記事 リーダーシップ Andy Jassy（アンディ・ジェシー）氏とはいかなる人物か？ 新アマゾンCEOに直接対面した筆者が見た横顔 2021/02/19 米アマゾンは2月2日、創業者で最高経営責任者（CEO）のジェフ・ベゾス氏がCEOを退任すると発表した。2021年第3四半期から、現在Amazon Web Services（AWS）を指揮するAndy Jassy（アンディ・ジェシー）氏が後任としてアマゾンを指揮することになる。世界を席巻するカリスマの退任であることはもちろん、27年という企業の歴史の中で初のCEO交代ということで、特別な意味を持つ。ここからの興味は、ジェシー氏がどのようなかじ取りを見せるのかということと、DXへの機運が高まる日本市場への影響などへと移ってくる。ベゾス氏の今後の役割にも目が離せない。アマゾン社員の反応などの情報も含めて、アマゾンのCEO交代劇について解説する。
記事 金融業界 SoFi（ソーファイ）とはいかなる企業か？学生ローンを革新したソーシャルレンディング 2021/02/10 学生ローンサービスを発祥としたソーシャルレンディングサービス企業、それがSoFi（ソーファイ）だ。学費が高騰する米国にあって、返済リスクの低い若者に対し、より低い金利で返済できるよう学生ローンの借り換えを促し、37万人以上のユーザーから300億ドルを超えるローンを発行した。近年は、投資・保険・クレジットカードなど、個人向けの総合的な金融サービスを提供するようになっている。同社は、SPAC（特別買収目的会社）と呼ばれる手法を使った上場を計画しており、さらなる事業拡大が期待されている。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 バイデン政権で変わる米国のデジタル戦略、CESで米国家経済会議の新議長が語った今後 2021/02/08 大統領の交代による経済界への影響は誰しも気になるところ。初のデジタル開催となった米国の大型イベント、CESラスベガスでは、新政権の国家経済会議（NEC）議長への就任が決定しているブライアン・ディーズ氏とCESのCEO、ギャリー・シャピロ氏の対談が行われた。テック業界を代表して気になる点、期待すべき点に切り込み、ここでしか語られないトピックが明かされた有意義な対談となった。
記事 経営戦略 ドアダッシュ（DoorDash）とはいかなる企業か？ なぜ料理宅配でUber Eatsを超えられたのか 2021/01/20 ドアダッシュ（DoorDash）とは2012年に米国で創業されたフードデリバリーサービス（料理宅配サービス）を手がける企業だ。アプリから料理を注文すると、業務委託されたドライバーが配送を担当する仕組みである。その規模は今や米国では最大の市場シェアを誇り、日本でも有名なUber Eatsを上回る。現在は消費者やレストランに付加価値をもたらすサービスを拡充させ、その地位を確立させようとしている。さらなる成長が期待される中、ドアダッシュは2020年12月にIPO（新規株式公開）を果たした。今回はドアダッシュのビジネスモデルをひも解いていこう。
記事 製造業界 乳業メーカー世界ランキング：なぜバター不足に？ 世界1位はネスレ、日本トップは？ 2021/01/08 牛乳や乳製品を生産する乳業は、食品産業の主なジャンルの一つである。世界中に広まったグローバルな産業だが、世界各地の食生活や農業政策と密接に関わっているため、ドメスティックな性格も強い。とはいえ、経済のグローバル化に伴う規制緩和や資本の自由化によって、世界各国の大手乳業メーカーはM＆Aなどによって巨大化、国境を越えた市場争奪戦に乗り出している。これまで市場をリードしてきた日米欧勢に、中国やインドといった新興国勢も加わり、国際競争は激しさを増している。
