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  • 2021/09/03

製造業のハードウェア環境をどう守る? 工場に「ゼロトラスト」が必要なワケ

新型コロナウイルスや働き改革の推進によって、製造企業でも在宅勤務を導入するケースが増えている。製造業では、ITとともに工場のハードウェアの制御・運用を担うOT(Operational Technology)を抱えている。そしてそのOTは、レガシーなインフラによって構築されている場合も多い。このような中で安全なリモートワークの環境を実現するには、ネットワークの境界で脅威を防いでいた従来型のセキュリティ対策から脱却し、デジタル時代に適した新たなアプローチを採用する必要がある。

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製造業の「現場」での情報セキュリティを担保する方法とは
(Photo/Getty Images)

製造業の在宅勤務を妨げるレガシーインフラ

 デジタルを用いた柔軟な働き方が広がる中で、レガシーインフラが残存している状態は、在宅勤務を実施する上で深刻な問題となっている。レガシーインフラを利用することは、主に「生産性の低下」「ビジネスリスクの増大」「運用コスト増大」の3つの問題に整理できるだろう。

 「生産性の低下」という点では、たとえば多くの企業が取り組んでいる「在宅勤務」のケースから考察しよう。社外からVPNを経由して社内ネットワークへアクセスし、そこからSaaSなどのインターネット上のアプリケーションを利用する場合、回線の帯域が狭ければベストパフォーマンスを発揮しにくくなってしまう問題が生じる。

 もちろん、すべての企業がVPN経由でのアクセスを行うとは限らない。「ビジネスリスクの増大」の観点では、ユーザーが直接インターネットへアクセスし、脆弱性などセキュリティに問題のある端末や接続元からのアクセスによって、マルウェア感染が生じる可能性もある。

 在宅勤務ではスマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスの導入が進んだこともリスクとなり得る。セキュリティの課題は、VPNであれば安心というわけではなく、VPN機器の脆弱性が原因でサイバー攻撃を受けてしまった実例も存在する。

 3つ目の「複雑で高コスト」という点については、VPNのアクセス過多に対処するための回線増強の投資や、物理的なハードウェアを増強することで生じるシステム構成の複雑化や運用負荷の増加が懸念される。

 このように、レガシーインフラが残存するだけで、多方面でリスク・コストが発生する点に注意が必要だ。とはいえ、製造業にとってはOTシステムとの関係ですべてのシステムをモダナイズすることも、セキュリティ基準を緩和することもできない。安全性を確保しながら在宅勤務を可能にするためにも、時代にふさわしい新たなリモートアクセスのアプローチを取り入れる必要があるのだ。

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コロナ禍下での在宅勤務ではレガシーなインフラが足かせとなる

この記事の続き >>
・レガシーインフラの脱却はゼロトラストへの移行がカギに
・VPNではなくSDP/ZTNAが推奨される理由
・IT/OTのゼロトラストにおける現実解は何か

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