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  • 2021/08/20
 なぜKADOKAWAグループのDXは成功したのか、 変革が進む「サービス型チーム」の作り方

多くの企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性に迫られる中で、どのように始めればよいのかに悩むケースも少なくない。また、DXに取り組んだものの、想定より進捗が遅れているといった悩みも散見される。そんな中で「DXの第一歩はチームづくり」という考えに基づいたアプローチを提唱するのが、KADOKAWA Connected 代表取締役社長の各務茂雄氏だ。「世界一わかりやすいDX」の著者でもある同氏に、企業が変革するために必要な考え方を聞いた。

デジタル変革は、アナログの価値を高めるために存在する

 各務氏は、コンパック、ヴイエムウェア(VMware)、楽天などを経てマイクロソフトにてモビリティ&クラウド技術部部長、アマゾン ウェブ サービス ジャパンでProfessional Service本部長を務めた経歴を持つ。2017年1月にドワンゴに入社し、ICTサービス本部本部長などを経て、現在ではKADOKAWAグループのDXの担当役員としてDXを推進している。

 2019年4月に同グループでDXの取り組みが始まって以来、およそ2年で経営層の意思決定速度がアップし、社内コミュニケーションの活発化、コスト削減など、数々の成功を収めている。

 各務氏はDXの本質について「DXはアナログの価値を生かすために存在します。アナログの価値とは、旅行、演劇、ペットを介した自然との触れ合いなどの生かすリアルなものです。これらをデジタルでどう生かすかがDXです」と語る。人の感情を揺さぶるようなアナログ体験の価値を、デジタルでより高めることがDXの目指すところであり本質だというのだ。

 そしてDXの「デジタル」の部分には、デジタル思考とデジタル技術が存在すると提言する。デジタル技術はすでに全世界で同じものが使える上に、すべての人に平等なものだ。

 さらに、デジタル思考とは、曖昧さを許容するアナログ思考と対極であり、物事の白黒をはっきりさせる、外資系企業が得意とする考え方である。これは、その場の空気で判断するという日本企業によく見られる方法とはまったく異なるものといえるだろう。各務氏は、このデジタル思考を企業がどれだけ取り込めるかを重要視している。

 またDXの「トランスフォーメーション」の部分に関しては、今まで自分や自社が作った権益にとらわれず、自身をバージョンアップして新しい権益を作るくらいの気概が大切だという。各務氏はこれらの前提を踏まえて、DX時代に生き残れるチームの作り方の説明を始めた。

この記事の続き >>
・組織の課題を特定するステップと、組織に良いサイクルを作る方法
・DXを推進する「サービス型チーム」に必要な3要素
・会社の価値の源泉・DXの行き先・人員を明確にすれば、DX推進ができる

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