“withコロナ”で続くIT人材不足、ハイレベル層を確保し「成果」を出してもらう方法
優秀なIT人材の確保は、あらゆる業態にとって「難しい問題」
新型コロナウィルス感染拡大もあり、ビジネスを取り巻く環境は不透明さを増している。デジタルトランスフォーメーション(DX)の進展に伴い、非ITの事業会社でも「小売店がECビジネスを本格化するので開発を内製化したい」「テクノロジーをビジネスに活用したい」というニーズが高まっている。一方、デジタル化を担うAI人材をはじめ、ITエンジニアの確保は難しい状況だ。
コロナ禍により、企業からの求人数を求職者で割った有効求人倍率は低下傾向にあるものの、エンジニアやデザイナー職は多くの企業にとって人材確保の難しい状況は変わらず、引き続き売り手市場が続いている。総務省の『情報通信白書』(令和元年版)によれば、IT人材は2030年には45万人不足するという予測もあり、今後ますます深刻化すると見られる。
さらに、優秀な人材を採用するには高いコストがかかるため、「人材不足は認識しているが採用に踏み切れない状況」が続いているのだ。
こうした採用前のIT人材市場の課題に加え、採用後についてもマネジメントなど、採用面接時には不明瞭だった課題がつきまとう。そもそもDXなどのように「すぐに成果が出るとは限らない」性質の仕事を担うエンジニアは、営業職のように「成果が数字で目に見える」仕事のマネジメントとは異なる点に留意する必要がある。
また、技術のミスマッチという課題もある。一口にエンジニアといっても、企業のシステムや、開発環境などによって求められる技術は異なり、ひとくくりにすることはできない。技術のほかにも開発の進め方やコミュニケーションなど、面接だけでは見極められない「言語化しにくい文化の違い」がある。
こうした採用後の課題について、ビジネススピードを考慮した採用では、ある程度“見切り”で採用しないといけないのが現状である。人材の確保が難しいという「採用前」の課題と入社した人材が活躍できるかという「採用後」の2つの課題をどのように解決すればいいのだろうか。
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