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  • 2019/08/22

「40年後、認知症1000万人超え」この予測を“歩き方”のデータがくつがえすワケ

監視カメラで収集した映像データの活用が活発化する中、人の歩き方を基に個人を認証する「歩容認証」が新たな分析手法として注目を集めている。個人を特定できるだけでなく、幅広い人々の性別や年齢などの把握も可能な歩容認証は、マーケティングや事業創出、先進医療などで大きな可能性を秘めている。同研究の第一人者である大阪大学 理事・副学長の八木康史氏がその具体的な取り組みと将来像を説明する。「2060年には1150万」と言われる認知症有病者の増加を、歩容研究がいかに食い止めるのか。

画像
大阪大学
理事・副学長/産業科学研究所 教授
八木康史氏

“歩き方”で個人を特定する新たな生体認証技術

 社会の「安全・安心」を支える、陰の主役と言える監視カメラ。店舗や工場での防犯や安全管理、火山や河川の災害監視、さらに近年では街中での子供の見守りなど、その利用シーンは拡大する一方だ。

 そうした中で近年、注目を集めている映像解析の手法が、人の歩き方から個人を認証する「歩容認証」だ。1980年代からコンピュータビジョンの研究に注力し、歩容認証研究の第一人者として知られる大阪大学 理事・副学長の八木康史氏はこう説明する。

「人は個人ごとに体格などの違いから、歩行時の動きが微妙に異なります。歩容認証は、それらの違いに着目して個人を特定する生体認証技術です。まだあまり広くは知られていませんが、すでに警察では容疑者の特定に用いられており、その特性を生かしてマーケティングなどでの応用も期待されています」

 八木氏によると、人の歩行映像からは、男性か女性か、体重が重そうか軽そうかなどのほか、姿勢、腕の振り具合、歩幅、かばんを決まった側で持つことで習慣となった左右の動きの非対称性など、多様な情報を読み取ることができるという。歩容認証では、それらのパターンを映像から抽出し、一致度を比較することで認証を行う。顔が見えなくても利用できること、また、歩き方さえ確認できれば映像が小さくても利用可能なことなどがメリットだ。

この記事の続き >>
・歩き方のパターンをいかにして見つけるのか
・裁判所も状況証拠としての証明力を認定
・ディープラーニング活用で、現状の課題の解決へ
・「2060には1150万人」予測の認知症、歩容で未来を変えられるのか
・2つのデータ拠点で、GAFAから独立しデータ収集

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