組織変革のプロが警鐘「DX連呼では思考停止」、日本企業の新「勝ちパターン」はこう作る

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これまで日本企業を支えてきたトップダウン統制型の組織が、現代では変革の足かせになる。新たな「勝ちパターン」を生み出す組織へとシフトするには、どこから着手すべきなのか。30冊を超える組織変革の著書を持ち、「組織変革Lab」を主宰する沢渡あまね氏が、バックオフィス改革、ワークフロー改革の視点から組織改革の処方箋を明らかにする。

「トップダウン統制型」脱却のカギは、バックオフィスのオープン化

　ピラミッド構造のもと、トップが方針を示し全員が合意した上で、決定に沿って業務を遂行していく。こうしたトップダウンの統制管理が、長らく大企業を中心とした日本企業の「勝ちパターン」を支えるマネジメントだった。だが、ビジネス環境が激しく変化し続ける今、この組織の在り方が1人ひとりの思考停止を招き、日本企業の変革や成長の妨げになっているのは周知の通りだ。

　では、変革を進めつつイノベーションを創出し、変化の時代を勝ち抜くための、新たな組織の在り方とはどのようなものか。沢渡氏はその理想形を「既存事業を回す統制型の組織に、社内外の人たちがつながるオープン型の組織を組み合わせた、ハイブリッド型のマネジメントスタイル」と定義する。

「既存事業の深化と新規事業の創出を両輪として回す、『両利きの経営』の必要性が叫ばれています。これは、組織づくりも同じです。職種や部門ごとの最適な働き方を生かしながら、統制型とオープン型の良いところを組み合わせて、パフォーマンスを最大化していく。そのためには、最初にバックオフィスを統制型からオープン型へと進化させるべきだと考えます」（沢渡氏）

　情報や取引関係の垣根を低くして、社内外の人とつながるオープンな組織。それをまず各業務部門を支えるバックオフィスで実現することが、共通基盤を築くことにつながり、変化と混迷の時代を切り開く成長エンジンになる。その実現には、3つのシフトが必要だと沢渡氏は指摘する。

この記事の続き＞＞

・組織の垣根を越えてDXへの勝ちパターンを生む「3つのシフト」

・ワークフロー改革を加速するデジタルワークの「7つの神器」とは

・「バックオフィス2.0」で総務・経理をイノベーション発信地に