記事 ビッグデータ 「合わないチームはいっそ物理的に離そう」著名人事らが回答する組織の悩み相談 2021/10/26 ティール組織やジョブ型採用が注目される中で、多種多様な組織の形が生まれていが、その一方で、組織の悩みもさまざまなものが生まれてきている。そこで、サイバーエージェント常務執行役員CHO曽山 哲人氏、スープストックトーキョー取締役副社長兼人材開発部長江澤 身和氏、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス 人事総務本部長 島田 由香氏の3名がセッションに寄せられた現場の悩みに答えた。ファシリテーターはHARES/CEO 副業研究家 HRマーケター西村 創一朗氏が務めた。
記事 競争力強化 なぜ負け続ける? 「デジタル敗戦」で露呈した日本型コミュニケーションの弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第139回) 2021/10/20 ビジネス環境が大きく転換する時期には、それまで有利だった条件が不利な条件へと逆転することも多い。さまざまな危機を乗り越える中でかつて称賛されてきた「日本型コミュニケーション」もその1つのようだ。冷戦終結と同時に押し寄せたデジタル化と軌を一(きをいつ)にして日本経済は停滞局面に陥った。その後、長期にわたってこの陥穽(かんせい)から抜け出せないのはなぜか。今回は「企業内の仕組み」に焦点を当てコミュニケーションの特徴からその原因を考えてみよう。
記事 リーダーシップ 新生パイオニアの最高顧客責任者が語るDX、変革が進む「人材の確保・抜擢」手法とは 2021/10/08 多くの企業が、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進を阻む要因の1つに挙げる「DX人材の確保・抜擢」の問題。スタートアップやベンチャー企業に人材が集まると言われる中、老舗企業ではどのようにDX人材を確保しているのだろうか。2019年から構造改革を進めているパイオニアで、ビジネスモデルの変化を踏まえたIT/DX人材活用を進めている石戸 亮氏が、同社での取り組み内容を語った。
記事 ダイバーシティ ライオンDX部門がフリーランスと手を組んだ。外部デジタル人材をどう活躍させているか 2021/09/30 2021年1月に、DX推進部を発足させたライオン。DX推進部の立ち上げ初期段階から、フリーランスのデータサイエンティスト梁木(はりき)俊冴氏がジョインしている。大手企業では特に、セキュリティや守秘義務などの面でフリーランスはまだまだ敬遠されがちだ。その中で、どのような経緯でフリーランス人材の活用に至ったのか。同社DX推進部長 黒川博史氏と梁木氏に、大企業がフリーランス人材と組むメリットなどについて、お互いの視点から話してもらった。
記事 リーダーシップ なぜアップルは復活できたのか? iPodの後にiPhoneを出したジョブズの“本当の凄さ” 2021/09/29 アップルの創業者、スティーブ・ジョブズ氏が亡くなったのは今から10年前の2011年10月5日(日本時間では6日)のことです。56歳での死はあまりに若く、当時はアップルの将来に不安を抱く人も多くいましたが、同社は今や時価総額世界一の企業としてその座を揺るぎないものとしています。ジョブズ氏は若い頃から「優れた製品」とともに、そのような製品をつくりたい社員が猛烈にがんばれる「いつまでも続く会社」をつくることに情熱を燃やした経営者でした。同氏のアップル復帰後の歩みからは特に、企業が成長し続けるために大切なことに気づかされます。
記事 グローバル化 「ケニアのGDPの半分がモバイル決済」のワケ、アフリカで勃興する新たな経済圏 2021/09/23 東南アジアなど新興国に越境してビジネスを始める日本人は年々増えているが、中にはアフリカを拠点とする起業家もいる。政情が安定せず、難度の高そうな印象も受ける大陸だが、なぜアフリカを選ぶのか。実際にアフリカで事業を展開する日本人経営者の話からアフリカビジネスの実情に迫る。アジア・アフリカ・インベストメント&コンサルティング社(AAIC)代表取締役 椿進氏をモデレーターに、日本植物燃料 代表取締役社長 合田真氏とナイジェリア イガンムFCオーナー加藤明拓氏が語った。