記事 デザイン経営・ブランド・PR 「おみそな～ら」からの脱却。創業102年のハナマルキが“社員YouTuber”を仕込むワケ 2020/12/09 「おみそな～ら」のTVCMで馴染み深いハナマルキ。創業100年を超えるみその老舗だが、2012年より新たな柱である塩こうじ事業を立ち上げた。塩こうじ事業立ち上げと同時に入社し、そのマーケティング施策を担ってきた取締役 マーケティング部長 兼 広報宣伝室長の平田伸行氏に、製造から販売促進、さらにはコロナ下での成長戦略にいたるまで仔細に聞いた。
記事 流通・小売業界 ECすら終焉か、「独身の日」バイトダンスの成功は小売業の“一大事”だ 2020/12/08 11月11日にアリババが行う「独身の日」セールは、今年も数々の記録を更新した。しかし、返品率の高さなど、12年目を迎えたセールには金属疲労が起きているという見方もある。一方、Tik Tokの開発元であるバイトダンスがライブコマースで初参戦し、好成績をあげた。今、中国では小売業界を揺るがす大転換期が始まりつつある。
記事 経営戦略 テンセントの人工都市「ネットシティ」とは？ BATH始め注目企業が深センに集まるワケ 2020/12/03 南に香港と接する深センは、金融、電子産業の都市であり、「深セン速度」と呼ばれる卓越したスピードで発展してきた。その深センで、テンセントが人工都市「ネットシティ」を建設する計画を進めている。東京ドーム40個分の敷地に、オフィス、住居、商業施設などが建設予定だ。さらに、この地域にはアリババを始め主要テック企業が続々と拠点を設けている。いずれもユニークな外観デザインの建物で、街全体が“建築デザインの美術館”とも言える姿になりそうだ。深センが経済特区になって40年。再び深センの変貌が始まろうとしている。
記事 流通・小売業界 元ファミマDX責任者・植野氏とデロイト森氏が語る、小売業の“変化”と“不変” 2020/11/16 新型コロナにより実店舗をもつ小売は大きな打撃を受けた。回復のための一手を打つためには、今業界に起きている変化を正しく認識する必要がある。元ファミリーマートDX責任者でDXJAPAN代表/日本オムニチャネル協会アドバイザーの植野大輔氏と、デロイトデジタル執行役員パートナーの森正弥氏の2名が、これからの小売業界のあり方について議論を交わした。メインファシリテーターは衆議院議員の鈴木 馨祐（けいすけ）氏が務める。
記事 人材管理・育成・HRM 「高度AI人材」の最大勢力はどこの国？ AI研究者“上位20％”の経歴から見えたこと 2020/11/13 人工知能（AI）の最先端研究が行われている米国。GAFAを始めとするテック企業、大学、研究機関などが世界のAI研究をリードしている。しかし、そこで研究をしているのは米国人ばかりではない。ポールソン研究所のシンクタンク「マクロポロ」は、世界の高度AI人材の出身国や経歴に関する調査を行った。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） AWS/GCP/Azure依存社会はどこへ向かう？クラウドの「リスク」は連鎖する 2020/10/23 新型コロナウイルスがもたらした働き方の変化により、リモートワークや遠隔学習を支える、クラウドのインフラとしての重要性がこれまでになく高まっている。しかし、9月に入ってマイクロソフトのAzure Active DirectoryやSlack、グーグルのGmailなどが短い期間に次々とダウン。事業でクラウドに依存するリスクが改めてクローズアップされた。古くて新しい課題だが、米国では「クラウド停止による悪影響の連鎖拡大」への備えが叫ばれるようになっている。また、米議会で「クラウド産業の寡占状態が社会全体の脆弱（ぜいじゃく）性を悪化させている」との指摘も出る。
記事 経営戦略 新・小売サバイバル「アマゾン化するウォルマート」対「ウォルマート化するアマゾン」 2020/10/22 『世界の小売業ランキング2020』（デロイトトーマツグループ）で売上高1位につけたウォルマートと、EC事業の伸びで3位に食い込んだアマゾン。現状ではまだまだウォルマートが売上面で圧倒的な優位を築いているが、この両雄の戦略が、実は最近似通ってきているという興味深い指摘が米国で出始めた。“アマゾン化するウォルマート”と“ウォルマート化するアマゾン”……今起こっている「差別化なきECバトル」とは。
