記事 人材管理・育成・HRM LinkedIn 6億ユーザーのデータからわかった、これから求められるスキルとは LinkedIn 6億ユーザーのデータからわかった、これから求められるスキルとは 2018/08/30 労働力人口減少の課題解決に向け、働き方改革に関する議論が続いている。働き方改革には、ワークプレイスの改善や、リモートワーク、副業の承認など、さまざまな施策があるが、時代の変化とともに求められる人材像は変わっており、我々はソーシャル時代に求められる人材像やスキルギャップに目を向けるべきだ──。そう述べるLinkedIn Japan カントリーマネージャの村上臣氏が、「Future of Work」（未来の仕事）をテーマに新しい働き方改革の潮流について語った。
記事 デザイン経営・ブランド・PR ステレオタイプな母親像を断ち切る「マム・ミレニアルズ」の実態 ステレオタイプな母親像を断ち切る「マム・ミレニアルズ」の実態 2018/08/29 新しい消費者として存在感を強める「ミレニアル世代」に、また新たなカテゴリーが誕生している。「マム・ミレニアルズ（Momillennials）」だ。幼少時からインターネットに触れ、ソーシャルメディアに親しんできたミレニアル世代のママたちは、従来の母親たちとは大きく異なる価値観を持っている。企業にとって魅力的なセグメントである彼女たちは、どのような人々なのか？ フィリピンの大手広告会社である電通ハイミー・サイフー チェアマム兼チーフ・クリエーティブ・オフィサーのマーリー・ハイミー氏が彼女たちに共通する特徴について解説した
記事 デザイン経営・ブランド・PR 楽天 森正弥氏が解説、「コンサル」が広告業界地図を塗り替える仕組み 楽天 森正弥氏が解説、「コンサル」が広告業界地図を塗り替える仕組み 2018/08/28 これまで「閉じたもの」という印象が強かった企業の研究所。学会誌やカンファレンスへの論文投稿を推奨する企業も多いが、それだけではなく、一般向けに公開された発表カンファレンスの開催という動きがある。企業の研究所に今何が起きているのか。楽天やサイバーエージェントなど、企業研究所を持つ企業が企画し開催された研究発表カンファレンス CCSE2018にて、楽天 執行役員、楽天技術研究所代表 森正弥氏が基調講演に登場。企業研究の試みを語った。
記事 人材管理・育成・HRM アジア首位のMBAを知っていますか？卒業生が語る中国「CEIBS」の正体 アジア首位のMBAを知っていますか？卒業生が語る中国「CEIBS」の正体 2018/08/24 日本からのMBAの留学先に変化が起きている。2006年、アメリカの主要MBA10校への入学者が93名に対し、アジアの主要MBA10校に入学した学生はわずか12名だった。それが2016年には、アメリカが70名に減少し、アジアは47名に増加している。数年内には逆転しかねない勢いだ。異変はそれだけではない。今年、フィナンシャルタイムズの世界ランキングで上海のMBAスクールが8位にランクイン（アジアでは首位）し、日本からは9名が合格したという。日本人が目を向けるそのMBAスクールの実態を、卒業生が語った。
記事 コンプライアンス総論 「中国化」するインターネット、フェイクニュースと自由よさらば 「中国化」するインターネット、フェイクニュースと自由よさらば 2018/08/16 表面的な摩擦とは対照的に、米中両国はネット上の言論の統制という点で近年、驚くほど似通ってきた。それだけではなく、中国の主権の及ぶ範囲に限定されていた中国のネット規範に、米フェイスブックなどIT企業が「自由」を犠牲にして歩み寄るようになっている。世界は「中国化」していくのだろうか。
記事 スマートフォン・携帯電話 ロンドンでわかった、世界中で「路線バス」を使い倒す外国人が増えている理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（101） ロンドンでわかった、世界中で「路線バス」を使い倒す外国人が増えている理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（101） 2018/08/16 普段利用しない路線バスを使いこなすのは、地元であっても難しい。まして、見知らぬ土地であればなおさらだ。そこで役立つのが交通系アプリだ。とはいえ、現実の利用場面では、いくつかの課題もある。初めての来訪者もストレスなくワンタッチで使えるアプリとはどんなものか。海外の実例で考えてみよう。
