記事 標的型攻撃 「ネットは危険がいっぱい」にどう対応？SASEは有効？ガートナー流セキュリティ対策術 2023/12/21 ビジネスのデジタル化が進む中、企業ネットワークには「いつでも、どこでも、自由に働き、またサービスを受けられる」ことが求められている。その実現のためにネットワーク、およびそのセキュリティの在り方は根本から見直す必要に迫られている。SASEやIT／OT、IoTの融合などのトレンドに合わせた変革をどう実現すべきか。ガートナージャパンの池田 武史氏が、セキュリティ・リーダーが理解しておくべきネットワークのアーキテクチャーや組織の役割分担などの根本的な変化を解説する。
記事 標的型攻撃 セキュリティ市場は大混乱、ガートナーが語る「何からやればいい」にSIEMが最適のワケ 2023/12/12 セキュリティの脅威が複雑化する中、「どんなリスクに、どこが、どう対応すべきかが非常に見えにくくなっています」とセキュリティ対策の混乱を指摘するのは、ガートナー バイス プレジデント, アナリストのピート・ショアード氏だ。実際、セキュリティに関するキーワードや製品種別は増え続けており、何をどう選んで導入すべきか悩む担当者は多いだろう。ショアード氏がセキュリティ対策の本質、そしてセキュリティ対策の中核に「SIEM」を据えるべき理由を解説した。
記事 標的型攻撃 ランサムウェア台頭で「ストレスの限界」、ガートナーが説く確認すべき重大項目トップ7 2023/09/20 サイバー攻撃は犯罪者の「ビジネス」へと変質を遂げ、攻撃の手口は巧妙化するばかりだ。対する企業は予算と人材の双方の問題から、苦しい防衛戦を強いられている。この中でCISOに何より求められているのが、サイバー攻撃によるビジネスへの影響を極小化させることだ。ガートナー シニア ディレクター, アドバイザリのウェイン・ハンキンス氏が、ランサムウェア攻撃に直面した際にチェックすべき7つの項目を伝授する。
記事 セキュリティ総論 TSMC関連企業がランサムウェアで7,000万ドル要求される──真の危険性を調べると？ 2023/08/08 2023年6月30日付で、CNNをはじめ各メディアが「台湾TSMC（台湾積体電路製造）の関連企業がランサムウェアの攻撃を受け、7,000万ドルの身代金を要求されている」と報じた。TSMCという世界的な半導体メーカー（ファウンドリ）の名前が挙がり、7,000万ドルという破格の身代金は過去にあまり例がないため比較的大きなニュースとなった。しかし、本当に重大なインシデントだったのだろうか？ 事件を過小評価するのも危険だが、過大評価は攻撃者を利することにもなる。
記事 標的型攻撃 犯罪集団も大解雇時代？ ハッカー幻滅…ランサムウェアが儲からなくなった「理由3つ」 2023/03/29 公的機関や企業を狙ったランサムウェア攻撃は、2022年以降、攻撃数や被害額が減少傾向にあり、儲からない犯罪と化しているようだ。新型コロナ流行中の2020年と2021年に攻撃が激しさを極め、企業などは対策に急いでいたが、なぜここにきて減り始めているのか。米司法省によると、2023年2月にはある組織でハッカー45人を解雇という事態も起き始めたという。サイバー犯罪に一体何が起きているのか。
記事 標的型攻撃 深刻化する病院サイバー攻撃に、「ランサムウェア交渉人」はアリかナシか？ 2023/01/26 （有）クライテリオン 技術・研究部 小林成龍 どうにも、この記事を書いたライターは映画やドラマ、漫画やアニメ由来のフィクションの知識で述べているようだ。バグバウンティ制度というものはあくまで開発ベンダやセキュリティベンダが任意で実施しているものであって、ベンダによってはバグバウンティ制度を取り入れていないところもある。危険性や重要度に応じて支払う報奨金というものは決まっている。そのため危険性や重要度の低いバグに対しては報奨金の金額は安くなる。