なぜ日本企業のデータ活用は進まないのか？弱点を分析、課題解決のヒントとは
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ビッグデータやIoTという言葉の普及に伴い、ビジネスの世界におけるデータ活用の重要性が高まっている。しかし、日本企業のデータ活用の実態を見ると、ほとんどの企業がデータを有効活用できていない実情があるようだ。なぜ、日本企業のデータ活用は進まないのか。
日本企業を対象とした調査結果から浮かび上がってきたデータ活用における課題と、解決のヒントを紹介する。
（Photo/Getty Images）
データ活用から成果を得ている日本企業は、全体のわずか3分の1
市場における競争優位性を高めるため、データの利活用に取り組む日本企業は少なくない。しかし、その実態を見ると、日本企業がデータ活用に苦戦している様子が伺える。米調査会社ガートナーが、国内企業を対象に実施した「企業におけるデータ活用に関する調査」の結果によると、「全社的にデータを利活用している」と答えた企業は全体の20％、「一部の事業・組織で利活用している」と回答した企業は36％であった。過半数の日本企業がデータの利活用に取り組んでいる実態がある一方で、「データの利活用からビジネス成果を十分に得ている」と回答した企業はわずか3％であった。
また、国内企業のDX環境整備の成熟度に関する調査項目によると、「DX環境の整備が社内に浸透している、または定着している」と回答した企業は、国内企業の4分の1にとどまり、「定着している」と答えた企業の中でも「データ活用からビジネス成果を十分に得ている」と回答した企業は半数程度のようだ。
（出典：ガートナー ジャパン「ガートナー、企業におけるデータ活用に関する調査結果を発表」2019年5月27日）
データの利活用が進まない企業に共通する悩みとしては、「方向性がわからない」「方向性は定まったが、具体的に何を行えばいいかわからない」「方向性も、具体策も見えてきたが、なかなか定着に至らない」という点が挙げられるという。
なぜ、これほどまでにデータ活用から成果を得ている企業が少ないのか。「日本企業がデータ活用を進める上で直面する3つの壁」を整理しつつ、課題解決のポイントを探りたい。
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・日本企業がデータ活用でつまずく3つのポイントを解説
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・アウトドアメーカーが「顧客のファン化促進」で成功できた理由
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