開閉ボタン
ユーザーメニュー
ユーザーメニューコンテンツ
ログイン

株式会社ソリトンシステムズ提供コンテンツ

  • スペシャル
  • 会員限定
  • 2019/11/15

400社超の「生の声」でわかった、働き方改革を支えるテレワークシステムの“現実解”

働き方改革の推進に向け、テレワークシステムの整備は欠かせない。しかし、400社超えのアンケートで見えてきたのは、情報漏えいの防止に向けた「セキュリティ」と、現場での利用に耐え得る「使い勝手」、さらに、できる限り安価に構築するための「コスト」といった課題である。とはいえ、限られたIT予算の中で、すべて理想ばかりを追い求めてはいられない。3つの要素のバランスをとる“現実解”を探った。

画像
限りあるコストの中、便利で安全なテレワークシステムを実現するためには?
(Photo/Getty Images)

働き方改革を阻むシステム面での3つの課題

 少子高齢化が急速に進む日本では、人手不足の深刻化を背景に、企業の人材獲得合戦が今後、さらに激しさを増すだろう。従業員にとって柔軟かつ効率的に働ける職場づくり、「働き方改革」の推進があらゆる企業の共通課題となっている。

 そして、働き方改革に不可欠となっているのが、多様な働き方を支えるテレワークシステムの整備だ。

 しかし、テレワークシステムの整備は一筋縄ではいかない。それは、ソリトンシステムズが400社にのぼるIT担当者を対象に実施した、働き方改革に関するアンケート調査からも明らかだ。

画像
「テレワークシステムで重視する要素」に対する回答。濃い青のグラフで示されているのが、「最も重視した要素」だ
 調査結果を見ると、テレワークシステムの整備時に最重視した項目として、「セキュリティ強度」(42.3%)、「コスト」(22.5%)、「利用者の利便性」(21.5%)が上位に挙げられた。だが、これらの要件すべてを満たすことは現実的に難しい。

 そもそも、セキュリティと利便性は基本的に相反関係にあり、一方を優先すれば、もう一方に各種制約が生じてしまう。仕組みを工夫することで改善は図れるが、予算面に余裕がないことはコストにシビアな目を向けていることからも明らかだ。

 結果、テレワークシステムを用意したものの、「使い勝手に難がある」と現場で利用が広がらなかったり、セキュリティの不備から情報漏えいが起こってしまったりといったケースは、意外なほど多い。

 では、働き方改革を軌道に乗せるために、現実的にはどのようなシステムを整備すべきなのか。

この記事の続き >>
・総務省がテレワークセキュリティガイドライン 第4版にて実装方法を6種類に分類も、「一般企業だと現実的に3つ」な理由
・3つの方式のうちどれを採用すればよいのか?
・働き方改革を成功させる“鍵”とは

この続きは会員限定です

ここから先は「ビジネス+IT」の会員の方(登録は無料)のみ、ご利用いただけます。

今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。

すべて無料!ビジネスやITに役立つメリット満載!

  • 1

    インタビューから事例記事まで、ここでしか読めない1万本超の記事が無料で閲覧可能

  • 2

    導入事例資料や技術資料、デモ動画などを無料でダウンロード・閲覧可能

  • 3

    年間1,000本以上、会員限定のスペシャルセミナーにご招待

  • 4

    ビジネス+IT編集部が必読記事を、メールマガジンでお知らせ!

ビジネス+IT 会員登録で、会員限定コンテンツやメルマガを購読可能、スペシャルセミナーにもご招待!