ビッグテータ時代の情報分析と正しい深掘りの極意

今やデータ分析の重要性を認識していない経営者はいないだろう。しかし、データ分析を有効活用できている企業は、決して多くはない。特にビッグデータの時代を迎え、膨大なデータをどう活用すべきか、頭を悩ませている企業は多いはずだ。そこで、ダイエー、am/pmジャパン（現ファミリーマート）の代表取締役として両社の再建に携わったTSUNAGU・パートナーズ代表取締役相澤利彦氏と、長年、BIやデータマイニングのビジネスに関わってきた日立ソリューションズビジネス・アプリケーション本部　担当部長奥沢浩氏に、ビッグデータ時代の効果的なデータ分析について話を聞いた。

問題の背後にあるメカニズムを解き明かさなければ、
真因にはたどりつけない

TSUNAGU・コミュニケーションズ株式会社
代表取締役
相澤　利彦氏

　相澤利彦氏は、ブーズ・アレン＆ハミルトンとアクセンチュアで経営コンサルタントに従事した後、ダイエー取締役、am/pmジャパン（現ファミリーマート）の代表取締役として両社の再建に携わった経歴を持つ。その後、2009年にTSUNAGU・パートナーズを設立し、さまざまな企業の経営アドバイザリーを歴任し、現在にいたる。

　相澤氏は、小売業をはじめとした、さまざまな企業の情報戦略コンサルティングに携わる中で、企業がデータ分析を活用する際に陥りやすい、ひとつのパターンがあることに注目した。それは、何らかの問題が発生したとき、十分な分析を行わず、いきなり解決策に飛んでしまう企業が非常に多いという点だ。

「問題の背後には、必ずそれが発生する構造（メカニズム）が存在します。それを解き明かさないと真因にはたどり着けません。真因を理解して、はじめて正しい解決策が得られます。そのためには、症状 → メカニズム → 真因 → 解決策 → 実行というドリルダウンが重要ですが、それを行わないで、症状からいきなり解決策に飛んでしまい、間違った解決策を実行している企業が非常に多いのです」（相澤氏）

　相澤氏は、1つの例として、以前コンビニエンスストアの店舗の分析を行っていた時に直面した、「コンビニの弁当」の事例を挙げる。当時、そのコンビニでは2種類の弁当を展開していた。1つは通常の「コンビニ弁当」、もう1つは化学調味料や着色料を使わず、顧客のオーダーが入ってから加熱調理する「冷凍弁当」であった。

　あるとき、部下から「通常の弁当に比べて、冷凍弁当は購買単価が低く、併売点数も少ないので、発売停止にしませんか」という提案が上がってきたそうだ。そこで、相澤氏は、さらなる調査と分析を指示。その結果、導かれたのは、部下の提言とは正反対の解決策であったという。