ライオンはいかにして人材活性化の課題に取り組んだのか？
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急激に進むデジタル化によって、ビジネス環境は大きく変化している。こうした時代に、機敏に変化に対応し、新しいことを吸収できる人材の必要性が高まる一方、そういった人材確保はますます難しくなっている。企業にとっては、これまで以上に人材育成を真剣に考えなければならない時代だ。では、企業はどのように社員の自律的な「学び」を促進できるのだろうか。「階層別の研修」から「個の成長を支援する」eラーニングへ主軸をシフトしたライオンの人材育成の改革事例から、人の可能性を最大限に引き出すための施策を探る。
（写真はイメージです。Photo/Getty Images）
今ほど人材育成が重要な時代はない
企業にとって人材育成が重要だ、ということははるか昔から変わらない。しかし現代においては、その重要性がかつてないほどに高まっている。背景には、大きく2つの要因がある。1つは、第4次産業革命とも言われる「ビジネスの大転換」だ。クラウドやモバイル技術を駆使し、データを活用して新たな価値を創出することが必須となっている。ビジネスのやり方が変わり、それに準じて仕事の内容や役割、そして組織構造がどんどん変わって新しくなっているのだ。
一方、新しいビジネスに必要な「将来の仕事に役立つスキル」を持った人材は不足が見込まれている。たとえば、IT 人材に関していえば、経産省の試算によると、日本では2030年に最大で79万人も不足するという。人材獲得だけでなく、社内の人材をきちんと育成できなければ、早晩立ち行かなくなることは明白だ。
2つ目は、「働き手の意識の変化」だ。以前は終身雇用を前提とした採用、就職が大多数を占め「1社でできるだけ長く働こう」という意識が高かったが、昨今は会社への帰属意識は薄まり、「1社に依存せず自分を成長させてくれる場所であれば、転職はいとわない」と考える働き手が増えている。
今や新入社員は3年以内に約3割が辞めている。特にミレニアル世代の多くは「将来に備えたスキルが不足している」と認識しており、十分な学習環境を求め転職を検討するに至っている。働き手の確保と同時に、急速に変化するビジネス環境に適応し、推進する人材を育てることが企業にとっては急務なのだ。
しかし、多くの企業はいまだ従来型の人材育成カリキュラムにとらわれている。新入社員・中堅社員・管理職などの階層別社員研修や、業務を通して上司や先輩社員が部下の指導を行うOJT（On-the-Job Training）が中心だ。eラーニングを導入していても、モバイルに対応していなかったり、法令遵守などのための決まったコンテンツで「ただやらされているだけ」と感じている社員も多い。
大手日用品メーカーのライオンは、「次世代ヘルスケアのリーディングカンパニー」を経営ビジョンとして掲げ、既存事業にとらわれない新しいビジネスの拡大を目指している。事業構造の変革にあたり、同社は社員の「学び」についても、もっと変革できるのではないかと考えていた。
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・ライオンが抱えていた「人材のダイナミズムを作る」という課題
・ポイントは「パーソナライズ」、主体的に学べるeラーニングへ
・テクノロジーの力を借りて「人の可能性」を最大限に引き出す
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