記事 Web戦略・EC 【加藤貞顕氏インタビュー】デジタルコンテンツの時代に対応したプラットフォーム「cakes（ケイクス）」の目指すもの 2012/10/12 2012年9月11日にオープンした定額課金型コンテンツ配信プラットフォーム「cakes（ケイクス）」。小説、書評、コラム、写真、人生相談、そして漫画……多様な分野のコンテンツを集めて始まったサービスは、早くも話題を集めているようだ。ベストセラーを幾つも世に送り出した編集者にして、cakesの運営会社であるピースオブケイクの社長である加藤貞顕さんに、開始直後の感触や今後の展望について伺った。
記事 リーダーシップ 野中郁次郎氏：持続可能なイノベーション企業のリーダーに求められる6つの能力 2012/09/20 世界経済が混迷する中、持続的にイノベーションを起こして事業発展を促進するには何が必要なのか。知識経営論でナレッジマネジメントを提唱した日本を代表する経営学者、野中郁次郎氏は、その答えを知るには経営や知識創造、リーダーシップのあり方など、根本から考察し直す必要があると説く。
記事 新規事業開発 A.T. カーニー 山本美樹夫氏： 次世代の経済社会モデルで重要になるのは、ユーザー参加型の“Story” 2012/09/05 先ごろNPO法人ETICの主催により開催された「アメリカン・エキスプレス・サービス・アカデミー」。これは、アメリカン・エキスプレスが同社の理念に基づきETICと独自開発した、社会起業家を対象とするサービス強化を目指した研修プログラムの一環だ。そのプログラムの1つとして、A.T. カーニー 山本 美樹夫 氏が登壇。事業の社会的役割を考察。次世代の経済社会モデルは、Storyを伴う顧客参加型になると説いた。
記事 新規事業開発 【加藤貞顕氏インタビュー】「もしドラ」の編集者が手掛ける、新しいデジタルコンテンツの舞台 2012/08/03 「電子書籍元年」と呼ばれた2010年から早2年。スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、課金が難しいとされたデジタルコンテンツの市場を切り開くものとして注目されたが、現段階では十分に浸透しているとは言えない状況だ。そんななか、岩崎夏海『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』や『スタバではグランデを買え！』、『コンピュータのきもち』、『英語耳』シリーズなど多くのヒット作を手掛けた編集者・加藤貞顕氏が、定額課金型コンテンツ配信プラットフォーム「cakes（ケイクス）」を立ち上げ、新たな市場開拓に挑戦する。本の情報をそのまま移行するだけの「電子書籍」という発想を脱却した、紙と競合せずに共存する今までにないデジタルコンテンツの形とはいかなるものなのか？ 2012年夏のローンチを前に、多忙を極める加藤氏に話を伺った。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本の製造業にとって海外への展開は喫緊の課題――戦略は本当に機能するのか、どんな製品が売れるのか 2012/06/28 マーケットワン・ジャパンは、増加傾向にある海外マーケット調査事例について紹介する「海外マーケット開拓成功事例セミナー」を開催した。いま特に注目が集まっている東南アジアをはじめ、中国、北米、ヨーロッパなどの国やプロジェクトごとに、海外の販路拡大を図るためにはどうすればよいのか？その戦略プロセスの一部始終について、同社と日本電気との協業モデルなどを中心に、事例を交えて解説がなされた。これから海外展開を図りたいと考える企業にとって参考になるだろう。
記事 ERP・基幹システム NTTドコモ 西川清二執行役員：競合の新サービスに即対応できる「基幹システム大構造改革」 2012/06/19 2012年7月で営業開始からちょうど20年めの節目を迎えるNTTドコモ。2012年3月期の決算では、グループ全体での営業収益が4兆2400億円、営業利益が8,745億円となり、8期ぶりに増収増益を達成した。2010年12月にサービスを開始したLTE採用の高速データ通信サービス「Xi（クロッシィ）」の契約者数も約220万と順調に推移している。同社では早い時期から様々な情報システムを稼働させていたが、激化するサービス競争により迅速に対応していくため、基幹システムの大々的な構造改革を実施した。その際の情報システム戦略とはどのようなものだったのか。NTTドコモ 執行役員 情報システム部長の西川清二氏が語った。