記事 競争力強化 DXの正体はかつての〇〇、なぜ「日本型システム」は相性が悪いのか? 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第138回) 2021/09/22 企業は資本と労働の結節点だ。技術革新はその仕組みに変革を突き付け、かつては有利に働いた仕組みを不利なものへと転化させる。数々の危機を乗り越えて称賛されてきた日本型システムもその1つのようだ。ITイノベーションが次々と押し寄せる中で、日本経済はなぜ周回遅れの停滞に陥ったのか。今回は「場」としての労働市場に市場原理ではなく組織原理が強く機能する日本型システムの弱点を考えてみよう。
記事 リーダーシップ 「みんな、インプットが好きですね」元アップル日本法人代表が“勉強をしない”理由 2021/09/20 昨今、インターネット上にはさまざまな無料の学習コンテンツがあふれている。コロナ禍による通勤時間の減少や余暇時間の増加も受けて、社会人学習は大きなムーブメントになっていると言える。しかし、かつてアップル 米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役だった前刀禎明氏は、「みんな、インプットが好きですよね」と語り、知識偏重に警鐘を鳴らす。ソニーやウォルト・ディズニーなど名だたる企業を経験し、『学び続ける知性 ワンダーラーニングでいこう』(日経BP)を著した同氏に、社会人の学びと成長について聞いた。
記事 イノベーション なぜDXの担い手が次々に生まれるのか、執行役員が語るキリンHDの人材育成術とは 2021/09/14 DX推進組織として2020年4月にDX戦略推進室を設置したキリンホールディングス。目下、「キリングループ2019年-2021年中期経営計画」の最終年度として変革を進めている。同社では、DX実現のための投資はどのように評価、優先順位を設定しているのか。特にカギを握る人材面の戦略について、キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に聞いた。
記事 製造業IT 「ライトハウス」とは何か?日本には現在2拠点、第4次産業革命のベンチマーク工場 2021/09/14 第4次産業革命の指標となる「ライトハウス(灯台)」をご存知でしょうか?世界経済フォーラム(WEF)がコンサルティング会社のマッキンゼーとともに選定するベンチマーク工場のことです。デジタル化、予知予兆分析、AR/VR、産業用IoTなどのデジタル技術の導入のみならず、自動化による生産効率向上、人材育成や働き方、企業や業界の持続可能性、社会や環境へのインパクトといった観点から評価し、2021年6月までに世界69工場が選定されています。今回はこのライトハウスから見えてきた日本の課題を考察します。
記事 イノベーション キリンHD 秋枝 眞二郎氏に聞くDX、「物流危機」を乗り越え新規事業を創出できたワケ 2021/09/09 食品大手のキリンホールディングスは、2020年4月に経営企画部内にDX戦略推進室を設置した。グループ全体でビジネスプロセスの変革や効率化を進めるためのDX推進チームとして設置された同組織は、コロナ禍を経てどのような変化があったのか。キリンホールディングス 執行役員 経営企画部 DX戦略推進室 室長の秋枝 眞二郎氏に、キリングループの「DXの現在地」を聞いた。
記事 ビッグデータ 日本のスマートシティの現実解の話、結局「信頼関係」がモノを言う 2021/09/08 少子高齢化や財政的な制約、地域の担い手不足など、地方には多数の課題が存在する。これを解決する手段としてスマートシティが注目されている。自治体や民間企業が主体となり各地で試みが進んでいるが、現場にはどのような課題が存在しているのだろうか。東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授 柳川範之氏をモデレーターに、リージョンワークス代表社員 後藤太一氏と、アクセンチュア イノベーションセンター福島センター共同統括 マネジング・ディレクター 中村彰二朗氏が地方のスマートシティについてトークセッションを行った。
記事 リーダーシップ なぜナイキはNo.1になれたのか?「勝利」を追求した創業者に学ぶ「自分を鼓舞する力」 2021/08/30 コロナ禍での開催となった東京五輪2020、さまざまな問題があったものの、現在開催中のパラリンピックでも多くのアスリートたちが活躍する姿を見せてくれています。スポーツの世界において、アスリートとともに激しい戦いを繰り広げているのがスポーツ用品メーカーです。その中でも圧倒的存在感を放つナイキは、1人のランナーの「とにかく負けたくない」という思いから始まりました。スポーツ界に革命を起こしたナイキの創業者、フィル・ナイト氏の人生から「戦い続ける理由」と「自らを鼓舞する力」を学びます。