支払われる報奨金というのは価格帯が既に定められているので交渉したからといって大きく変わるわけではない。交渉人が出てくる余地がないし、交渉人が仲介手数料なんて取ろうものならば原価割れしてしまうわけだ。そして、バグバウンティ制度を実施していない企業に交渉人が脆弱性情報の買取を持ちかけようものならば、恐喝罪で訴えられる可能性さえある。 「通常は、発見した脆弱性や攻撃手法を自分で利用する（犯罪を犯す）より、相手に高く買ってもらったほうがよいと考える。」と記事では書いてあるが、それも違う。仮に悪意を持ったハッカーが危険な脆弱性を発見した場合、自分でその脆弱性を利用した攻撃をして犯罪を犯すと警察に逮捕されるリスクがある。自分で犯罪さえ行わなければ警察に逮捕されるリスクはゼロだ。だから自分では犯罪は行わない。脆弱性情報を買い取ってくれる企業があればお金で売って利益を得る。ただそれだけなのだ。実際にサイバー犯罪に関わって犯罪収益を得ている反社会組織でも、脆弱性情報の多くは悪意を持ったハッカーではなくセキュリティ会社(＝ホワイトハッカー)から買っている。サイバー攻撃自体は自身は行わずに買い取った脆弱性情報をもとに作成した攻撃ツールの販売やクラウド上に攻撃用プラットフォームを構築して時間貸ししてクラウドサービスとして収益を上げている。現代では脆弱性を発見する人、発見者から脆弱性情報を買って収集して販売する人、攻撃ツールを作る人、攻撃ツールを売る人、攻撃ツールを使って攻撃する人といったように各々関係のない人や組織が分業している。 身代金支払いの是非に関して述べると、現行法では身代金の支払い自体を直接罰する法律はない。それならば身代金を払ってしまえばよい、とはならない。例えば、ランサムウェアならば様々な要素を考慮した上での経営判断が必要となる。以下の理由で正当化が出来るか、ということは最低限考える必要がある。 1. 復旧コストより身代金の方が安価 2. 大量の個人情報など機微性の高い情報漏えいのおそれ 3. 重要インフラサービスの停止のおそれ 4. 人の生命・身体が害されるおそれ 1.と2.に関しては紛れもなくその場しのぎでしかないのでまともな知性のある経営者であれば経営判断としての身代金払はしない。 3.に関しては微妙な問題なので、細かい分析をした上で社会への影響を考慮した上での経営判断となる。 4.に関しては仕方がない。払うしかない。 ここで意識していただきたいことは、ランサムウェアの身代金の支払いに対する対応は経営者が判断すべき経営問題そのものである。現場のエンジニアや担当部署の責任者が判断するのではなく、その企業の経営方針として経営者が判断を下すべき経営問題ということだ。 この記事の2ページ目でしきりに「交渉人」の必要性をしきりにアピールしているが、いい年した大人が妄想と現実を混同するのをいい加減にするべきだ。きっと、この記事を書いたライターの人は交渉人をモデルにした映画かドラマでも見た影響でも受けたのだろう。 交渉人というのは本質的には犯人の脅迫行為を容認することだけではない。そもそも、犯人側にとって身代金事件の成功の鍵は交渉人が握っている。身代金支払いにより犯人側が犯罪収益を得るための功労者であることから共同正犯(刑法60条)が成立してしまう。つまり、刑法上は身代金を要求してきた犯人グループの一員とみなされてしまうわけだ。 記事では「ランサムウェア交渉人を運用するためには、警察に犯人を特定、摘発できるくらいのサイバー捜査能力が必須となる。」と書いてあるが、犯人を特定、摘発できるのであれば犯人逮捕とともに暗号鍵も押収できるからから身代金を支払う必要がないではないか。この記事を書いたライターは自身の書いた言葉の意味を理解してこの記事を書いているのだろうか。犯罪を正当なビジネスにしてしまうこと自体が非現実的だし、あまりにも考えが幼稚で虚構と現実を取り違えたような記事を書いている暇があれば、もっと社会の勉強をし直した方が佳いだろう。