記事 設備投資 インドで1600万人が「コワーキングスペース」を使いたがる理由 インドで1600万人が「コワーキングスペース」を使いたがる理由 2018/08/16 日本でも2月にWeWorkが上陸し、コワーキングスペースが注目を集め、利用も珍しくなくなってきた。インドでもモディ政権発足以来、スタートアップ企業があらゆる分野で台頭し、新世代のワークスタイルである「コワーキング」が、ビジネスのトレンドの1つとなっている。急成長を見せるインドのコワーキング事情について、現地より実態を報告する。
記事 経営戦略 尾原和啓氏の2030年予測：スキルゼロ価値時代の到来、僕らに必要なのは「愛と寛容」 尾原和啓氏の2030年予測：スキルゼロ価値時代の到来、僕らに必要なのは「愛と寛容」 2018/08/14 2030年を期限とし、世界は「SDGs」を定め、「誰一人取り残さない」社会の実現に大きくかじを切っている。日本でもここ数年、「Inclusive（包含）」、「Equality（平等）」などの言葉がよく聞かれるようになったが、「その意味をもう一度考え直そう」とIT評論家の尾原和啓氏は言う。マッキンゼー、グーグル、NTTdocomo、楽天執行役員、２回のリクルートと職場を転々とし、世界中のイノベーターとつながる同氏が何度も口にしたのは、「Ethics（エシックス：倫理）の更新」の必要性だった。
記事 デザイン経営・ブランド・PR マッキャンCMOが断言、「グローバルマーケティング」の時代は終わった マッキャンCMOが断言、「グローバルマーケティング」の時代は終わった 2018/08/14 グローバル企業のブランド戦略が「グローバリズム」から「グローバリティ」へと変わりつつある。これまでグローバルブランドは、そのブランド価値を駆使し、自国だけではなく、多くの国・地域に影響を与えてきた。これがグローバリズムの流れだが、それでは立ちいかなくなってきている。マッキャン･ワールドグループのチーフマーケティングオフィサー（CMO）であるジェシカ・デイビー氏が、同グループの独自データ、主要キャンペーン事例を元に、グローバルマーケティング戦略を語る。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外子会社はどう管理すればいい？ なぜ「不正の温床」になるのか 海外子会社はどう管理すればいい？ なぜ「不正の温床」になるのか 2018/07/30 2017年2月、東芝は7000億円以上もの特別損失を発表した。この巨額損失の原因をつくったのが、同社米子会社のウェスティングハウス社である。海外進出している日本企業が増えているが、実際は現地のリスクを十分に把握できていないケースも多く、不正経理による横領、パワハラ・セクハラ・不当解雇などは大きな問題になっている。もちろん、リスクを恐れていてはリターンを得られない。リスクをどう許容し、どう転嫁していくのか。チューリッヒ保険会社 企業保険事業本部本部長の大谷和久氏に海外子会社管理の勘所を聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 キヤノン中国 小澤社長に聞く、中国で“一流”と認められる秘訣 キヤノン中国 小澤社長に聞く、中国で“一流”と認められる秘訣 2018/07/20 だまされた――。信用できない――。日本企業の対中ビジネスへの苦手意識は定着した感がある。そんな中、キヤノン アジアマーケティンググループでは2025年のアジアでの売上目標を１兆円に定め、半分の5000億円を中国で稼ぐという。「14億人市場で可能性はまだ大いにある」「中国は宝の山」と、キヤノン中国社長の小澤秀樹は強気を示す。 PR映像やテレビに自ら登場し、顔を売ってきた異色の日本人トップだ。日本企業の中国トップは本社では常務のポストが定石な中、2017年4月には本社副社長に昇格。2005年に中国に着任し、今年で14年目になる。長い駐在経験をふまえ、中国と中国人をどのように見ているのか。 中国ビジネスでわきまえるべき流儀は何なのか。5月、東京・下丸子のキヤノン本社で話を聞いた。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 インドに学ぶ地方創生、日本に足りないのは「ツーリズム」だ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（100） インドに学ぶ地方創生、日本に足りないのは「ツーリズム」だ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（100） 2018/07/18 活発な人の動きが地域経済活性化の原動力となっている。