ITインフラ大予測2020：今知っておくべきトレンドと、インフラエンジニアの生存戦略

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2010年代は大きくビジネスが変革した時代だった。それは企業のITインフラも大きく変わったことを意味する。IT情報発信サイト「Publickey」を運営し、長きにわたりその動向を見つめてきたITジャーナリストの新野淳一氏は、どのような変化を感じているのか。また、これから先、2020年代のITインフラはどう変わっていくと予測するのか。

2010年代は「クラウドの時代」だった

── 新野さまは2009年から「Publickey」を運営されています。2010年代は、ITインフラにとってどのような意味を持つ期間だったと考えられていますか。

新野氏：2010年代は「クラウドの時代」でした。特に日本においては、2011年3月にAmazon Web Services（AWS）がデータセンターを国内に開設しましたが、これが日本における事実上のクラウドの幕開けだったと思います。あくまで偶然ですが、直後の東日本大震災で企業のデータセンターが被害に遭う中クラウドベンダーが無料でシステムを開放したことも印象的な出来事でした。

　2011年12月にはセールスフォース・ドットコム、2014年にはマイクロソフトとIBM、2016年にはグーグルも日本国内にデータセンターを開設し、クラウドを使って国内でビジネスをする基盤が整いました。

ITジャーナリスト／Publickeyブロガー
新野淳一氏

一般社団法人クラウド利用促進機構（CUPA）総合アドバイザー。日本デジタルライターズ協会代表理事。大学でUNIXを学び、株式会社アスキーに入社。データベースのテクニカルサポート、月刊アスキーNT編集部副編集長などを経て1998年退社、フリーランスライターに。2000年、株式会社アットマーク・アイティ設立に参画、オンラインメディア部門の役員として2007年に株式公開を実現、2008年に退社。再びフリーランスとして独立し、2009年にブログメディアPublickeyを開始。2011年に「アルファブロガーアワード2010」受賞。現在に至る。

　クラウドへの注目のされ方も、「オンプレミスと比較して高いか、安いか」という単純なコスト比較から、「自社のビジネスに合わせてコストを最適化できる」という、より深い理解へ徐々に変わってきたように見ています。決して景気が良かったとはいえない2010年代、企業の情報システム部門はコスト削減や迅速な開発へのプレッシャーを受け続けました。そこにおいて、クラウドは非常に有効なソリューションとなったのです。

　またクラウド以外のベンダー側も、特に大手ベンダーを中心に、サーバやストレージを販売してその後は保守契約をするという硬直した売り切りモデルから、使った分だけ支払う従量課金モデルが広がってきました。IT基盤の買い方、売り方という面でも大きく変わった10年でした。