“アフターコロナ”にふさわしいテレワーク環境とは？ 職位や職務から検討すべき理由
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「働き方改革」への対応のために一部で導入が進んでいたテレワークが、昨今の新型コロナウイルスの影響で急速に普及している。一方で、急いでテレワークに対応する環境を構築したためか、社内Web会議への部外者乱入などを含め、社内で働いていた時には考えにくいような事件も起きている。どのような環境なら、安全かつ快適に仕事ができるのか。必要な要素と、Web会議の際の対策、職位や職務ごとに対策したほうがいい理由などをまとめた。
（Photo/Getty Images）
「働き方改革」「新しい生活様式」に欠かせなくなったテレワーク
昨今、新型コロナウイルス感染拡大防止のために企業の間で急速に浸透しつつあるテレワークだが、実は数年前から「働き方改革」への対応のために一部では導入が進んでいた。2019年4月から、働き方改革関連法案の一環として、大企業には『時間外労働上限規制』が課せられるようになった。中小企業には1年間の猶予が与えられていたが、2020年4月からはやはり同じように時間外労働上限規制の対象となったため、企業規模を問わず働き方改革対応のためのテレワーク導入の気運が高まっていた。
しかし昨今のテレワークの急速な浸透の主たる要因は、何といっても新型コロナウイルスだ。2020年5月4日に厚生労働省から発表された「新しい生活様式」においても、働き方の新しいスタイルとしてテレワークが推奨されている。また2020年4月に東京商工会議所が行ったアンケート調査においても、半数近くの企業がテレワークを実施中もしくは実施検討中と回答している。
一般社団法人日本CFO協会が2020年3月18日から4月3日にかけて企業のCFOや経理・財務幹部に対して行ったアンケート調査においても、70％の企業が「既にテレワーク実施済み」と回答している。また同調査、緊急時だけでなく平常時においてもテレワークを導入すべきと答えた回答者が75％を占めた。
なおテレワーク環境を実現するには、ZoomやMicrosoft Teamsに代表されるようなWeb会議やWeb通話、チャット、あるいはメールといったデジタルツールの整備が不可欠だ。
しかしテレワーク実現のためには、これらコミュニケーションツール以外のコンポーネントにも気を配る必要がある。また、職位や職務ごとに求められるものが違って当然だろう。どんな環境やルールを整えれば快適で安全なテレワークが可能になるのかをまとめた。
この記事の続き >>
・テレワークでの業務遂行に最低限必要な環境とは
・テレワーク拡大で狙われるWeb会議ツールの脆弱性とその対策
・テレワーカーを職務ごとに分類して管理したほうがいい理由
・テレワークでの業務遂行に最低限必要な環境とは
・テレワーク拡大で狙われるWeb会議ツールの脆弱性とその対策
・テレワーカーを職務ごとに分類して管理したほうがいい理由
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