記事 業務効率化 駐車場をPOSに！躍進するパーク24を支えるM2Mシステム--川上紀文執行役員 2012/06/13 M2Mを効果的に使って、急成長を遂げる企業がある。時間貸駐車場の「Times24」などを手がけるパーク24だ。駐車場にあるすべての清算機に通信モジュールを設置し、常時センターと通信することで、その入出庫状況をリアルタイムで把握するだけでなく、まったく新しいサービスや事業を矢継ぎ早に展開している。ITを活用して躍進する同社の執行役員 業務推進本部長 川上紀文氏が、M2M活用のベストプラクティスを明かした。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「ソーシャル」や「シェア」は既存の概念か？「生産」「消費」「仕事」の再定義を行う 2012/05/25 次世代を担う若手リーダーは、これからの働き方やビジネスの在り方についてどう考えているのだろうか。国際大学GLOCOMが主催するFTMフォーラムで、国際大学GLOCOM主任研究員/講師、庄司昌彦氏、kamado 代表取締役社長の川崎裕一氏、立命館大学大学院 先端総合学術研究科 特別招聘准教授の西田亮介氏らが、ソーシャルメディア時代の若者の考え方や働き方、そして新しい消費行動である「シェア」などについて提言した。さらに、それに対して、ソニーコンピュータサイエンス研究所 代表取締役会長の所眞理雄氏、大和総研 調査本部 主席研究員 河口真理子氏が、それらが本当に新しい概念なのか疑問を呈する議論が行われた。
記事 経営戦略 『リーンスタートアップ』著者 エリック・リース氏「スタートアップの成功はアイデアによらない」 2012/05/07 スタートアップのマネジメント手法として大きな脚光を浴びている「リーンスタートアップ」の提唱者、エリック・リース（Eric Ries）氏が来日。アマゾンデータサービスジャパン主催のイベント「アマゾン リーンクラウド エボリューションセミナー」で講演を行いました。リーンスタートアップの「リーン」とは、トヨタ自動車が生み出した「トヨタ生産方式」（TPS：Toyota Production System）をほかの分野や企業でも適用できるように再体系化、一般化した「リーン生産方式」のことで、徹底的にムダを排除する生産方式です。
記事 IT戦略・IT投資・DX 【CIO対談：昭和シェル石油 情報企画室長 久保知裕氏】情報システム部門の自己改革～「コミュニケーションとゴールセッティング」 2012/03/26 ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第14回は、昭和シェル石油の情報企画室長、久保知裕氏に話をうかがった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 日本企業、BoPビジネスに3つの課題 2012/01/17 国連人口基金発表の「世界人口白書」によれば、世界人口は2011年10月に70億人に達した。この世界人口の7割超を占めるのがBoP（Bottom of the Pyramid or Base of the economic Pyramid：低所得）層だ。BoP層を対象にしたビジネスが注目を集めて久しいが、いよいよ優勝劣敗も明らかになってきた。新興国攻略の糸口として、また将来のMoP層（中間所得層）へのビジネスの布石として、今日本企業はどのようにBoPビジネスに取り組んでいかなければならないのだろうか。