これに一役買っているのが「ツーリズム」だ。これは、狭い意味の「観光」だけでなく、ビジネス客や留学生など、目的や滞在期間の長短を問わず広く人材移動を捉えた概念だ。地域の街づくりでは、ツーリズムの交流人口を「一見客」や「よそ者」としてではなく、定住者と並ぶシームレスな存在として認識する「インクルージョン」の発想が大切だ。今回は、国際IT都市のバンガロールを擁するインド・カルナータカ州政府の取り組みをヒントに考えてみよう。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 「自殺」を経済的視点で眺めてみる 「自殺」を経済的視点で眺めてみる 2018/07/18 日本は自殺が多い国として知られている。自殺者数そのものは8年連続で減少しているが、国際的に見た場合、日本の状況は深刻といってよい。自殺にはさまざまな背景があるが、経済的要因が大きく影響している可能性がある。社会的な対策はもちろんのこと、経済的な対策も自殺を抑制する効果があるはずだ。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドのデジタル動画広告が「50％越え」の超成長、中国に次ぐ広告市場形成へ インドのデジタル動画広告が「50％越え」の超成長、中国に次ぐ広告市場形成へ 2018/07/17 小規模ビジネスだったインドの広告業界は成長産業へと変貌し、今後数年間、アジアでは中国に次ぐ成長が見込まれている。ただでさえ人口が増える中、スマホやインターネットが全国で急速に普及しデジタル広告の利用が加速し、政府による規制整備も追い風となるだろう。社会的状況、業界の伸びなどから、インド広告市場成長の秘密をお教えする。
記事 Web戦略・EC なぜアマゾンは「音声」や「決済」に注力するのか 裏側にある狙いとは なぜアマゾンは「音声」や「決済」に注力するのか 裏側にある狙いとは 2018/07/05 群雄割拠の国内EC市場は、アマゾン、楽天、ZOZOTOWNなど大手モールのみならず、企業独自EC、toBも年々順調な伸びをみせる。アジアと距離も近くハブスポットとして注目を集める九州エリアをはじめ、地方都市でのインバウンド戦略にも注目が集まる。福岡・博多で行われた「アドテック九州」のキーノートには、米Amazon 副社長のパトリック・ゴティエ氏が登壇。多くのEC事業者が関心を寄せる音声を使った購買体験（ボイスコマース）や、決済プラットフォームとしての戦略が語られた。
記事 経営戦略 北朝鮮は「最後のフロンティア」、手にするのはトランプか、習近平か 北朝鮮は「最後のフロンティア」、手にするのはトランプか、習近平か 2018/07/03 米国のドナルド・トランプ大統領と北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員が6月12日にシンガポールで史上初の米朝首脳会談を行い、朝鮮半島の「完全なる非核化」で合意した。かつての仇敵が手を取り合う国際政治環境の激変の中、北朝鮮に対する経済制裁解除をにらみ、米国と中国が経済的・地政学的な暗闘を繰り広げている。
記事 金融業界 ぼくがモザンビークの「無電化村」でフィンテックを始めた理由 ぼくがモザンビークの「無電化村」でフィンテックを始めた理由 2018/07/02 アジアを主なフィールドに、植物燃料を製造・販売する事業を手掛ける企業として2000年に設立された日本植物燃料。その後、同社はアフリカのモザンビークに拠点を拡大し、同国の無電化村で、地産地消型の再生可能エネルギーおよび食糧生産を支援するとともに、農村で使えるフィンテックやアグリテックに取り組む。なぜ電気も通っていない村でフィンテックに取り組もうとしたのか、代表取締役社長 合田真氏が語る。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インド全域に「高速インターネット」の衝撃、7兆円の経済効果をもたらす インド全域に「高速インターネット」の衝撃、7兆円の経済効果をもたらす 2018/06/27 インドにおいて、2019年3月までにすべての村落に高速ブロードバンドを提供する一大プロジェクト「バーラトネット」が推進されている。これによってブロードバンドユーザーが数億人単位で激増し、国民の生活水準が向上すると期待されている。13億の人口を有するIT大国インドが、その広大な国土にITを普及させる本気の取り組みとは、どのようなものであろうか。