もし、このライターがジャーナリストの肩書を今後も掲げるつもりならば、この記事のような妄言を書き連ねる前にはよく調査と考察を重ねて自身の考えを遂行する必要がある。今回は半田病院の事件を起点としているので、デジタルフォレンジック研究会の医療分科会が公開している資料の『医療機関向けランサムウェア対応検討ガイダンス』(https://digitalforensic.jp/wp-content/uploads/2021/11/medi-18-gl02_compressed.pdf)を一読して勉強して出直してくることをおすすめする。
記事 セキュリティ戦略 IoTデバイスにゼロトラストを、“信頼の鎖”のつなぎ方 2022/09/22 「信頼（Trust）」は決して絶対的なものではありません。それは信頼性の度合いを示す尺度であり、動的な指標です。世界的なスポーツ用品メーカー、アンダーアーマーの創業者ケビン・プランク氏は、「信頼は一滴ごとに築かれ、バケツごと失われる」と述べています。ネットワーク侵入やデータ漏えい、ランサムウェア攻撃、その1つひとつによって指標は変化します。冷戦時代のパラダイムは「信頼せよ、されど確認せよ」でした。
記事 セキュリティ戦略 ニューノーマルとなりつつあるランサムウェア攻撃、IoTをどう守るか 2022/08/15 米国では、重要なインフラを標的としたランサムウェア攻撃が徐々に増加しており、それがニューノーマル（新たな常態）となりつつあります。民間企業も公的機関も、役員から従業員までリスク対策と意識向上トレーニングが求められるようになったことを踏まえると、さまざまな理由により、この状況が早期に収束する可能性は低いでしょう。サイバーの「万能薬」ができるまでの今後数カ月あるいは数年間は、さらなる攻撃が予想されます。
記事 標的型攻撃 サプライチェーン攻撃と対策の3つのポイントとは？ 事例を交えてわかりやすく解説する 2022/04/19 サイバー攻撃が社会的にも深刻化する中、攻撃したい企業を直接攻撃するだけでなく、その取引先企業などを攻撃し、それを経路や踏み台にして侵入する「サプライチェーン攻撃」が増えてきました。今回は企業生命も脅かす「サプライチェーン攻撃」の基本と対策について焦点を当ててみます。
記事 メールセキュリティ ランサムウェアとは何か？手口・対策・事例、気になるポイントをまとめて解説 2021/09/09 悪意あるソフトウェアであるマルウェアの中でも、特に被害が大きくなりがちである「ランサムウェア」。その攻撃は年々巧妙化してきており、被害件数・被害額ともに増加傾向にあります。近年はニュースでもその名前をよく聞くようになったのではないでしょうか。では、その手口はどのようなものか、どんな対策が必要か、理解できていますか？この記事では、個人・企業を問わず気を付けなければならないランサムウェアについて、最低源押さえておきたい基礎知識を網羅的に説明します。
記事 セキュリティ総論 急増する東京五輪へのサイバー攻撃、だが一番危険なのは「便乗詐欺」だ 2021/08/10 紆余曲折の上、開催にこぎつけた東京オリンピック/パラリンピック。内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）が各省庁や業界にサイバー攻撃の情報共有を改めて呼びかけているが、日本オリンピック委員会（JOC）へのランサムウェア攻撃など、いくつかのサイバー攻撃がすでに報じられている。しかし、これらの情報はよく見極める必要がある。
記事 セキュリティ総論 「Emotet終息」も安心できない理由 レポートから読み解くサイバー攻撃最新動向 2021/07/28 猛威を奮っていたマルウェア「Emotet」は2021年1月、ネットワークのテイクダウン（C＆Cサーバ停止）が行われた。しかし、ランサムウェアなどのサイバー攻撃被害は収まる気配がない。特にソーラーウィンズ社やKaseya社のインシデント事例からわかるように、ITソリューションの管理インフラへの攻撃など、バックドアやエクスプロイトの事案が増えている。本記事では、最新のサイバーセキュリティレポートや各種専門機関の開示情報を読み解き、サイバー攻撃最新動向を解説する。