記事 人件費削減・リストラ 毎日10万包の試供品を3名で回す。広島の化粧品メーカーが明かす、徹底した自動化術 2020/10/20 「グッドカンパニー大賞」（中小企業研究センター選出）を受賞した企業の知られざる創意工夫を聞く本連載。第2回目は、広島に本社を置きヘアケア製品/化粧品メーカーを製造・販売するヤマサキに伺った。同社は経済産業省の「IT経営百選」「IT経営力大賞」などにも選出されており、先進的なICT活用を評価されてきた企業でもある。生産管理システムもSFAもスクラッチで開発し、ITによる効率化に並々ならぬ意欲を注いでいる同社 代表取締役 山崎 宏忠氏にその取り組みを聞いた。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「世界一の危険地帯」にいる日本人、歴史から学ぶべき3つのこと 2020/10/15 新型コロナの影響で世界は混迷を深めています。果たして戦争は起きるのか？ そのとき日本人はどうすべきなのか？ そのヒントは歴史を振り返ることで見えてくるのではないでしょうか。日本一生徒数の多い社会講師として知られる伊藤賀一さんは「日本人は世界一の危険地帯にいる」と警鐘を鳴らします。今後、戦争は起きやすくなるのでしょうか。また、その中でぼくらはどのような生き方をしていけばいいのでしょうか。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 「経済なき道徳は寝言である」を胸に。サラヤが実践してきたSDGs経営の全貌 2020/10/09 企業の生き残りをかけた争いがさらに熾烈（しれつ）になる中で、優れた企業の実例を知ることは大きなヒントとなる。今回から始まる連載では、中小企業研究センターが毎年経済的､社会的に優れた成果を挙げた中堅・中小企業を表彰する「グッドカンパニー大賞」に選ばれた企業に話を聞いていく。第1回では、戦後日本の感染症史とともに歩み、衛生・環境面での社会貢献からSDGs企業としても知られるサラヤの代表 更家 悠介氏を訪ねた。
記事 経営戦略 当選でGAFAに追い風？逆風？なぜバイデンのIT政策はこれほどあいまいなのか 2020/10/06 民主党オバマ政権（2009～2017年）、共和党トランプ政権（2017年～）の下で、米テック大手は我が世の春を謳歌（おうか）し、その時価総額は空前の規模にまで膨らんだ。11月の大統領選挙で民主党のバイデン候補が勝利すれば、この流れは大きく変わるのだろうか？だが翻ってバイデン候補のこれまでのテック政策についての発言を振り返ると、あいまいで具体性を伴わない発言が多い。今後の米テクノロジーの発展を占う上でも重要な、同氏のテック政策感を掘り下げていく。
記事 経営戦略 田中道昭氏：「GAFAの次にくる」10のポイント、実はコロナ前も後も「変わらないもの」 2020/09/08 コロナショックでDXが加速したとよく言われるが、何が加速したかを具体的に答えられるだろうか？ 立教大学ビジネススクール教授であり上場企業取締役、戦略コンサルタントでもある田中道昭氏は、「すべての人と組織で2つの『シンカ』が問われている」と説く。果たして「シンカ」とは何か、そしてコロナショックでも変わらなかった「10のポイント」とは？――『経営戦略4.0図鑑』を上梓した田中氏に、日本が新時代に再び台頭するための方策を聞いた。
