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  • 2022/05/12 掲載

その対策は“変革”の邪魔? 6項目でみる「DXを阻害しないセキュリティ」とは

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DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進してビジネスを改革しようとしている企業では、その変化に対応できるセキュリティについても検討しなければならない。国内外でサイバー攻撃が年々増加し、2022年にはトヨタやパナソニックの子会社が攻撃を受けている。企業はいつサイバー攻撃のターゲットになるかわからない。すでにターゲットになっているかもしれない。そのような中、企業が知っておくべきセキュリティの考え方を紹介する。

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6項目でみる「DXを阻害しないセキュリティ」とは
(Photo/Getty Images)

グローバルでは50%増、国内では85%増となったサイバー攻撃

 近年、国内外でサイバー攻撃が急増している。チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズの調査「サイバーセキュリティレポート」によると、2021年後半以降の週平均のサイバー攻撃数は、グローバルに比べて日本の方が多かった。2021年と比較をするとグローバルでは50%増、国内は85%も増加している。

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近年、急増するサイバー攻撃。2021年と比較すると、グローバルでは50%増、国内では85%増となっている

 DXが推進される中、あらゆる人があらゆる形でシステムに接続している。そこでサイバー攻撃をする側も、さまざまなところから侵入してこようとする。Webサーバやクラウド、身近なところでは従業員の使用するEメールやモバイルデバイスなど、複数の攻撃対象領域が挙げられる。

 攻撃をする側は、セキュリティの弱い部分を見つけ出して侵入し、攻撃を仕掛けてくるのだ。以前のようにシステムを管理する人だけがサイバー攻撃に対して備えていればよいという状況ではない。企業も従業員も、いつサイバー攻撃を受けてもおかしくない、もしくは、すでにサイバー攻撃のターゲットになっているかもしれないという意識を持ち、DXの取り組みがうまくいくようセキュリティに注力する必要がある。

 DXに取り組みつつ情報セキュリティを向上させるには、どのように取り組めばいいのだろうか? 本稿では6つの項目から「DXを阻害しない情報セキュリティ」について解説する。

この記事の続き >>
・DXと「6つの重要なセキュリティ要素」の関係とは
・「ゼロトラスト」とITシステムの設計
・DXの推進による変化に対応するために

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