記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク ガートナーの10の予測データから見る、未来のデジタル顧客戦略 2018/03/09 今後、数年にわたり、データ分析とAIを使って、カスタマー・サポートでのコミュニケーションの意義を高めることが、卓越した顧客サービスのカギになる。ガートナー リサーチ部門のマネージング バイス プレジデント、ジーン・アルバレス氏が、企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす、マーケティングおよび営業に関連する10のテクノロジー展望について説明した。
記事 IT市場調査 世界スマートシティ関連IT市場が激増、2018年は8.5兆円に 最大支出は「交通/運輸」 2018/03/07 2018年のスマートシティ向けITに対する全世界の総支出額が、800億米ドル(約8.5兆円)に達することがわかった。米IDCが調査結果を発表した。同調査によれば、2021年に向けてスマートシティイニシアティブが本格化し、全世界の総支出額は1350億米ドル(約14.3兆円)に達すると予測。予測期間において支出額が最も大きい分野は「交通/運輸」「公共安全」「エネルギー」という。
記事 CRM・SFA・CTI・ヘルプデスク 市場シェア変動? CRMの比較・選定方法、ガートナーが力説する5つの心得とは 2018/03/07 今や企業活動にとって必須の存在となったCRM(顧客関係管理)ツール。ただし、新製品が相次ぐことで、その選定も一筋縄ではいかなくなっている。CRMツールは「何を基準に」「どう選択すべき」なのか。米ガートナー リサーチ部門のバイス プレジデント兼最上級アナリストを務めるマイケル・マオズ氏が、CRMツールの市場動向と製品選定のポイント、将来の進化の道筋を示す。
記事 製造業IT 製造業でAIはどう活用すべきか? 米国やイスラエルの先進事例が指し示すもの 2018/03/06 製造業におけるインダストリー・オートメーションのような先進技術の活用例は枚挙に暇がない。一方で製造原価への感応度の高さから、直接的な原価改善効果が見えにくい周辺技術に投資できるプレーヤーは大幅に限定されていた。しかし近年は、IIoT(Industrial Internet of Things)やインタストリー4.0に加え、人工知能(AI)が旧来のオートメーションでは手を出せなかった領域にまで、活用の幅を広げている。今回は、フロスト&サリバンジャパン副社長兼コンサルティング部長の長竹宏氏が、AIの発展と今後の展望について解説する。
記事 セキュリティ総論 DX時代だからこそ取り組むべき、3つのセキュリティ対策 2018/03/01 昨今、「DX」というキーワードを目にする機会が増えてきた。これは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、生活のあらゆる場面が情報化/デジタル化することによって起こる大きな変革を意味する。「DX」の進展によって、企業はこれまで以上にインターネットを介してさまざまなデータをやりとりするようになる。そこで忘れてはならないのがセキュリティ対策だ。本稿では最新の調査結果を踏まえながら、企業がDX時代を生き抜くために留意すべきセキュリティ対策のポイントを探っていくことにする。
記事 IT市場調査 未来の製造IoTへ、調査が示す「屋内位置情報システム」の成長速度 2018/02/28 矢野経済研究所は1月国内の屋内位置情報システム市場に関する調査結果を発表した。2017年9~12月に、屋内位置情報関連サービス/ソリューション提供事業者、その他関連企業などを対象にした調査では、市場の成長率の高さとともに、未成熟な市場であるという結果が出た。
記事 IT市場調査 満足度、利用意向ともに高い「QRコード決済」、キャッシュレス化の起爆剤に 2018/02/27 トーマツは12月、「QRコード決済・モバイル決済の利用実態と今後の利用意向に関する調査」の結果を発表した。2017年10月に、日本国内の10代・20代・30代のスマートフォン保有者かつスマートフォンアプリ利用経験者を1800人を対象にしたオンライン調査から、QRコードがキャッシュレス化の起爆剤となりうる潜在力を持っていることが見えてきた。
記事 製造業IT スマートモビリティで何が起きる? 自動運転車やカーシェアが都市を変えるプロセスとは 2018/02/21 19世紀末に登場したガソリンエンジンを備えた自動車は、20世紀初頭に大衆化し、人々の暮らしを劇的に変化させた。いま、自動車産業は大きな転換期を迎えている。電気自動車が普及の兆しを見せ、人工知能(AI)を搭載した自動車が登場し、自動運転の技術競争も激化している。さらに、自動運転技術はカーシェアリングと結びつき、今後の都市の土地活用を大きく変えようとしている。自動車の各種技術はこれからどう進化するのか。注目を集めている自動車関連技術の概要と動向を見ながら「スマートモビリティ」がもたらす未来を考える。
記事 IT市場調査 第四次産業革命調査、日本の経営陣8割が「最新技術は差別化にならず」 2018/02/20 製造業の産業構造を大きく変えると可能性を秘めた「第四次産業革命」。デロイトが2017年8月に、日本をはじめ、アメリカ、アジア、ヨーロッパの19カ国の経営幹部1603人を対象に調査した調査「第四次産業革命への対応準備調査」では、日本の対応の遅れが目立つ結果を示している。
記事 ロボティクス・ドローン 「協働ロボット」は従来のロボットとどう違う?特徴や強み、最新事例からわかること 2018/02/19 今回は、「2017国際ロボット展」で注目された協働ロボットを中心にその動向を分析する。ファナック、安川電機、デンソーら大手がこぞって出典した協働ロボット。従来の産業用ロボットと異なる、新たな市場を切り開くことができるのだろうか?そしてその特徴や課題はどこにあるのだろうか?