記事 製造業界 ターゲットは日本、特にトヨタに大打撃…米国「自動車関税10倍」の恐怖 ターゲットは日本、特にトヨタに大打撃…米国「自動車関税10倍」の恐怖 2018/06/19 米トランプ政権が、自動車や自動車部品に対する追加関税措置について検討を開始した。日本の自動車メーカーは現地生産化を進めてきたが、依然として米国への輸出は多い。もし追加関税が発動されれば、日本メーカーにとって大打撃となる。
記事 地方自治体・地方創生・地域経済 4兆4000億円を突破、「景気を押し上げるインバウンド消費」の立役者は誰か？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（99） 4兆4000億円を突破、「景気を押し上げるインバウンド消費」の立役者は誰か？ 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（99） 2018/06/19 インバウンド消費の増勢が続いている。当初は東京や京都など有名な観光地や大都市を擁する三大都市圏に集中していたが、最近では地方都市にもその波が及んでいるようだ。この勢いを全国津々浦々に呼び込み、地域経済を活性化させるには、どのような取り組みが有効だろうか。今回はICTを活用した自治体の取り組みについて、効果と課題を検証しよう。
記事 経営戦略 なぜUber不調の中でLyft（リフト）は躍進できたのか？ 共同創業者が明かす なぜUber不調の中でLyft（リフト）は躍進できたのか？ 共同創業者が明かす 2018/06/14 ここのところ事件や事故が相次ぎ、苦境に立たされるUber。一方、同じライドシェア業界でトップ争いをするLyft（リフト）が好調だ。同社の発表によると、2017年度の売上は10億ドル超。同年第4四半期の売上高は前年同期比168％増と、成長率ではライバルであるUberの2.75倍に上るという。なぜLyftは躍進できたのだろうか？「新経連サミット」のキーノートに登壇した共同創業者 兼 社長のジョン・ジマー氏が語った。
記事 金融業界 中国フィンテック市場が伸び続けるワケ、背後にアリババ・テンセントら「三馬」の戦略 中国フィンテック市場が伸び続けるワケ、背後にアリババ・テンセントら「三馬」の戦略 2018/06/05 中国ではキャッシュレス生活が完全に普及している。フィンテックが庶民の生活を一変させた。牽引するのは同じ「馬」の姓をもつ３人の経営者だ。中国の動向は、日本のフィンテックの発展に大いに参考になるはずだ。本稿では「三馬」が率いる中国フィンテック企業の分析と戦略の核となるプラットフォーム化を考察したい。
記事 経営戦略 ジャック・マーが語る「AI時代の起業とビジネス」、どんな未来を予測しているのか ジャック・マーが語る「AI時代の起業とビジネス」、どんな未来を予測しているのか 2018/05/30 4月、アリババグループの創業者であるジャック・マー会長を招いた講演会が早稲田大学で行われた。質問者として登壇したのは、EAGLYS今林弘樹氏、早稲田大学理工学術院准教授でH2L共同創業者の玉城絵美氏、早稲田大学の葦苅晟矢氏の3名だ。講演では、創業時から信頼を得るためのポイントや、大学での研究をビジネスにする際に注意すべき点、アントレプレナーへのメッセージなど、さまざまなトピックで賑わった。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 一帯一路とは何か？ わかりやすく中国の経済構想を解説する 一帯一路とは何か？ わかりやすく中国の経済構想を解説する 2018/05/28 中国が進める現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路（英語表記：Belt and Road または One Belt One Road Initiative（B&R））」。2017年12月には日本政府も民間経済協力のガイドラインを策定したが、英国やオランダの一部企業はすでに中国企業と具体的な連携や投資を開始している。そもそもどんな国が、中国が主導するこのプログラムに参加する意向を示しているのか。また、日本企業にはどのようなビジネスチャンスがあり、さらにメリットがあるのか。