記事 ダイバーシティ・インクルージョン ダイバーシティ戦略の必須ポイント「評価の目」、各国の評価基準は何か 2020/09/07 さまざまな日本企業が「ダイバーシティ＆インクルージョン」施策を進めている中で、企業が必ず念頭に置かなければならないのは、自社グループの海外展開に伴う国際ビジネス界、海外の取引先や顧客を取り巻く国際市民社会の「評価の目」です。これは決して「責任あるグローバル市民であれ」という高尚な視点のみからの指摘ではなく、それが自社のビジネスに直接影響を与える問題であるということです。3カ国の事例をもとに、グローバル社会では企業の姿勢として何が重要視されるのかを見ていきます。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 世界はとっくに脱炭素社会へ……それでも日本が石油・天然ガスを使い続ける理由とは 2020/08/28 中東のカタールが計画している大規模な太陽光発電プロジェクトに、日本が全面支援することになった。カタールは世界有数の天然ガス産出国であり、日本にとっては重要な供給源となっている。カタールの国家プロジェクトに参画することは、関連企業の利益になるのはもちろんのこと、日本全体にとっても大きなメリットとなるだろう。だが、このプロジェクトは全世界的な再生可能エネルギーへのシフトを見据えたものという背景を考えると、天然ガス確保のためにカタールを支援するという日本の立場は微妙だ。地球環境問題へのコミットはもはや不可避のテーマであり、日本は再生可能エネルギーについてもっと戦略的に取り組む必要があるだろう。
記事 AI・生成AI エクサウィザーズ石山洸氏「6Tで“日本版オードリー・タン”を輩出せよ」 2020/08/26 この先も目先の対応に追われる企業にとどまるのか。描いた未来像に向かって全速前進する企業に生まれ変わるか。それは「AIの民主化」の実現にかかっている──。「AI Experience Virtual Conference」（主催：DataRobot）に登壇したエクサウィザーズ 代表取締役社長 石山洸氏は、“6つのT”をマネジメントして“日本版オードリー・タン”を輩出できる環境を醸成しよう、と訴えた。
記事 経営戦略 『日本の優秀企業研究』で分かる、どうすれば日本企業は強みを発揮できるのか 2020/08/17 GAFAやBATなど米中のテクノロジー企業と引き合いに出され、日本企業は凋落したと言われることが多くなった。だが、日本人や日本企業の強みを改めて見つめ直せば、日本企業なりの勝ち筋が見えてくるのではないか？マーケティング戦略コンサルタントの永井孝尚氏は日本企業の再興のヒントとなる名著として、新原浩朗氏が著した『日本の優秀企業研究』を挙げる。現在は経済産業省・経済産業政策局長を務める新原氏が、日本を代表する優秀企業を徹底分析して得られた共通項とは？
記事 運輸業・郵便業 交通サービス企業Splyt（スプリット）は何がスゴイ？ スーパーアプリ企業が活用のワケ 2020/07/13 Splyt（スプリット）はタクシー、ライドシェアリング、レンタル自転車などの多様な交通サービスを、アプリ事業者へ接続する機能を提供する英国のベンチャー企業だ。Splytを利用するのは顧客の利便性を向上させたい旅行サイトや、一つのアプリで日常のあらゆる行動を支援するスーパーアプリといった企業となる。なぜSplytが選ばれるのか？ その理由を探った。
記事 製造業界 テレビメーカーの世界ランキング：韓国サムスン猛追の中国TCL、ソニーはどうなる？ 2020/07/09 世界のテレビ市場では現在、世界競争を制したサムスン電子やLGといった韓国勢がトップに君臨しているが、中国TCLなどがコストパフォーマンスの高い製品を投入し、猛烈に追い上げている。一方、コロナによる外出制限の影響で在宅時間が増えた結果、テレビの売り上げそのものは堅調に推移する見込み。日本でも定着したAmazon PrimeやNetflixなどのVODサービスが世界的な広がりを見せており、「テレビのスマート化」によるシェア争いは今後も過熱していくことになりそうだ。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 【調味料2.0】輸出好調「しょうゆ・みそ」、本当の世界進出はこれからだ 2020/06/15 メイド・イン・ジャパンの農産物、加工品の輸出といえば「和牛」や「日本酒」が取り上げられることが多い。しかし今、しょうゆ、みそに代表される日本の調味料も、世界の食の市場で堅調な伸びを見せている。輸出先も、アジア系の市民が多い米国、食文化が日本と近い中国、韓国、そしてヨーロッパと世界中に広がっている。だが今、新型コロナウイルスが輸出にマイナスの影響を及ぼしているのも事実だ。「日本の調味料」の枠から出ようとしている「しょうゆ・みそ」の新たな時代を、最新のデータをもとに解説しよう。