記事 新規事業開発 なぜ多様なスタートアップ企業群が大企業に勝るのか（後編）：篠崎彰彦教授のインフォメーション･エコノミー（36） 2011/11/18 新しい技術と創意工夫が次々にわき起こるネット時代には、すべてを自社で揃えてしまおうとする「自前主義」や「総花的」経営は行き詰まってしまう。社内に多くの経営資源を抱え込む大企業が陥りやすい落とし穴だ。新規参入が相次ぐ競争的市場では、自社の外側に広がる新規性と多様性をうまく取り入れる連携力がものをいう。これが大企業の多角化を支えた「範囲の経済性」とは対極にある「連携の経済性」のメリットだ。
記事 IT戦略・IT投資・DX 【CIO対談：旭化成 山添勝彦氏】情報システム部門の自己改革～IT投資をジャッジできる力、サジェッションできる力を養う 2011/11/04 ユーザー部門の業務改革を期待される情報システム部門の中には、自部門の改革も着実に進めているところがある。彼らは、どのような自己改革を成し遂げたのだろうか。本連載では、情報システム部門のトップに自ら語っていただこう。第11回は、旭化成 常務執行役員の山添勝彦氏に話をうかがった。
記事 新規事業開発 なぜ多様なスタートアップ企業群が大企業に勝るのか（中編）：篠崎彰彦教授のインフォメーション･エコノミー（35） 2011/10/12 インプット市場で生まれる「規模の経済性」は大企業に有利なため、産業組織では独寡占化が促される。だが、同じスケール・メリットでも、アウトプット市場で生まれる「ネットワーク効果」の場合は、必ずしもそうはならない。1980年代のパソコン市場や1990年代のインターネット市場の急拡大が物語るように、「ある条件」が備われば、多くのスタートアップ企業が参入し、活発な競争を通じて多様な財やサービスが供給される。その条件とは何だろうか。PCやスマホ、キーボードなどの具体例をもとにみていこう。
記事 新規事業開発 【民主党藤末氏コラム】円高を活かす国家戦略を～なぜ円高が進んでいるのか、必要な対策とは 第5回 2011/09/27 8月20日、円ドル為替レートは、戦後最高値の1ドル＝75円95銭を記録した。過度の円高が継続すると、輸出産業の収益力が弱体化する上、生産拠点の海外移転による国内雇用情勢の悪化等を通じて、日本経済に悪影響を与えるとの懸念が各方面から指摘されている。そこで、この円高の原因と影響を分析した上で、その対応策について考えたい。
記事 新規事業開発 なぜ多様なスタートアップ企業群が大企業に勝るのか（前編）：篠崎彰彦教授のインフォメーション･エコノミー（33） 2011/08/22 ITが単なる情報処理マシンから有効なコミュニケーション･ツールへと変貌する中で、ネットワーク効果と連携の経済性という2つのメリットを持つ「ネットワークの経済性」が生まれている。ヒト、モノ、カネを囲い込む「大企業だけが有利」というかつての常識が通用しなくなり、多様なスタートアップ企業群が大企業に勝る収益力をつけているのはそのためだ。規模の経済性などの伝統的な概念と対比して、新しい経済性への理解を深めれば、この大変化を読み解くヒントが見えてくるはずだ。
記事 Web戦略・EC LinkedInが変えるスタートアップ企業の上場方法：○○はビジネスになるか（23） 2011/06/22 今、シリコンバレーの高級住宅地の販売価格が大幅に上昇している。その背景にあるのがSNSなどの相次ぐ新規上場だ。先月20日、ビジネス向けSNSのLinkedIn（リンクトイン）がニューヨーク証券取引所（NYSE）に上場した。初日の終値ベースの企業価値は88億ドル（約7000億円）で、IT企業では2004年のGoogleに次ぐ大型株式公開である。これまでも中国SNS最大手の人人網（Renren）、インターネット・ラジオのPandora Mediaなどが上場しており、さらに今後はGrouponやFacebookなどの上場も控えている。これら一連の上場の恩恵にあずかった従業員が住宅地を求め、価格の高騰を招いているというのだ。これらはソーシャルサービス時代の本格的幕開けか、それともITバブルの再来か――。