記事 IT市場調査 AIに代替される仕事、「金融」が急上昇 2018/02/16 エン・ジャパンは2017年12月、転職コンサルタント181人を対象にしたアンケート調査の結果を発表した。いずれの職種でも「決まったことをする定型業務が多い」職務はAIに代替される可能性があると感じているという結果が出た。
記事 IT投資・インフラ戦略 7割が実施する「ビジネスのデジタル化」、何に取り組んでいるのか? 2018/02/15 「ビジネスのデジタル化」に取り組む企業が急速に拡大していることが分かった。一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)の調査によれば、売上高1兆円以上の企業では「実施している」が、16年度の調査から23.7ポイント伸び、71.7%に達した。「検討中」も26.1%に上る一方、「検討していない」は2.2%にとどまり、ほぼすべての企業が何らかの形でデジタル化を進めている実態が明らかになった。
記事 その他ネットワーク 国内LPWA市場、2018年は規格競争の天王山に 2018/02/09 IDC Japanが発表した国内LPWA(Low Power Wide Area)市場に関する分析結果によれば、「2018年はLPWA規格間競争の勝敗が見え始める重要な年となる」という。
記事 IT市場調査 キャッシュレス調査で賛否両論、しかし電子化の流れは止まらず 2018/02/06 電子マネーや仮想通貨といった新しいお金の誕生や、個人が直接取引できるサービスが登場など、お金を取り巻く環境は急速に変化している。博報堂が12月に発表した、全国の20~69歳の男女を対象とする「お金に関する生活者意識調査」(2017年8、11月インターネット経由)では、キャッシュレス社会の到来は賛成と反対が半々という結果が出ている。
記事 流通・小売業IT 「デス・バイ・アマゾン」に反撃の狼煙、プライム会員から不満の声も 2018/02/05 小売データを独り占めし、クラウドで寡占的地位を築き、スマートスピーカーやAI(人工知能)で「家庭やオフィスの標準OS」の地位を狙うアマゾン。アパレルや金融、さらには医療分野まで参入が進み、世界制覇が目前のように思える。だが、そうした中にも落とし穴が見え始めている。さまざまな業種に入り込んだアマゾンの前に、いよいよ「本気」になった競合他社が立ちふさがる。さらには、アマゾン内部にも綻びが見え始めた。
記事 IT市場調査 カーシェアサービス「移動以外に使いたい」が4割、では何に利用するのか 2018/02/05 NTTドコモは1月、「カーシェア時代におけるクルマの使い方」をテーマとした調査の結果を発表した。首都圏在住の20~69歳のカーシェア利用経験者・未経験者の男女400名を対象に実施した調査では、車を「移動以外に使う」と答えた人が一定以上いるという。ではいったい何に使うのだろうか。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率(2017年~2021年)は約8%の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20%と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 競争力強化 なぜ明暗?5兆円節税に沸くアップル、「波」を逃したアマゾン 2018/01/31 米トランプ政権は12月、最高法人税率を35%から21%へと大幅に引き下げるとともに、海外で税逃れ的に留保していた巨額の利益を米国に持ち帰る際の税率を、さらに低い15.5%にすることで、海外からのマネー回帰の津波を引き起こした。こうした中、アップルを筆頭に、フェイスブック、アマゾン、グーグル、ネットフリックス、マイクロソフトなどのITジャイアントの利益が急伸することが予想され、さらなる企業体質強化や巨大化が見込まれている。
記事 製造業IT コネクテッドカー関連市場、2025年に2兆円規模に 2018/01/24 矢野経済研究所は1月、国内コネクテッドカー関連市場に関する調査結果を発表した。2016年度に4000億円程度の市場は2020年には1兆、2025年には2兆円規模になるというが、どんなサービスが展開されるのか。
記事 IT市場調査 「エドテック」を基礎から解説、市場規模から国内外の4分野別事例まで 2018/01/22 ICTの進化はICT業界だけにとどまらず、すべての産業に影響を与える。教育の世界も例外ではない。現在、ICTを活用して教育(Education)の変革を目指す「EdTech(エドテック)」が注目を集めている。フロスト&サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤 祐氏が今後の市場規模成長予測やeラーニングとの違い、エドテックを構成する主要な4つのカテゴリー、日本と海外の注目企業事例と最新動向をわかりやすくまとめて解説する。
