IT導入支援

会員限定

Yellowfin Japan株式会社提供コンテンツ

2017年09月29日

せっかく導入したのに、なぜそのBIツールは使われなくなるのか?

IoTの進展により、ビジネス・インテリジェンス(BI)市場が盛り上がりを見せている。IoTで生成される膨大なデータを分析する目的で、活用が期待されているからだ。しかし、日本ではBIツールがなかなか定着しないのも現実で、盛り上がる市場をよそに使われなくなるツールも増えている。その課題と対策を探った。

photo

なぜデータ分析を支援するはずのBIツールが使われなくなるのか

(© cassis – Fotolia)


IoTで盛り上がるBI市場、2021年には270億ドル規模に成長

 現在、ビジネス・インテリジェンス(BI)市場が急速に拡大している。調査会社のデータによれば、2021年のグローバルでの市場規模は約270億米ドル、成長率は年間で9.5%。特にアジア地域の成長率は高く、グローバルを上回る年間11%の成長が予想されている。

 背景にあるのはIoTだ。さまざまなセンサーから収集された膨大なビッグデータを分析し、ビジネスに活かそうとする試みが世界規模で進行している。その手段として、BIツールに注目が集まっているのである

 しかし日本では、BIツールには「せっかく導入したのに、いつのまにか使われなくなるツール」というイメージがつきまとう。それはデータでも裏付けられている。

 ガートナージャパンの調査によると、社員数2000名以上の大企業におけるBIツール導入率は80%に達する。一方で、BIツールを利用しているのが全社員の2割未満という企業が過半数を占め、1割未満の企業も全体の約3分の1に達している。つまり、導入はされても利用する社員は一部にとどまり、一般社員にとっては、いまだ敷居の高いツールという実態が浮かび上がってくるのである。

 それは、なぜなのだろうか? 原因はBIツール側にあると考えるのが自然だ。たとえば、社員が100人いたら、その中でデータを分析し、レポートにまとめられる人材は何人いるだろうか。残念ながら、前述の調査を見る限り10名もいないと考えるのが実態に近いだろう。

 ところが、既存のBIベンダーは、こうした少数のユーザーに向けた製品を開発してきた。確かに、少数の優秀な社員によってデータは分析されるだろう。しかし、残りの一般社員は置いていかれる。そして、「自分には関係ない」「彼、彼女達に任せておけばいい」という意識が広がってしまう。

「何が起きたか」ではなく「なぜ起きたか」を分析する

この続きは会員限定です