人材不足はもう前提。企業の将来を左右する「DXエンジニア」はどう育てる？

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デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業は、さまざまな問題に直面している。中でも深刻なのが人材不足だ。AIやIoTに精通したエンジニアはもちろん、業務のデジタル化を担うエンジニアも不足している。ただし、これはすべての企業に当てはまることだ。であれば、人材不足を嘆いても仕方がない。それを前提条件として何ができるかを考えるべきだろう。ここでは、その具体的な対策を解説する。

人材不足が叫ばれる中でイノベーションを起こすには？

（Photo/Getty Images）

9割以上の企業が「デジタル人材不足」

　いまや、企業はこぞってDXに取り組んでいる。ただし、すべての企業が順調というわけではない。むしろ、取り組みを始めると、次々と課題に直面する企業がほとんどだ。その1つが深刻な人材不足である。

　一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）の調査によると、東証上場企業およびそれに準ずる企業において、IT部門の増強は比較的順調に進んでいるものの、業務のデジタル化を担うデジタル人材の不足を訴える企業は、新規採用/中途採用ともに90％を超えている。

　そもそも、「2025年の崖」で有名になった経済産業省のDXレポートでも、2025年にはIT人材が約43万人不足すると記されている。絶対数が足りていない以上、社外から優秀な人材を確保することは、ますます困難になるだろう。

　外部からの採用が難しければ、社内で育成するしかない。DXに不可欠なAIやIoT、データ分析に詳しく、かつ複数のテクノロジーを組み合わせて新しい価値を生み出せるクリエイティビティを持つ人材を発掘し、育てることができたら──多くの企業がそれを望んでいるはずだ。

　ただし、こうしたスキルを持つ人材、あるいは潜在力を持つ人材を見つけるのは容易ではない。実行しようとしたら、ほとんどの企業は、これまでの仕事ぶりや面談などに頼るしかないだろう。ただ、それでは効果的な人材発掘・育成は困難であり、「○年後にデジタル化を担う人材を○名にする」といった計画も立てられない。

　しかし、エンジニアのスキルを可視化できる“ものさし”があれば話は別だ。この“ものさし”を使えば、社内エンジニアのスキルの分布を客観的に把握し、人材育成の計画を立てることも可能になるだろう。

この記事の続き >>

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