日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは
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テレビ受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線、無線のセキュリティカメラなど、無線通信に関わるあらゆる製品を開発・販売している日本アンテナ。そのビジネスをITで支えているのが、同社の情報システム課である。かつては拠点ごとにバラバラのIT環境だったが、現在はデータセンターに統合。その変遷と取り組みについて、日本アンテナ 管理本部 副本部長 兼 管理部長 今尾次郎氏らに話を聞いた。
2020年の東京オリンピックに向けて製品開発も急ピッチ
管理本部 副本部長 兼 管理部長
今尾 次郎 氏
「一般テレビの受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線など、電波の受信設備に関しては、ほぼすべてを扱ってきました。アンテナメーカーは他にもありますが、これだけ広い領域をカバーしているのは当社だけであり、それが当社の強みにもなっています」（今尾氏）
また、最近ではネットワーク非接続のサーバ向けのGPS時計端末、無線で接続するセキュリティカメラ、電波の届かない地下街で電波時計を正確に動作させる設備など、自社技術を活かした新しい製品開発にも積極的に取り組んでいる。さらに、2020年のオリンピックに向けた製品開発も進行中だ。
「2020年のオリンピックまでに4Kの実用放送が始まります。4K放送を視聴するにはBSアンテナのほかに、ケーブルや分配器なども必要になりますので、そこに向けて、製品の市場投入準備を急ピッチですすめているところです」（今尾氏）
こうした同社のビジネスをITで支える情報システム課は9名。この体制で、工場2拠点、物流センター1拠点、海外子会社、本社と営業所を含む全24拠点のITをすべて支えている。
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