記事 リーダーシップ 『世界一わかりやすいDX入門』著者が解説、DX実践は5つのステップを意識せよ 2021/08/27 国内のあらゆる業界で進められているDX(デジタルトランスフォーメーション)。「そろそろ我が社も」という方も、「推進してみたけれど、思うような成果が出ない」と感じている方もいるだろう。一体、何をどこから変革すべきなのか? ITエンジニアとしてマイクロソフト・楽天・アマゾン ウェブ サービス ジャパンなどを遍歴し、『世界一わかりやすいDX入門 GAFAな働き方を普通の会社でやってみた。』(東洋経済新報社)の著者であるKADOKAWA Connected代表取締役 各務茂雄氏が、実践的なDXの推進方法について語った。
記事 競争力強化 なぜドコモ ahamoの「価格」がイノベーションなのか? “創造的破壊”と言えるワケ 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第137回) 2021/08/26 ICT市場の発展・拡大を目的とするMM総研大賞の授賞式が7月に開催された。18回目となる今年は、既存インフラの限界を超えた高速大容量通信を可能にする構想、盗聴が理論上は不可能となる量子暗号通信技術の事業化、産業設備のデータ統合を実現するAIプラットフォームなど、コロナ禍で弾みがついたデジタル化の次なる展開を見通した16の取り組みが表彰された。その中で大賞に輝いたのは、大胆な料金プランを実現した「ahamo」だ。技術そのものの革新性というよりも、オンライン契約に特化した新たな「価格設定」の仕組みが高く評価されたのはなぜか。今回はこの点を考えてみよう。
記事 リーダーシップ 社員が勉強しないのは人事のせい?「ルーティン人材」8割の国内企業が変わるには 2021/08/24 人材は事業を支える重要なリソースのひとつだが、2010年をピークに労働人口は減少し続け、人材確保はますます困難になりそうだ。国内の人材市場に詳しい三菱総合研究所 シンクタンク部門副部門長 兼 政策・経済センター長の武田洋子氏が、将来的に起こりうる「労働市場の変化」と、企業に求められることを解説する。
記事 リーダーシップ スターバックス元CEO岩田松雄氏が提言、今こそ企業も個人も「ミッション」へ回帰せよ 2021/08/19 存在理由を意味するミッション、これが明確でない組織に求心力は望めないと、元スターバックス コーヒー ジャパン CEO 岩田松雄氏は語る。不確実な時代において、個人も企業もなぜミッションが重要になるのか。岩田氏が、スターバックスやザボディショップジャパンでの経営者経験やも織り交ぜ持論を語った。
記事 競争力強化 DX意識調査結果、1年前と比べ日本企業で変わったこと、変わらなかったこと 2021/08/19 2021年7月、デジタルトランスフォーメーション(DX)支援事業などを行うINDUSTRIAL-Xは、2020年に続き「DX実現に向けた課題とコロナ禍における意向調査」の結果を発表しました。今回は、この調査で明らかになったDX推進の課題や、新たに必要となる検討事項の1年間の変化などについて見ていきます。
記事 人材育成・人材獲得 日本マクドナルド 人事トップが語る、コロナ後の人事課題と施策をどのように設定したか 2021/08/17 コロナ禍が企業にもたらした変化は、当然、人事部門にも影響を与える。だが、その変化はあまりに激烈だった。そのため、具体的にどのように施策を実行すればいいか、ポイントを絞り切れていない企業もあるのではないだろうか。日本マクドナルド 人事本部 上席執行委員/チーフ・ピープル・オフィサーを務める落合亨(おちあいとおる)氏が、同社がアフターコロナで行った人事施策について語った。
記事 流通・小売業IT TSUTAYAのデータ活用戦略、7000万人分の会員データをAIに生かせるか 2021/08/06 TSUTAYAで知られるカルチュア・コンビニエンス・クラブ(以下CCC)は「書店ゼロの街をなくす」という構想を掲げ、書店における利益構造の改革に挑んでいる。「T会員7000万人」という圧倒的なデータをもとに、今どのような施策を行っているのか。CCC 蔦屋書店カンパニー BOOK本部長の鎌浦慎一郎氏が、書店の「改造計画」を単独インタビューで明らかにした。