記事 財務会計・管理会計 ITが切り開く地方経済（広島県編）：IT活用の3つのキーワードとITでベンチャーから上場企業へと躍進を遂げた2つの企業 2011/05/19 広島県は中四国一の繁華街である広島市を抱える消費地としても賑わうほか、海・山の豊富な自然に恵まれるため、農業や漁業も盛んな土地柄だ。また、同県は「カルビー」や「ダイソー」「青山商事」「エディオン（旧デオデオ）」「ユニクロ（ユニーク・クロージング・ウエアハウスの1号店）」などを輩出したことでも知られ、チャレンジ精神溢れる企業風土が特徴的である。広島県でIT化を推進する児玉学氏は、そんな広島県の企業をはぐくむIT活用には大きく3つのキーワードがあると指摘する。第4回は、児玉氏にこれら3つのキーワードについて紐解いていただくとともに、ITを活用してベンチャーから上場まで至った広島の企業2社を紹介していただいた。
記事 新規事業開発 ITが切り開く地方経済（千葉県編）：DCAPサイクルでスピード感あふれる経営を実現 2011/02/28 本連載では、ITによって地方経済を活性化するべく活躍している方々に、各都道府県の経済の現状や生の声、IT化の実情、さらに各課題や成功事例などを持ち回りで紹介いただく。第1回は千葉IT経営支援LLPで理事をつとめる堀 明人氏に、千葉県のスピード感溢れる経営スタイルをレポートしていただくとともに、ノンコア業務の洗い出しとそのIT化の重要性について指南していただいた。
記事 IT戦略・IT投資・DX 日本企業、攻めのIT投資が増加 大企業の新規投資が拡大 2011/02/03 ガートナー ジャパンによれば、2010年度の国内企業のIT投資額は2009年度とほぼ同じだったが、2011年度は全体で1.0％程度の微増傾向を見せることが明らかになった。既存システムの維持費は減る一方で、新規投資に関しては比較的強い増加傾向があるという。
記事 新規事業開発 【民主党藤末氏コラム】ベンチャー育成のために政府ができること？それは「SBIRを機能させる」こと！ 第3回 2011/02/02 わが国のベンチャーキャピタル投資は非常に低調である。OECD各国のベンチャーキャピタル投資のGDP比では、わが国は財政危機があったギリシャよりも低位にあるのである。この状況を克服するにはなにが必要なのか？まずは、前回書いたようにカネの好循環を進めるための「上場審査の見直し（IPO環境の整備）」が必要だと見ている。前回は、証券市場の自主規制の見直しによる資金の好循環を指摘したが、今回はIPOに至る前のベンチャー企業に対する資金の提供を考えてみたい。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 米シリコンバレーと戦えるか？無料ERPで躍進するErplyにみる欧州ベンチャー：○○はビジネスになるか（18） 2011/01/14 Webサービスの起業はいつまでもシリコンバレーの専売特許なのだろうか――。この課題は日本に限らず、スカイプ以降、IT関連の大スターが生まれていない欧州も同じである。新年早々、本連載でも取り上げたスウェーデンの音楽サイト「Spotify」が米国進出を頓挫したというニュースが流れた。これを機にネット上では、欧州のベンチャーは、なぜ米国（シリコンバレー）よりも貧弱なのかといった議論が起こっている。今回はこれらの議論を紹介するとともに、「シリコンバレーと戦える欧州ベンチャー」として注目を集め、クラウド＆フリーミアムERPサービスで成長する企業Erplyを取り上げる。
記事 情報共有 【ITが実現するノウハウマネジメント：第12回】「気付き力」を認定し、有能者をさらにパワーアップする 2010/12/16 ノウハウは、人・モノ・金・情報に次ぐ、経営の第5のリソースである。ノウハウをマネジメントすることで、経営革新の新しい扉を開くことができる。先行企業では、ITを用いてノウハウマネジメントを支援し、革新を進めている。本連載では、ノウハウマネジメントとこれを支援するシステムの事例、背景にあるノウハウマネジメントの考え方を紹介していく。
記事 電子メール・チャット 「マイクロソフトやグーグルができないメールシステムを」巨人に挑む日本のベンチャー、アイマトリックス小島美津夫社長に聞く 2010/11/30 アイマトリックスは、電子メール、システムセキュリティに関連するサービス・製品を開発してきたベンチャー企業だ。独自開発したアンチスパムのアプライアンス製品は、大手通信事業者、大学・官公庁などに導入され、アンチスパムの世界ではまさに知る人ぞ知る存在である。その同社が今年、「本気でマイクロソフトやグーグルが先行するマーケットで戦う」というメールアプライアンス製品をリリースした。その意図と現在のメールシステムが抱える課題について、代表取締役社長 小島美津夫氏に聞いた。