記事 セキュリティ総論 脱「現場主義」のセキュリティを専門家が指南、Withコロナで構築すべき体制とは？ 2021/07/08 コロナ禍であっても、国内外でのサイバー攻撃は止まらない。だが一方で、リモートワークの急激な普及により、情報セキュリティ対策・インシデント対応は複雑化している。管理すべき端末は組織のネットワーク外にもあり、組織のメンバー同士が離れた環境で勤務する状況は今後も継続されるため、従来のような現場主義的なセキュリティ対応では対処できなくなっているのだ。東洋大学 情報連携学部 准教授でサイバーセキュリティの専門家としても活躍する満永拓邦氏が、Withコロナの時代に適応する、新たな情報セキュリティ体制の確立について解説する。
記事 標的型攻撃 北朝鮮のサイバー部隊は「仮想通貨泥棒」なのか？ 変容する国家支援型サイバー攻撃 2021/06/21 2021年5月26日、South China Morining Postが「北朝鮮によるサイバー攻撃は彼らの弾道ミサイルより直接的な脅威となっている」と報じた。特に目立つのは仮想通貨取引所や途上国の銀行などを狙った攻撃だという。国家支援型のサイバー部隊は、サイバー戦争から金融犯罪にシフトしたのだろうか？ 実は、中国やロシアもフェイクニュースや世論誘導に注力しているという分析が増えている。国家支援型サイバー攻撃の変遷に迫る。
記事 標的型攻撃 米石油パイプラインにサイバー攻撃…意外にも「国家支援型」ではなかった理由 2021/05/20 現地時間5月7日に、米国最大級の石油パイプラインがサイバー攻撃（ランサムウェア）によって停止したと、海外通信社および米国各紙が報じた。ニューヨークタイムズは、ロシアによるソーラーウィンズ社への攻撃、中国によるマイクロソフトのメールサービスへのハッキングを引き合いに、国家支援型のサイバー攻撃を示唆したが、その後サイバー犯罪集団「ダークサイド」の犯行であると各紙が報じている。攻撃の背景や今後を考察してみる。
記事 セキュリティ戦略 コンピュータウイルスも続々と「変異株」が登場、いたちごっこは終わるのか？ 2021/03/04 海外のセキュリティニュースサイトで、「2010年代半ばに流行ったマルウェアの改良版が発見された」という記事を2つほど発見した。亜種や改良版が出回るマルウェアは珍しいものではないが、日付はどちらも2021年2月頭の記事で、3日と離れていない。2件に関連はなく偶然だと思われるが、マルウェアの変異種・変異株もなかなか厄介な存在だ。どんなマルウェアなのか。そして、このようなマルウェアの「変異」はどうして起こるのだろうか。
記事 セキュリティ戦略 招待不要の「Open Clubhouse」がGitHubで公開？ PCやAndroidでもOK 2021/03/01 日本でも急速に広がっている音声SNSの「Clubhouse」。通常は利用者からの招待やiOSデバイスが必要（原稿執筆の2月26日時点）となるが、招待なしでPCやAndroid端末で聞けるアプリが公開された。サイトはすぐに閉鎖させられたが、直後にソースコード一式がオープンソースとしてGitHubに公開された。コードはPythonで記述され、おそらく非公開のAPIを利用している。ハッキングといっていいが、ハクティビスト（ハッキング行為を通じて政治的・社会的メッセージの主張を行う個人/集団）のようでもある。
