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  • 2021/03/12 掲載
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コロナ禍を受けてビジネスのあり方や働き方が急速に変貌していく中、「デジタルデータ」「人・組織」「社会課題の解決」といった3つのキーワードを柱とするデータドリブン経営の体制を確立し、実践することが急務となっている。立教大学経営学部の佐々木宏教授が、データドリブン経営の勘所、それを支えるデータ分析人材の要件について解き明かす。

ポストコロナの時代、「データドリブン経営」を組織の中心に

 ポストコロナの時代をどのように捉えるべきか。我々は今、政治、経済、社会、環境、技術といったさまざまな次元で大きな課題に直面している。立教大学 経営学部 教授 キャリアセンター部長の佐々木宏氏は、「現在の複雑な状況下にあって、私たちは新しい世界に向かう分岐点にいるのではないでしょうか。豊かな世界に至るのか、あるいはカオスに陥ってしまうのか、今まさに瀬戸際にあると考えられます」と語る。

 この前提のもとで注目すべきが、デジタルデータの果たす役割だ。デジタルデータが人や組織や社会に大きなインパクトを与えているのは紛れもない事実であり、そうした中にあってデータドリブン経営の重要性が高まっている。

「企業や組織単位でデジタルデータをどのようにアレンジし、いかにしてビジネス上の価値を創造していくのか。さらにそれをどういった社会的価値に転換し、最終的にどのようにして豊かな世界に導くことができるのか――。組織的取り組みの中心にデータドリブン経営が位置付けられます」(佐々木教授)

 データドリブン経営とは、「デジタルデータを核としてさまざまな資源の統合管理を目指すもの」だという。環境変化に対し、組織内で繰り返し行われる行動パターンを掘り下げ強化する、あるいは資源を組み換えていく、そうしたケイパビリティ(組織能力)の向上に密接につながっていく。

この記事の続き >>
・DXを推進する力、ダイナミック・ケイパビリティとは何か
・データドリブン経営を阻む「組織慣性」をいかに克服するか
・テキストマイニングから明らかになった、必要とされるデータ分析人材

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