記事 システム開発ツール・開発言語 HRテックスタートアップ16社、採用や社内教育に生かす国内外の最新ツールとは 2019/02/08 人事領域でテクノロジーを活用する「HRテック」が注目を集めている。HRテックは大きく「採用データの一元管理・可視化」「求職者と企業のマッチング最適化」「煩雑な人事業務の自動化、効率化」「社内コミュニケーション活性化」などに分けられ、それぞれのカテゴリーにおいて多種多様なプレイヤーが続々出現している。本稿では、数あるHRテック・スタートアップの中から、J-Startup選定企業およびデロイト トーマツ イノベーションサミット参加企業などをもとに注目すべきスタートアップを16社ピックアップし、その事業内容や創業者の経歴などとともに紹介する。
記事 経営戦略 デジタル改革の「成功」とは何か、ツール導入の“先”にあるもの 2019/01/22 RPAを始めとするITツールの導入が着々と進んでいるが、日本企業はその先に何を見ているのか。働き方改革の実現や人件費の削減が達成できたらデジタル変革の成功と言えるのか。アビームコンサルティングでRPA導入を支援している戦略ビジネスユニット 執行役員 プリンシパルの安部慶喜氏が、同社が会員制情報サイト「RPABANK」を通じて実施した調査や先進企業のトップとの討議状況をもとに解説を行った。
記事 IT戦略・IT投資・DX RPA導入・運用の基礎、選定基準や事例、プロジェクト推進のポイントを解説 2019/01/18 RPAツールの選定や適用業務の選定に悩んでいる人は多い。PRA領域の主要製品を扱い、多種多様な業種の企業に対し、さまざまな規模のロボットの導入コンサルティングを行っているビッグツリーテクノロジー＆コンサルティング（BTC）。事例を通して得たツールや業務の選定、また導入プロジェクトの進め方などについて、執行役員の湯川政延氏が解説を行った。
記事 BPM・ビジネスプロセス管理 【AI・RPA調査報告】AI・RPAの成否は何で決まる？ 業務改革手法としてのBPMの真価 2019/01/16 一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会（以下、日本BPM協会）は、2018年8月から9月にかけて「業務改革実態調査」を実施した。目的はユーザー企業におけるBPMの活用実態と共に、BPMの働き方改革における役割を探ることだ。「第13回 BPMフォーラム 2018」で登壇した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は、働き方改革などへの取り組み状況と併せて、RPAおよびAIの活用状況、BPMへの取り組み状況と課題について解説した。
記事 BPO・シェアードサービス 日立を支えるBPOプラットフォーム、ソリューション提案型で必要な3タイプの人財とは 2018/12/21 2009年3月期に計上した巨額の最終赤字をきっかけとして「選択と集中」を徹底的に推し進め、事業ポートフォリオを継続的に見直してきた日立。業務全体を顧客との協創を進めるフロント業務と、それを支えるバックオフィス業務に切り分け、バックオフィス業務をさまざまな工夫で効率化する体制を整備してきた。それが日立の社会イノベーション事業をBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）で支える”BPOプラットフォーム”の考え方の基礎となっている。この主体となった日立ICTビジネスサービス 代表取締役社長の和田宏行氏は、「バックオフィス業務の効率化を継続的に推し進めるためにはどうすればいいのか。この課題への解こそがBPOプラットフォームだと考えている」と強調する。
記事 中堅中小企業・ベンチャー その経営課題、本当に「人工知能」「RPA」が最善か？ 判断軸は「3つ」ある 2018/11/13 中堅・中小企業がIT活用を検討する際に直面する悩みの一つが、「ある経営課題の解決策として、ITが本当に最善の選択なのか？」という問いかけだ。たとえば、働き方改革に伴う残業抑制に取り組もうとした場合、「経営コンサルティング」を受けて管理職や社員の意識を変えるべきなのか、それとも「業務システム改善」を行って効率化を図るのか。それを判断することは容易でない。だが、調査データをひもといて見ると、そのヒントが見えてくる。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 ロンブー淳が愛する「すげぇ速ぇ」男たち 2018/11/02 1993年のデビュー以来、25年間にわたって数えきれないほどの番組に出演してきたロンドンブーツ・田村淳氏。当然、彼が関わってきたテレビマンも膨大だ。しかしその中で、田村氏がまた仕事をしたいと心から強く思ったのはほんのひとにぎりである。そのテレビマンたちは何がほかと違ったのか。テレビに限らず、あらゆる業界で通用する共通点があった。