記事 セキュリティ総論 ゼロトラストとは何か？ 新セキュリティ対策へ移行するための第一歩と成功の秘訣 2020/12/14 業務システムのクラウドシフトやテレワークの急速な普及によって、ネットワークセキュリティの維持が従来の手法では困難になっている。そこで注目されてきたのが「ゼロトラストネットワーク」だ。「通信相手を信頼せずに攻撃されることを前提とする」というコンセプトの下、新たなセキュリティ対策として採用を検討する企業が増えている。ゼロトラストネットワークのメリット／デメリット、具体的な移行手順や失敗しない方法などをアイ・ティ・アール（ITR）のコンサルティング・フェローの藤 俊満氏が解説した。
記事 セキュリティ総論 米医療機関は“やられっぱなし”、今急増している「新たな敵」とは？ 2020/12/09 米国内の医療機関や研究機関に対するランサムウェア攻撃の増加が止まらない。患者の命を預かる弱みに付け込んだ攻撃は、データ身代金の支払率が高く、成功に味をしめた犯罪グループがより多くのサーバアタックを仕掛けるからだ。抜本的な解決策が見つからない米国における「傾向と対策」を俯瞰（ふかん）し、法整備や官民合同の対策、さらに国際協力など広範な提言がなされる現状をまとめる。
記事 セキュリティ総論 レッドチーム演習とは何か？ セキュリティ対策の「真の実力」を測定する方法 2020/03/08 高まるサイバー攻撃の脅威に対抗するため、企業はさまざまなセキュリティ対策を実施している。そうした中、「レッドチーム（演習）」というサービスが少しずつだが注目を集めつつある。現在は、大手金融をはじめとした重要インフラ企業を中心に注目されているが、今後は他の業界・企業・組織にも広がる可能性もある。レッドチームとはいったい何なのか。ここでは注目される背景やそのサービス内容、期待される効果を整理した。（監修：デロイト トーマツ リスクサービス 岩井博樹 氏）（初出：2017/03/08）
記事 メールセキュリティ 2020年、東京五輪よりも注意すべきサイバー攻撃とは 2020/01/10 年末年始は、セキュリティ業界でも攻撃動向の振り返り（10大ニュース）や新しい年の攻撃トレンド予測が出される。国内において2020年セキュリティの関心事といえば、東京オリンピック/パラリンピック関連のサイバー攻撃とその対策ではないだろうか。しかし、目の前の目立つ大事にとらわれて、他の脅威への注意がそがれてはならない。いくつかのセキュリティベンダーのトレンド予測を基に、2020年に注意すべきポイントをまとめてみたい。
記事 セキュリティ総論 AI攻撃には「AI」で対抗せよ。「東大超え」OISTが実施するセキュリティ対策とは？ 2020/01/06 ITシステムに対する脅威は、近年、ますます巧妙かつ高度になり、セキュリティ対策も難しくなっている。「質の高い論文の割合が高い研究機関ランキング」で、東京大学を上回り日本トップになった沖縄科学技術大学院大学（OIST）は、AIを活用した最新のセキュリティ対策ツールを多層的に導入することで、安定したセキュリティ基盤を実現した。ここでは、OISTの具体的な成功事例と、セキュリティ対策ツールの導入ポイントについて紹介しよう。
記事 メールセキュリティ Emotet（エモテット）とは何か？ ビジネスメール詐欺（BEC）との違いは？ 2019/12/20 11月末、マルウェア「Emotet（エモテット）」が仕込まれた攻撃メールが着弾し、自社アカウントを悪用した攻撃メールを発信されてしまった企業が、相次いでニセメールへの注意喚起を行った。27日にはJPCERT/CCが詳細情報とともに注意喚起を行っている。注意喚起が相次ぐ、このEmotetとはどのようなマルウェアなのか？ その攻撃手法と動向を紹介する。
