新規サービス立ち上げ等のインフラとして、Amazon Web Services（AWS）やMicrosoft Azure、Google Cloud Platformといったパブリッククラウド（クラウド）を積極活用する企業が増えてきた。しかし、全面的にクラウドに移行している企業はまだまだ少なく、オンプレミス・システムとのハイブリッドクラウドを選択しているため、IT部門は依然としてオンプレミスサーバーの管理に悩まされているのが現状だ。絶対に故障しないと言い切れるサーバーは残念ながら存在しないため、企業は常にサービス停止という最大の敵を戦わなければならない。故障等の障害によるサービス停止を防いで、スムーズなサーバー運用を行うために、企業のITインフラ管理に求められる解決策を解説しよう。

SAPの超高速インメモリー型データベース「SAP HANA」は、ERPだけでなくビッグデータ領域でも利用を拡大しており、デジタルビジネスの変革を後押ししている。そして、このSAP HANAに最適化し、その能力とメリットをフルに発揮させるアプライアンスとしてレノボが提供しているのが「System x Solution for SAP HANA」である。本資料では、日本における「HANAビジネス」をリードしていく両社の取り組みを紹介する。

データ量が爆発的に増加し続ける現在、ストレージに対するニーズは高まる一方である。そうした中で、近年市場の関心を集めているのが、汎用サーバとソフトウェアによってストレージを実現する「SDS（Software-Defined Storage）」だ。調査会社IDC Japanによると、SDSを実現するストレージソフトウェア市場は2020年までの今後5年間で年平均2.1％の成長率が見込まれるという。SDSの開発にいち早く取り組んだレノボの狙いはどこにあるのだろうか。

さまざまなテクノロジートレンドが変化し、デジタル変革に取り組む企業にとっては、ビッグデータの活用が急務となっている。これまで企業が投資してきた、ビジネスに欠かせない「守りのシステム」である基幹系データのデータを活用しつつも、来たるビッグデータやIoT 時代に備えて「攻めのシステム」をビジネススピードに沿うように構築するには、どのようなシステムアーキテクチャで設計すべきかベストプラクティスが求められている。インメモリ・プラットフォームを提供するSAP、ビッグデータのコンバージドプラットフォームを提供するMapR、ハードウェアに強みをもつLenovo、システム構築を手がける伊藤忠テクノソリューションズの4社が共同で作成した検証レポートを紹介しよう。

大和ハウスグループのゼネコンとして建築・土木分野で事業を展開するフジタ。建設会社として100年以上の歴史を持つ同社は、日本のゼネコンとしては早期から海外に進出しており、中国やメキシコなどの国で大きな存在感を発揮している。同社では、建物の3次元モデルに、部材情報や管理情報などの属性データが付加された「BIM（Building Information Modeling）」やCIM（Construction Information Modeling）」の導入を進めることで設計や施工などの生産性向上を進めている。本資料では、同社の「BIM/CIMの全社展開」の取り組みを紹介しよう。

ビジネスやテクノロジーの専門家コミュニティであるWikibonの調査によると、継続的なITオペレーションの管理作業にIT部門が投じている額は、世界全体で3,000億ドル（31兆5,000億円）以上に及ぶ。こうした管理は非定型な作業で、アプリケーションが価値を生み出すまでの時間（価値実現時間）の短縮やITコスト削減にほとんど寄与していないばかりか、IT部門の生産性を阻害する要因にもなっている。しかし、コンバージドアプリケーションアプライアンスを導入することで、コンポーネント数の抑制、コストの削減、価値実現時間の短縮を大きく促進できる可能性がある。本資料では、（1）VMware Virtual SAN（VSAN）を基盤とするサーバーSANを利用した場合、（2）Lenovo/Nutanix のコンバージドインフラを導入し、仮想化レイヤーにVMware を利用した場…

スーパーやコンビニに並ぶ食品の多くに使われている真空パックを製造する「真空包装機」の大手メーカーとして知られる古川製作所。激化する国内外のメーカーとの競争に勝つため、同社は2016年4月に取締役会直属のIT戦略室を設置している。同戦略室の掲げた目標は「技術革新」「生産性向上」「各種業務の効率化」によって市場を拡大していくことだ。業務革新の一環として取り組んだのが、財務会計システムの再構築である。クラウドかオンプレミスか…　プラットフォームに乗せ換えるかという問題で、同社の経営層とIT戦略室はなぜクラウドを選ばなかったのか。同社の取り組みを紹介しよう。

