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  • 2018/01/30 掲載
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デジタルの進展に伴って、自動車産業は今後、大きく様変わりする可能性がある。それだけに各自動車メーカーの対応は急だ。ホンダはいま、デジタルにどう取り組んでいるのか。同社のデータ活用に最も初期から関わってきた本田技術研究所 四輪R&Dセンター 中川京香 氏にその取り組みを聞いた。

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本田技術研究所 四輪R&Dセンター 中川京香 氏
大学卒業、渡米後、本田技術研究所に入社。”紙”データの入手などから始まり、長年にわたってデータ活用に携わる。近年ではビッグデータの分析や活用の推進に取り組んでいる。

「研究開発重視」「自由闊達」なホンダに「デジタル」がやってきた

 「ホンダ」といえば、本田宗一郎 氏が創業した日本を代表する世界有数の自動車メーカーだ。戦後日本の経済成長を象徴する企業であり、F1をはじめとする数々の自動車レースに参戦し、モータースポーツをリードしてきた企業としても知られる。そこで培われた技術を活かして開発された魅力的なクルマたちは、コアなファンはもちろん、世界中の多くの人々から愛され続けている。

 ビジネス面でも、その社風は「自由闊達」として、つとに知られる。「世のため人のため、自分たちが何かできることはないか」という創業者の志が、社員一人一人に連綿と受け継がれている希有な企業でもある。

 現在、ホンダは本田技研工業と本田技術研究所に大きく分かれている。それぞれの役割について、中川氏は次のように説明する。

「本田技術研究所は研究開発に専念する役割を担っています。そこで開発した製品を製造・販売し、収益を上げるのが本田技研工業の役割です」(中川氏)

 本田技術研究所における研究開発は、大きく「R研究」と「D開発」の2つのステージに分かれているという。「R研究」は、将来、商品として具現化したい新技術の研究を行う。テーマへの取り組み期間は1年~15年と長く、たとえばエアバッグであれば10年以上の年月を要したという。

 「D開発」では、研究成果を実際の自動車に適用するための開発が行われる。基本仕様から細部仕様へと設計が行われ、性能、量産性、信頼性などの確認を経て完成した商品は、最終的に図面として本田技研工業へ受け渡される。

 ところが、5年ほど前から、このクルマ作りが変わり始めたという。変化を引き起こしたのが「デジタル」だ。

「作って、売って、終わり」ではなくなってきたビジネスモデル

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