記事 情報漏えい対策 ホテルのロボットが盗撮？ セキュリティ軽視のIoT企業は立派な「脅威」だ 2019/11/07 10月、あるセキュリティエンジニアのツイートから、H.I.S.ホテルホールディングスが運営する「変なホテル」のベッドサイドに設置されるアシスタントロボットの脆弱性が指摘され、ホテル・ベンダーが対応に追われる問題が発生した。その少し前、パナソニックやKDDIらが「LIFE UPプロモーション」というプロジェクトを発表した。家電・IoTセキュリティの問題はいまさら感があるが、2つの事例は、企業、ユーザー双方に、今後のIoTへの接し方を考えさせられるものだ。
記事 情報漏えい対策 エクアドルで全国民のIDが流出、日本のマイナンバーは大丈夫？ 2019/10/25 人口約1,650万人のエクアドルで、2,000万人分以上の個人情報が流出したというニュースが2019年9月半ばに流れた。これまでもFacebookやAmazonなど、グローバルなWebサービスのアカウントで大規模な漏えいが起きたことはある。件数なら7億件以上のIDやパスワードが流出したこともあった。しかし、「全国民のIDが流出」した事例はめずらしい。マイナンバー制を導入している日本は大丈夫なのだろうか。
記事 標的型攻撃 標的型攻撃とは何か？ 被害事例や対策方法、最新の攻撃手法まで徹底解説 2019/08/29 特定の組織や人物を標的とし、執拗に攻撃を繰り返す「標的型攻撃」。メールを入り口とする場合、「標的型攻撃メール」と呼ばれることもある。その性質上、被害が表に出ることは少ないが、1件あたりの被害額の平均は約20億円との試算もある。もし自社が標的となってしまっても、対策できるだろうか？ 本稿では「標的型攻撃とは何か？」を軸に、その手法や被害の実例、そして防御策までを徹底解説する。
記事 Webセキュリティ 企業にとって「一番の脅威」はDDoSに、名和利男氏が警戒を呼びかけるワケ 2019/07/09 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）や見解を述べたい。第18回に取り上げるキーワードは、サイバー攻撃の中でも代表的な「DDoS（分散型サービス妨害）攻撃」。その監視と解析、および対策ソリューションにおいて最大手の米ITセキュリティベンダーの調査結果を基に実態を探ってみたい。
記事 ルータ・スイッチ Interop展示から見えた5G後の未来、AI・ロボット・IoTはどう社会に溶け込んでいくのか 2019/07/05 最先端ネットワークの祭典として知られる「Interop Tokyo」。今年で25年目を迎える本イベントは、計500社を超える企業・団体が参加。昨年よりも1万人も来場者が増え、15万5801人と大盛況のうちに幕を閉じた。ここでは本展示のほか、その併設イベントの内容も含めて、最新技術の動向とビジネス活用などで目を引いた展示について、厳選してレポートする。
記事 標的型攻撃 【独占】NATOサイバー戦争専門家が断言、「思いやりこそセキュリティ」 2019/06/19 エストニアにある北大西洋条約機構（NATO） サイバー防衛センター（CCD COE）。その戦略リサーチャーをつとめるクレア・レイン氏は「電子戦争（electronic warfare）」のエキスパートだ。2016年に英国代表として同センターに参画し、サイバー空間におけるセキュリティ方針の伝達を担っている。同氏は5月にエストニアのタリンで行われたスタートアップイベント「Latitude59」に登壇。同イベントの後、ビジネス+ITだけに電子戦争/サイバー戦争（cyber warfare）の中での企業の立ち位置を語った。
記事 製造業IT サイバーセキュリティ憲章とは何か、IBM・シーメンスの「GAFA対抗策」を解説 2019/05/22 本連載では、ITトレンドから毎回ホットなキーワードを取り上げ、その最新動向とともに筆者なりのインサイト（洞察）や見解を述べたい。第15回に取り上げるキーワードは「企業のサイバーセキュリティ対策」。その世界的な取り組みである「Charter of Trust（信頼性憲章）」をめぐる活動について考察したい。
