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  • 2011/07/26

個人所有のスマートフォン/タブレット端末を、ビジネスで安全に活用するには?

iPhoneやiPadに代表されるスマートフォン/タブレット端末は、コンシューマー市場で急速な普及を遂げている。ビジネスの現場においても、活用しようと対策を考える企業側の対応よりも、従業員の意欲が先行している状況だ。こうした状況をふまえ、端末を含めた万全の体制を整えるのに時間をかけるよりも、意欲ある従業員が持つ個人所有端末を企業利用できるようにするサービスを提供しているのが、NTTPCコミュニケーションズだ。個人所有端末をビジネス活用する上での課題、そして解決策とは?

個人ユーザー主導の「BYOD」なら
スマートフォン/タブレット端末ビジネス活用の迅速なスモールスタートが可能

 iPadやGalaxy Tabなどのタブレット端末は、コンシューマー市場において急激な早さで普及している。その動きを受けてビジネスへの活用を模索する企業も多くあるが、コンシューマー市場の普及の速さに追いつけないでいるのが現状のようだ。先行する米国でも同様の状況にあるようで、昨今は「BYOD」というキーワードが注目を浴びているとNTTPCコミュニケーションズ ネットワーク事業部の大野 智史氏は語る。

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NTTPCコミュニケーションズ
ネットワーク事業部
Master’sONE 担当
大野 智史氏
「BYOD(Bring Your Own Device)とは、従業員が個人で所有するデバイスをビジネスに活用していこうという考え方です。感度の高い方は、企業が万全の準備をしてデバイスを配布するより早く、スマートフォンやタブレット端末を購入して使っています。それらの端末を企業のITに取り込もうという動きが広まりつつあるのです」(大野氏)

 従来、個人所有の情報端末は排除・敬遠される傾向にあった。セキュリティ面での不安や、コンプライアンス面での課題が残っていたからだ。しかし現実問題として、時流の変化に鋭敏なビジネスマンは、個人所有のスマートフォン、タブレット端末をビジネスに活用し始めている。この流れを受けて、企業側の体制を整えるべきだと大野氏は言う。

「目をそらしていても、現場での活用は自然と加速していくでしょう。企業として適切な対応を取らなくては、セキュリティ面への課題として残り続けます。禁止するのも1つの方法ですが、BYODの姿勢を学んでうまく取り込んでいければ、スマートフォンやタブレット端末活用をスモールスタートできるいい機会ともなります」(大野氏)

重要なのは本人認証、端末認証、端末管理と情報漏えい対策

 個人所有のスマートフォン/タブレット端末を業務で利用するためには、セキュリティ上のさまざまな課題をクリアしなければならない。ポイントは4つあると大野氏は指摘する。

「BYODを実現するためには、①本人認証②端末認証③端末管理、そして④情報漏えい対策を施していかなくてはなりません。これらを確実に担保すれば、個人所有の端末であっても安全に業務に活用できるでしょう」(大野氏)

この記事の続き >>
   BYOD実現に欠かせない
   4つのセキュリティ課題を克服する解決策とは?


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