本社依存のプロセスから「即日対応」へ…アメアスポーツが半年で叶えた「EC大改革」

　アメアスポーツは、フィンランド発祥の世界有数の総合スポーツ用品企業である。「テクニカルアパレル」としてアークテリクスとピークパフォーマンス（PeakPerformance）、「アウトドアパフォーマンス」にサロモンとアトミック（ATOMIC）、アルマダ（ARMADA）、そして「ボール＆ラケット」にはテニスボールやラケット、野球用品、バスケットボールで知られるウイルソン（Wilson）などがあり、用具からアパレルまでを世界規模で展開している。

　同社の日本におけるビジネスを支えているのが、アメアスポーツジャパンだ。日本全国に50店舗以上の直営店を展開し、近年はD2C（直販）戦略に力を注いでいる。さらに、ブランドごとに公式ECを運営し、実店舗とECをつなぐOMOを推進しているのも特徴だ。

　同社がECへの取り組みを本格化させたのは、2020年頃にさかのぼる。当時の状況について、アメアスポーツジャパン IT デジタル CRM マネージャー 山﨑徹也氏は次のように説明する。

「ECを支えるシステムは各ブランドの本社が管理し、サイト構築も本社が主導していました。日本は受注作業やマーチャンダイジング・商品登録などのオペレーション中心で、サイトに手を加えるには本社に依頼する必要がありました。たとえば、顧客にメルマガを送るにも、2週間前に本社へ依頼する必要があり、タイムリーに施策を実施するのが困難な状況でした」（山﨑氏）

　一方で、コロナ禍を経てアウトドアへの関心が高まったこともあり、日本国内で同社ブランドへの注目度は急速に高まっていった。山﨑氏は「だからこそ、もどかしい思いをしていました」と、次のように振り返る。

「ビジネスが拡大していくのに、なかなか俊敏に動けないことにもどかしさを感じていました。たとえば、PayPayのような日本標準の決済手段を導入したいと思っても、計画からエンジニアのアサインまで数カ月、本番反映にはそれ以上かかってしまう、といった状況にあったのです」（山﨑氏）

　そこでアメアスポーツジャパンは、思い切ったチャレンジに踏み切る。それが、日本独自でECを構築・運用することだ。ここからは、その取り組みについて見ていこう。