米エヌビディア、メタと数百万規模のAI半導体供給で合意、次世代AI「Rubin」も導入へ

エヌビディアがメタにAI半導体供給、ルービンも提供へ

　エヌビディアとメタが締結した今回の複数年契約は、AIインフラが実験的な段階から産業規模の展開へと移行したことを象徴するものである。合意の中核となるのは、メタが構築を進める「AIファクトリー」への大規模なハードウェア供給だ。メタは既存のHopper世代や展開中のBlackwell世代に加え、次世代GPUプラットフォーム「Rubin」を大規模に導入する。Rubinアーキテクチャは、天文学者ヴェラ・ルービンにちなんで名付けられ、TSMCの3ナノメートルプロセスで製造される。これはHBM4（広帯域メモリ）を初めて大規模採用し、メモリ帯域幅は前世代の約3倍となる22TB/sに達するとされ、大規模言語モデル（LLM）の推論や学習において圧倒的な処理能力を提供する。


　特筆すべきは、メタがGPUだけでなく、エヌビディアのCPUプラットフォームを全面的に採用した点である。従来、データセンターのCPU市場はインテルやAMDのx86アーキテクチャが独占していたが、メタは今回、エヌビディアのArmベースCPU「Grace（グレース）」を、GPUの補助としてではなく独立したサーバープロセッサとして本番環境に大規模導入する。さらに、2027年には次世代CPU「Vera（ヴェラ）」の導入も計画されている。Veraは「Olympus」コアを採用し、空間マルチスレッディング技術によりデータ処理の効率を劇的に向上させるとされる。

　また、メタはネットワークインフラにおいてもエヌビディアの「Spectrum-X」イーサネットプラットフォームを採用する。これにより、メタは計算処理からデータ伝送に至るまで、AIデータセンターの基幹部分をエヌビディアのフルスタック技術で標準化することになる。メタのマーク・ザッカーバーグCEOは、このインフラ増強が将来的な「汎用人工知能（AGI）」および「パーソナル超知能」の実現に向けた基盤になると位置づけている。メタは2026年の設備投資額（Capex）として1150億ドルから1350億ドルを見込んでおり、その大半がこうしたインフラ構築に充てられる見通しである。