研修1万6000時間減&売上300%増…スギ薬局やカインズも大成功した「教育・改革術」
学んでも実践する人はたった1割以下…
たとえば集合研修を行う場合、教育者の準備や実施、被教育者にかかる人件費が発生する。研修の間は業務に携われないため、拘束時間が長くなるほど機会損失は大きくなる。また、研修が大規模、長期化すれば、会場費や交通費、宿泊費などのコストもその分かさむ。
何より研修が行われても、学んだ内容が現場で実践されなければ意味がない。残念なことに、研修直後では受講者の約4割が学んだことを実践しているが、1年後にはそれが1割以下に低下する調査結果が報告されている。せっかく行った研修はムダになるし、店舗間で習熟度の差が出てしまうことも多々ある。
そこで企業が取り入れ始めているのが、教育のデジタル化だ。デジタルを活用して教育方法自体を見直すことで、座学やOJTの時間を短縮でき、知見の共有や収益の拡大につなげることもできる。ここからは、デジタルで教育改革を行った、Big-A(ビッグ・エー)やスギ薬局、カインズなど8社による成功事例を紹介する。
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