PwC 中国パートナー 一帯一路リーダー コーポレートファイナンスリーダー 黄耀和氏が解説した。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか インドで進むアグリテック活用、5億人の農家は仲買人を「排除」できるか 2018/05/25 インドでは農業関連産業が最も多くの就業人口を生み出している。特に地方においてはその傾向が著しく、GDPにも多大な影響を与えている。しかし、インドの農業は旧態依然とした設備やインフラ、そして販路開拓の困難さといった多くの課題を抱えている。こうした中、IT大国インドでは、アグリテック（AgriTech）スタートアップ企業が世界のアグリテック投資の10％を集め、従来のサプライチェーンに破壊的なイノベーションを起こしそうな動きを見せている。インド農業でのアグリテックの最前線をレポートする。
記事 経営戦略 ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ ノーベル賞ユヌス氏が一橋教授 野中氏と対談、「笑い」が「自分らしさ」を解き放つ 2018/05/18 日本のお笑いの老舗、吉本興業がノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏監修のもと「ユヌス・よしもとソーシャルアクション（yySA）」を立ち上げた。これに関連し、ユヌス氏と一橋大学 名誉教授 野中郁次郎氏が対談。なぜ社会的課題解決のアプローチに「笑い」が有効かについて語り合った。
記事 経営戦略 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 ノーベル賞モハメド・ユヌス氏が力説「人間は無限の創造力を備えている」 2018/05/17 経済活動を通じて貧困や高齢化社会といった社会的課題の解決に取り組む「ソーシャルビジネス」に注目が集まる。そんな中、ノーベル平和賞受賞者ムハマド・ユヌス氏が来日。自身がノーベル平和賞を受賞するきかっけとなったソーシャルビジネス「グラミン銀行」を始めたいきさつや、金融業の根幹にかかわる「信用」の意味、そして事業を始める心得を語った。
記事 金融業界 成功するIT投資のカギとは、日本企業の99％で「経営改革」が不要な理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（98） 成功するIT投資のカギとは、日本企業の99％で「経営改革」が不要な理由 篠崎彰彦教授のインフォメーション・エコノミー（98） 2018/05/16 一般企業のIT投資が本格化してから約四半世紀が経過した。あらゆる職場でITの導入と利活用、それらに伴う経営改革は当たり前のワンセットだ。昨今は働き方改革のドライバーとしても注目されている。だが、日本企業の職場におけるIT投資の効果を分析すると、収益や雇用に影響する経路は、大企業と中小企業で異なるようだ。今回はこの点を解説しよう。
記事 経営戦略 MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち MITメディアラボ石井裕 教授が明かす「独創性のレシピ」、アウフヘーベンするモノたち 2018/05/15 「独創」「協創」「競創」。この3つの言葉を念頭に置き、常にオリジナリティあふれる研究成果を生み出しているMITメディアラボ副所長の石井裕氏。未来を予想することは不可能で、多くの企業では中長期計画を立案しているが、その通りにことが運ぶことはない。ではそのような予想不可能な未来に生き残っていくために、企業には何が必要なのか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 こんなにある！中国における事業停止リスク、デロイトが米中のグローバルリスクを解説 こんなにある！中国における事業停止リスク、デロイトが米中のグローバルリスクを解説 2018/04/25 グローバルビジネスを展開している日系企業をとりまくリスクは、日々変化している。しかしながら、事業の多角化、拠点数が増加するに伴い、経営陣がそれらすべてを把握することは難しいのが現状だ。では現在、どんなリスクが増えており、どのような対応が必要なのか。デロイト トーマツ 企業リスク研究所 主席研究員の茂木寿氏が、特に最近増えている中国・米国でのリスクの概要とその対策方法を解説した。