記事 ダイバーシティ 日本で「女性活躍」が進みにくい3つの理由、グローバルとのギャップが大きい点とは 2018/01/15 BCGは2017年11月、「日本企業での女性の活躍推進」について、2,600人以上の従業員などを対象にした調査結果を発表した。日米企業の生え抜き社長の割合と、マネージャー層が女性の活躍推進に有効と考える取り組みを日本とグローバルで比較している。日本では、キャリアを中断すると復帰が難しい傾向が強く、女性の活躍を促進する施策の認識にもグローバルと差があるという。
記事 ロボティクス・ドローン 飲食業界ロボット最前線、ロボットアームや人工知能で人手不足は解消するか 2018/01/12 2年に一度の国内最大のロボット展示会「国際ロボット展」の開催もあり、2017年末に国内勢が数多くのロボットをリリース。その数は70機種にも及んだ。今回は、このロボット新製品の中で、飲食業向けのものをピックアップした。労働者不足により、省人化が強く求められるこの業界。完全無人化やAI連携を模索し、人の仕事を置き換えようとしている事例が現れ始めている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億~250億円の中堅企業の役職者を対する調査(2017年11月)を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ 男性でも4割が毎日閲覧、なぜInstagramを見てしまうのか 2018/01/09 アライドアーキテクツは11月、10~50代の男女3,569人を対象にしたSNS「Instagram」に関するWeb調査の結果を発表した。2017年10月に日本国内のアクティブユーザー数が2,000万人を突破し、「インスタ映え」という言葉が2017年の流行語大賞に選ばれるなど好調のInstagramだが、どんな人が何のために利用しているのだろうか。
記事 クラウド 企業がクラウド・アプリケーションを開発するためのポイント、ガートナー片山氏が解説 2018/01/09 SaaSをはじめとするクラウド・アプリケーションの活用は現在では珍しくなくなっているが、自社の競争力の源泉となるビジネス・アプリケーションをクラウド上で開発する動きはまだそれほど活発ではない。しかし今後、クラウド・アプリケーション開発は一気に加速することが予想され、すでに先行して取り組む日本企業も存在する。これからクラウド・アプリケーション開発に着手しようとする企業が学ぶべき知見について、ガートナーリサーチの片山治利氏が語った。
記事 IT市場調査 成長が続くデジタルマーケティング市場、AIとIoTがカギを握る理由 2018/01/05 矢野経済研究所はDMP(データマネジメントプラットフォーム)とMA(マーケティングオートメーション)市場に関する調査結果を発表した。2016年に300億円程度だった市場は2021年に600億円を超えると予測している。AIやIoTが成長に寄与しているというが、どのように使われているのか。
記事 競争力強化 2018年は中国が米ITを本気で打ち負かす存在になる、これだけの理由 2018/01/04 トランプ米政権は2017年12月、台頭する中国を潜在的な経済的脅威と規定する安保戦略を公表した。それと前後して、米グーグル親会社のエリック・シュミット会長も「旧ソ連の崩壊後、他を寄せ付けなかった米国のテクノロジー分野での優位は終わった」と指摘するなど、中国IT脅威論が米国で急速に高まってきている。アップルやグーグル、アマゾン、フェイスブックといった名だたる米ITビッグがなぜ中国ITに勝てないと危機感を抱くのか。そして今後ITを舞台とした米中競争はどのような様相を見せるのか、さまざまなデータを元に探っていく。
記事 IT市場調査 スマホのIT資産管理ツール、なぜ必要? セキュリティとコスト削減の視点から解説 2017/12/28 資産管理と聞くと「資産の棚卸(管理台帳の作成)」を思い浮かべる方が多いかもしれない。だが、中堅・中小企業がスマートデバイスを活用する上で資産管理ツールの活用はコストやセキュリティの面でも重要な意味を持ってくる。そもそもIT資産管理ツールとは何か、そしてなぜツールが必要なのか。本稿ではその理由を調査データとともに明らかにしていく。
記事 IT市場調査 IT投資動向調査、今後オープンイノベーションがますます活発に 2017/12/28 矢野経済研究所は11月に国内民間企業のIT投資実態と今後の動向についての調査をまとめた。大型基幹システムの更新・開発案件が一段落し、2017年度以降はAIやIoTの分野が投資対象になっており堅調な推移につながっていくというが、実態はどのように推移するのだろうか。
記事 IT市場調査 南アフリカが「スマートシティ」推進、ケープタウン、ヨハネスブルグに注目 2017/12/26 「アフリカ」といえば「発展途上の国々」というイメージが強い。しかし、そのアフリカでいま急速に進んでいるのが都市部への人口集中と「スマートシティ化」だ。ICTの進化によって、アフリカの各都市で高度にデジタル化・ネットワーク化された交通インフラや政府機関、医療機関、エネルギーインフラが着々と発展を遂げつつある。フロスト&サリバン ジャパン 成長戦略コンサルティングマネージャの伊藤祐 氏が「アフリカのスマートシティ化」について解説する。