記事 IT戦略・IT投資・DX DeNA IT戦略部長 成田敏博氏に聞く、システム刷新と社内システム公開の狙い 2018/10/17 メガベンチャー、ディー・エヌ・エー（DeNA）も1999年の創業からまもなく20年が経つ。主軸のゲームやコマース事業に加えて、今はAI、オートモーティブ、ヘルスケア、ソーシャルLIVE……など多岐にわたる事業を展開し、従業員数も連結で2000名を超えた。このDeNAの成長を支えた1つが、2011年～2012年に行われた基幹システムの大規模刷新だ。同社経営企画本部 IT戦略部 部長 成田敏博氏に話を聞き、当時のシステム選定の基準から現在使っているITサービスなど、その全容について聞いた。
記事 業務効率化 「40日」の納期が「3時間」にまで短縮される、トヨタ式5W1H思考法 2018/10/17 誰もが「不可能」と考えるような目標であっても、「なぜ」「なぜ」と１つずつ問いかけていけば必ず突破口が見えるし、それを積み重ねることで不可能を可能にすることができる。それが、「3年でアメリカに追いつけ」と言われた、大野耐一氏がトヨタ式を生み出した理由でした。トヨタ式「5Ｗ1Ｈ」は「そんなの無理に決まっている」への挑戦を後押しする仕組みでもあります。本稿では、「納期を40日から3時間に」「間接部門の人員を半分に」という“無理”を、トヨタ式がどのようにして成し遂げるのか説明します。
記事 スマートフォン・携帯電話 RPAやデータ分析が「スマートデバイスと密接につながっている」ワケ 2018/08/31 スマートフォンやタブレットなど「スマートデバイス」は広く普及してきており、外出時にメールや文書を確認する手段として活用している方も多いだろう。一方、昨今では情報化/デジタル化が日常生活に浸透する「デジタルトランスフォーメーション（DX）」と呼ばれる動きに注目が集まっている。たとえばデータ分析やRPA、AI活用がその代表的な例に当たる。実はこの変化が企業のスマートデバイス活用にも影響を与えつつあることをご存知だろうか。情報化/デジタル化が進む時代に即したスマートデバイス活用とは何か、市場調査データを元に見ていく。
記事 業務効率化 トヨタ生産方式はまずこれだけ押さえる！2本の柱と4つの仕組み 2018/08/02 「トヨタ生産方式」（トヨタ式）と聞いてピンとくる人はどれだけいるでしょうか。ものづくりに携わっていない人にとって「トヨタ生産方式」は遠い存在かもしれませんが、「“なぜ”を5回繰り返す」「改善」など、どの業界にも通じるノウハウが詰まっています。戦後、トヨタ自動車(以下「トヨタ」)で生まれ、「世界のものづくりを変えた」といわれたトヨタ生産方式。その「キホンのキ」を解説します。
記事 人材管理・育成・HRM パフォーマンスの高い組織はなぜ「姿勢」と「終わり方」にこだわるのか 2018/04/19 「ムーギーさん、企業の生産性を高める上で一番重要なのは、『すぐできる』ということです。短期間で効果が出ることで周囲の人たちからほめられる。この好循環が継続する力を生むのです」──予防医学研究者の石川善樹氏は、4月25日刊行の50人もの名医・健康専門家のオールスターによる徹底解説を3重にチェックした異例の話題作『最強の健康法 ベスト・パフォーマンス編』の中で、このように語る。本書の著者・ムーギー・キム氏が詳しく話を聞いた。
記事 設備投資 制度だけでは限界、9割がつまづく働き方改革の「ボトルネック」--IDCが調査 2018/02/01 2018年1月、IDC Japanは国内働き方改革ICT市場の年間平均成長率（2017年～2021年）は約8％の見通しと発表した。中でも、ITサービス/ビジネスサービス分野は年間平均成長率約20％と高い値を取る。しかしその一方で、働き方改革ICTの企業への導入はあまり進んでいないことが調査で判明した。IDC Japan市川和子氏はこの状況を踏まえ「働き方改革はIT革命の“踏み絵”」と語る。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業規模で異なる「働き方改革」の現状、中堅企業のほうが柔軟な取り組みとは 2018/01/10 アメリカン・エキスプレス・インターナショナルは売り上げ5億～250億円の中堅企業の役職者を対する調査（2017年11月）を発表、企業規模別での働き方改革の実態を示している。大企業よりも中堅企業のほうが柔軟な取り組みが見られるほか、中堅企業が何を優先して、どのように事業継承に挑んでいるかを紹介している。