記事 中堅中小企業・ベンチャー 関西流ベタベタIT商法の挑戦70～「異業種に学べ！」を旗頭に危機を乗り切る 2010/11/26 急速な円高で輸出関連企業が苦戦を強いられる中、高い技術力とチャレンジ精神を武器に安定した経営で業績を伸ばしているメーカーがある。大阪府豊中市に本社を構える若林精機工業は輸出需要の多い樹脂、アルミの精密切削加工、精密射出成形、工業針の部品の製造を行っている。
記事 Wi-Fi・Bluetooth 【事例取材】 カシオDT-5300によるM2Mソリューションがポイントカードサービスの可能性を一挙に拡大 2010/07/07 ソフトバンクモバイルの通信モジュールを活用したM2Mソリューションが、ポイントカードサービスに新しい可能性をもたらした。グッドスタッフでは2010年4月、自社の運営するポイントカードサービスの入力端末に、ハンディターミナル カシオDT-5300を採用。加盟店には使いやすくわかりやすい操作を、また自社には柔軟なカスタマイズ環境や運用の省力化など、将来の事業拡充に向けたサービスインフラの導入に成功したという。
記事 製造業界 【CIOインタビュー】徹底した採算管理でグローバル競争に打ち克つ──日揮 丹治紀夫氏（前編） 2010/06/03 1928年、日本初のエンジニアリング企業としてスタートした日揮（当時の社名は日本揮発油）は現在、世界的に需要が高まっている天然ガス関連分野のプラント建設のスペシャリストとして、とりわけLNG（液化天然ガス）プラント建設プロジェクトでは世界の4強を占める地位を確立している。一方で、石油精製関連分野では、韓国勢の低価格攻勢や中国の台頭もあり、同分野の競争は急速に激しさを増している。世界のトップエンジニアリング・コントラクターであり続けるために、日揮エンジニアリング本部情報技術部 部長 丹治紀夫氏に、同社のIT戦略についてお聞きした。
記事 中堅中小企業・ベンチャー 関西流ベタベタIT商法の挑戦64～20万円ポッキリでネット営業を支援 2010/05/21 都市部を中心に歯科医院の乱立が問題になっている。2007年のデータによると、全国の歯科診療科は約6万7000箇所でコンビニの店舗数の約4万店を上回る。歯科医の5人に1人が年収300万円未満だという調査報告もある。患者の減少で廃業に追い込まれる医院もあり、競争は激化する一方だ。
記事 新規事業開発 AR（拡張現実）の5つのタイプと16のビジネスモデル【○○はビジネスになるか（10）】 2010/05/12 AR（拡張現実）への期待が高まっている。ARとは、現実には存在しないものをリアル空間の中で見せるソリューションで、SFの世界でなじみが深い。ファンだったら、「スタートレック」シリーズの「ホロデッキ」を思い出すかもしれない。また、2007年にNHKで放映されたアニメ「電脳コイル」に登場した「電脳メガネ」と言って、イメージが浮かぶ人もいるかもしれない。今回はますます注目を集めるARと、そのビジネスモデルを考えてみよう。
記事 ITコスト削減 SaaS、仮想化、OSS、SOAはITコスト削減に寄与したのか、成功企業のベストプラクティスを探る--大和総研 大村岳雄氏ら 2010/04/08 本格的に普及してきた感のある「SaaS」「仮想化」「オープンソースソフトウェア（OSS）」「SOA」だが、効果的に活用できている企業もあれば、そうでない企業もある。なぜそうした違いが生まれるのだろうか。日々メディアでは、華々しい成功事例で賑わっているが、実際のユーザー企業はこれらのテクノロジーが万能ではないと理解したうえで、したたかに利用しているようだ。大和総研 情報技術研究所 所長 大村岳雄氏、大嶽怜氏、相川弘行氏に、上場しているユーザー企業の情報システム部門が抱える課題や、今後の指針について、話しを伺った。
