人材不足を訴える日本企業は86％、日米豪2260社調査から見えた情報セキュリティの実態
NRIセキュアテクノロジーズは、「企業における情報セキュリティ実態調査」を2002年から過去17回毎年実施してきた。18回目となる2020年度版では、日米豪の企業2260社を対象にDXへの取り組みとセキュリティ対策、セキュリティ人材などの詳細な調査が行われ、各国の違いが浮き彫りになった。たとえば、DXに取り組む日本企業は43.9％（2019年）から76.5％（2020年）と大幅に上昇。一方で、セキュリティ人材の不足を訴える日本企業は86％もあり、米（16％）、豪（17％）に比べて圧倒的に人材が不足している現実も明らかになった。本資料では、その他にも興味深いデータが報告されている。効果的なセキュリティ対策を策定するうえで、ぜひ目を通しておきたい資料となっている。