記事 製造業界 コロナと共存する「ニューノーマル」時代、日本流データ駆動型ものづくり企業を目指せ 2020/05/18 いまだ衰えない新型コロナウイルス。感染のピークを過ぎている地域では、ロックダウンが解除されましたが、第二波、第三波が訪れることも考えられます。5月12日に発表されたトヨタの決算では、来期の営業利益が8割減になるという衝撃の見通しが明らかになり、豊田章男社長は「新型コロナはリーマン・ショックよりもインパクトが大きい」と語っています。こうした中で日本のものづくりが生き残るための戦略とはどのようなものでしょうか。本稿ではコロナとの併存が当たり前になる「ニューノーマル」時代の状況を見定めつつ、日本の製造業が引き続き勝ち抜くための道筋を考察します。
記事 災害対策（DR）・事業継続（BCP） トヨタとアップルから学ぶ、アフターコロナの「サプライチェーン新常識」とは 2020/04/28 新型コロナウイルスの感染長期化が、ほぼ確実な情勢になってきたことから、産業界では「サプライチェーンの見直し」に関する議論が本格化しつつある。現実問題として、全世界に拡大した調達網をすぐにリセットすることは不可能だが、重要度やリスクの大きさなどから選択的にサプライチェーンを縮小する動きが進むだろう。
記事 製造業界 製造業は新型コロナとの共存を見据えた「リスク回避型バリューチェーン」を構築せよ 2020/04/23 世界的に猛威を振るう新型コロナウイルス。同ウイルスとの戦いが長期化するという見通しの中、多くの製造業でサプライチェーンの分断化による生産停止など多大な被害が発生しています。悲惨な状況下でも生産を止めないためのリスク回避策に乗り出す企業も増えています。今回は実際に検討を進めている製造業の参考となるよう、各社の復興計画の具体例などを紹介します。
記事 経営戦略 コロナショック終息後の「ものづくり復興計画」で検討すべき3つのポイント 2020/04/08 新型コロナウイルスは依然として猛威を振るっています。同ウイルスとの戦いは長期化が避けられない状況で、当面は新型コロナウイルスとともに生き抜くことが求められるのではないでしょうか。本稿では製造業がコロナショックを生き抜くための復興計画について考えたいと思います。なお、本稿の内容はコロナショック終息を見据えて行動している複数企業との協議や勉強会などを参考にしたものです。
記事 農業・漁業・林業・畜産業 サッカークラブの売上高 世界ランキング：バルサやレアルの収益が1兆円超えの理由 2020/04/08 現状は新型コロナの影響で各国のリーグ開催もままならない状況だが、世界のプロサッカークラブのうち、2018・19年シーズンの売上高トップ20の合計収益は106億ドル（約1.1兆円）にのぼった。スペインの二強であるFCバルセロナ（バルサ）、レアル・マドリードがワンツーフィニッシュを飾ったのをはじめ、英国のマンチェスター・ユナイテッド、ドイツのバイエルン・ミュンヘンなど、スター選手を多数抱え、世界的な実力を誇る欧州のチームが圧倒的に強いことがわかる。なぜ欧州の強豪サッカーチームは飛躍的に収益を伸ばすことができているのか。ひも解いていこう。
記事 経営戦略 独自開発至上主義で「孤立する」日本、IoT競争における逆転戦略はあるのか 2020/04/02 最新IoTプラットフォーム動向から製造業の今後を考える本稿。欧米の動向に焦点を当てた前編に続き、後編では日本企業にフォーカスします。「モノづくり大国ニッポン」を支えてきた製造業ですが、気が付けば世界の後塵を拝することも多くなりました。日本の製造業が復活し、世界で勝ち抜くためにはどのような戦略を描くべきなのでしょうか。