記事 人材育成・人材獲得 調査で判明、日本の若者の特徴「感染予防意識は低い」「不平等は感じるが行動しない」 2021/08/05 デロイト トーマツ グループは2021年7月、「ミレニアル・Z世代年次調査2021」を発表した。調査は2021年1月~2月に行われ、世界45カ国のミレニアル世代・Z世代2万2928人の価値観や働き方への意識、関心のある社会課題などをまとめている。本稿では調査でのグローバルとの比較から明らかになった、日本の若手世代の特徴を、9のトピックを紹介する。
記事 既存顧客強化 【独占】「書店ゼロの街をなくす」TSUTAYAの挑戦、実現させる“収益のカラクリ”とは 2021/08/05 書店が街から減り続けている。2000年には2万1,600店舗だった書店の数は2020年には1万1,024店舗と、20年間で約50%まで縮小した。地方では、住民の高齢化と過疎化が進み、さらに日本の人口は今後減少していく。その中にあって「書店ゼロの街をなくす」という構想を掲げたカルチュア・コンビニエンス・クラブ(以下CCC) 蔦屋書店カンパニー BOOK本部長 鎌浦慎一郎氏に独占インタビューを実施した。
記事 リーダーシップ ビル・ゲイツの「慢心」に見る、企業成長に欠かせない“たった1つ”の教訓 2021/07/29 数年前までマイクロソフトは、GAFAの成長から取り残された「過去の企業」となりつつありました。ところが今では、ほぼ同じ頃に創業したアップルと時価総額を競い合うほどの完全復活を遂げています。ビル・ゲイツ氏の生い立ちからマイクロソフト創業までをたどった前編では、同氏の野心の根源を垣間見ることができました。後編となる今回は、設計すらできていない「Windows」を発表してから現在のマイクロソフトに至るまで、ゲイツ氏とマイクロソフトの歩みをたどると、企業が成長し続けるにあたって忘れてはならない教訓が見えてきました。
記事 競争力強化 不況時に失業を補ってくれる「日本型システム」、見落とされている大きな弱点とは 篠﨑教授のインフォメーション・エコノミー(第136回) 2021/07/28 配置転換や出向などで労働移動を促す日本型のシステムは、企業の「内部労働市場」を外部の企業や産業に拡張する仕組みだ。コロナ禍の現在だけでなく、石油ショックのような大きな経済危機の際にも見られた。当時は斜陽産業から成長産業へ「工場ぐるみの労働者移転」が話題になった。こうした取り組みで危機を乗り切ったことが「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の称賛にもつながったようだ。しかし、そこには弱点もありそうだ。
記事 リーダーシップ ビル・ゲイツの野望あふれる半生、なぜマイクロソフトは“業界標準”になれたのか 2021/07/26 PC全盛期に「Windows」で世界市場を席巻し、今でも9割近いシェアを持つ巨大企業、マイクロソフト。共同創業者であり、成長の立役者でもあるビル・ゲイツ氏は、幼い頃から自信家で数々の野望を語ってきました。ゲイツ氏の飽くなき野望はどこからくるのか、マイクロソフトはなぜここまで大きくなることができたのか──ゲイツ氏の半生から前後編に分けてその理由を探っていきます。前編となる今回は、生い立ちからWindowsを発表するまでをたどると、同氏の基礎が見えてきました。
記事 見える化・意思決定 居酒屋が『ウイイレ』作ってみた。イカセンターが挑む爆速DXの裏側 2021/07/15 「港町でしか食べられない透明なイカ刺しを都内で楽しめる」をウリにする居酒屋、イカセンター。同社が人件費・原価という“飲食店の2大コスト”を抑えるために着手したのは、イカセンター版『ウイニングイレブン』開発だった。DX(デジタルトランスフォーメーション)の今を取材した、ノンフィクションライター・酒井真弓氏の著書『ルポ 日本のDX最前線』の中から、イカセンターのDX事例を紹介する。
記事 製造業IT 「2021年版 ものづくり白書」ポイントまとめ、300ページを10分で理解 2021/07/01 経済産業省、厚生労働省、文部科学省は2021年5月、ものづくり企業や技術の動向について毎年取りまとめている「2021年版 ものづくり白書」を公開しました。ものづくり白書は、政府がものづくりの基盤技術の振興に向けて講じた施策に関する報告書であり、2021年版では、ニューノーマル時代の製造業が生き残るための3つのポイントについて詳しく説明されています。300ページ超におよぶ同白書の中から、注目すべきポイントを抜粋して紹介します。