Lenovoサーバーは、大型コンピュータなどの分野で長年にわたる実績を持つIBM社が手がけてきた高機能なx86サーバーだ。IBM社のx86サーバー部門がレノボへと統合された現在、サーバー事業を主導していた米本社（ノースカロライナ州ラーレイ）をはじめ、当時の製品開発を支えていた研究開発施設やエンジニア、さらには製造・供給体制までもがレノボへと継承されている。本資料では、フラッシュストレージのテクノロジーによってシステムおよびアプリケーションが得られる性能を計測。最新のテクノロジーを活用した検証を行うことにより、サーバー製品の選定のための指針を提供する。

高エネルギー加速器研究機構（KEK）は、宇宙初期に起こったと考えられる極めてまれな事象を再現し、未知の素粒子や力の性質を明らかにするための国際共同実験として、2017年秋より、「Belle Ⅱ（ベル・ツー）実験」のビーム衝突運転を始める。この研究活動を支える中央計算機システムが全面的に刷新された。これまでと「桁違い」のコンピューティング・パワーを実装したKEKの中央計算機と、これを安定的に稼働させるITインフラの秘密を解き明かそう。

セキュリティ対策やワークスタイル変革、生産性向上などの目的でシンクライアントを導入する企業や団体が増えている。中でも多くの企業が注目し、導入を進めているのが「VDI（Virtual Desktop Infrastructure：デスクトップ仮想化）」だ。その一方で、導入にかかる多額の費用などを理由に導入に踏み切れないケースや、導入を断念しているケースも少なくない。こうした中、従来型のVDIの課題を解決する新たなフェース「VDI2.0」が登場している。VDI2.0はクラウドサービスとオンプレミスのプライベートクラウドを組み合わせて構築するハイブリッドクラウド型VDIで、シンプルな構成のため短期間で導入でき、TCO を大幅に削減できる新たなアーキテクチャだ。本資料では、VDI2.0を構成するクラウドサービス、シンプルかつ拡張可能なオンプレミス基盤として利用できる…

1918年に創業し、医療機器、理化学機器、病院設備などの医療機器の卸売事業を手広く展開しているムトウ。同社は地域に根付いたビジネスを日本全国で展開し、医療機器商社として国内最大の規模を誇っている。ムトウが扱う商材は30万点以上にのぼり、業務を遂行する上では、ITによる効率化が欠かせない。その一方で、医療分野というビジネスの性格上、ITシステムには高い安定性と信頼性も求められる。顧客である病院の医師からは、過去に販売した機器の情報などを求められることも多く、その際に、「いかに迅速に顧客の要望に応えられるか」という点も、ITシステムの重要な役割だという。こうしたリクエストに対応するため、ITシステムを基幹系と情報系の2つに分けて運用している。そんな同社が新たに選択したのが、レノボのハイパーコンバージド・システムである。

2007年にサイバーエージェントのインターネット広告部門を分社化して設立されたマイクロアド。国内を代表する大手インターネット広告会社の一角を占める同社は、アドプラットフォーム事業とアドネットワーク事業を中心にビジネスを展開している。のべ4億ユニークブラウザにものぼる膨大な行動データを分析し、年齢や性別、地域ごとの行動の違いや広告への反応、商品への興味関心の有無を導き出す次世代マーケティング基盤「UNIVERSE」を提供するマイクロアドは、安定した高信頼の同サービスを実現するために、どのようなシステムを選んだのだろうか。

ドイツのヴァルドルフに本社を置き、世界130カ国に展開しているSAP SEは、企業の基幹業務や顧客管理を支えるアプリケーションの開発元として広く知られている。クラウドベースのSAPソリューションを選ぶユーザーが増えるに伴って、同社のインフラには大きな負荷がかかっている。そのうえ、TCO（総所有コスト）の目標を満たしつつ、キャパシティとスケーラビリティも常に確保しなければならない。そんなSAPのITインフラ全体を支えているのが、レノボのシステムとテクノロジーである。本資料では、エンタープライズのクラウドアプリケーションからデバイスにいたるまで、SAPを支えるレノボのエンドツーエンドのソリューションを紹介しよう。

2011年3月11日の東日本大震災から6年が経過した今、ビジネスの現場はいつ来るかわからない脅威にどのように備えるかを再検討する必要がある。TIS 執行役員 プラットフォーム サービス本部 プラットフォームサービス事業部長の阿久津晃昭 氏と、レノボ・ジャパン データセンター・ソリューション事業本部 ビジネス開発本部本部長の星雅貴 氏は、日経ビジネスオンライン主催の「経営課題解決シンポジウム」に登壇。東日本大震災の経験から得た教訓や、近年の技術進化を取り入れた新しいIT-BCPを策定する動きが活発化していることに触れ、IT-BCPを検討する上でのポイント、クラウドサービス利用上の注意点などを解説した。