記事 流通・小売業界 ヤマト運輸、佐川急便、FedEx、UPS…日米の運送会社4社を比較してみた 2017/12/25 宅配大手のヤマトが大幅値上げと総量抑制に動き出すなど、運送会社の負荷が社会問題となっている。利用者との接点である、いわゆるラストワンマイルの輸送力をどう確保するのかは、ネット社会における重要なテーマといえる。サービスの質を落とさず、より効率的に荷物を配送することは可能なのだろうか。日米の運送会社の経営を比較し、システム効率化のヒントを探った。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 労働時間を減らすだけでは業績に悪影響、「業務の再配分」はどう進めればよいのか 2017/12/22 BPMに関する調査や研究、普及活動を行う一般社団法人日本ビジネスプロセス・マネジメント協会（以下、日本BMP協会）は2017年8月から1か月をかけて、主に上場企業を対象とする「業務改革に関する実態調査」を実施した。同調査を実施した同協会 理事 事務局長の横川省三氏は「ビジネスプロセスの定義とモニタリングによる『業務の再配分』が働き方改革に向けた業務改革のポイント」 と指摘、働き方改革に対して業務改革が果たす役割や、AIおよびRPA（Robotic Process Automation）の活用状況などを示した。
記事 医療業界 日本の遠隔医療市場が「1.6倍」に成長へ、カギを握る「2018年」 2017/10/24 矢野経済研究所はこのほど、「遠隔医療市場に関する調査」の主な結果を発表した。2015年度の国内遠隔医療市場規模は、122億6,900万円であり、遠隔画像診断市場が全体市場をけん引したが、さらなる市場拡大には、「2018年」が大きな転機になるという。2017年4～7月に、国内で遠隔医療の製品を展開している企業やシステムベンダーを対象に、面談や電話、メールなどで実施した調査を紹介する。
記事 AI・生成AI 目的化する「人工知能の導入」、大企業がAIベンチャーに嫌われる理由 2017/10/23 日経BPは、「AI活用を支援するスタートアップ・ベンチャー企業の実態調査」の主な結果を発表した。本調査は、一般の企業でもAIの活用が求められるなかで、受け皿となるAI活用支援企業の実態を明らかにすることを目的に実施したもの。2017年7～8月にかけて従業員500人以下のベンチャー企業にWebアンケートを実施し、101社から有効回答を得た調査の結果を紹介する。
記事 人件費削減・リストラ 日本人は「人工知能に仕事を奪われること」を楽しみにしている 2017/10/17 人工知能（AI）とルール化された業務を自動化するRPA（ロボット・プロセス・オートメーション）に関する調査を見ると、日本人や日本企業の多くは、どうやら自分の仕事を「AIに奪われること」に前向きな姿勢を示しているようだ。企業がこうした先進テクノロジーを使いこなすために考えるべきこととは何か。3つの調査結果から読み解いてみたい。
記事 業務効率化 ルールで縛る「働き方改革」は失敗する 2017/10/10 気づけば「働き方改革」ブーム真っ盛りだ。「働いた時間ではなく、成果によって報酬を」「無駄な会議の廃止を」「強制的な残業の禁止を」──誠に結構な話である。ムダな仕事は誰だってしたくないし、効率的な環境で、思う存分仕事ができたらどんなによいだろうか。しかしながら、残念なことにフレックス制度やリモートワーク制度など、ルールを整備したところで、それが「制度導入のための制度導入」になってしまい、改善どころか改悪に終わってしまうことも珍しくない。では、実効性の伴った働き方改革を進めるにはどうしたらよいか、経営層が意識すべきポイントについて提言する。
記事 業務効率化 手帳購入シーズン到来！「超」整理法の野口悠紀雄氏に手帳活用のカギを聞いた 2017/09/29 今年も残すところ2カ月あまり、そろそろ新しい手帳を購入したいと考える人は多いことだろう。さらなる仕事の効率化のために、今まで使っている手帳を一新したいと考えるビジネスマンも多いはずだ。そこで、1996年の発売以来、20年来の愛用者も多い“「超」整理手帳”を考案した野口悠紀雄氏に、仕事の効率化に役立つ“「超」手帳法”について聞いた。
記事 人材管理・育成・HRM ジャストシステム大復活のワケ、背景にあったのは「人への還元」 2017/09/27 ジャストシステムはいま、「一太郎」や「ATOK」だけの会社でも、経営不振をキーエンスに助けられた「負け組」でもない。「スマイルゼミ」や企業向けシステムを柱に増収増益を続ける超優良企業だ。研究開発型のIT企業は「人こそ財産」と、稼いだ利益を社員に積極的に還元する姿勢を見せている。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 経済財政白書で読み解く、日本企業が「生産性が向上しない技術」ばかり導入する現実 2017/08/16 今ほど「生産性」という言葉が注目を集めている時代はないだろう。生産性の向上は働き方改革の中核として位置づけられており、今年の年次経済財政報告（経済財政白書）でも主要なテーマとして取り上げられた。白書では、AI（人工知能）やクラウドといったテクノロジーが生産性にどう影響するのかについて分析を行っているが、非常に興味深い結果が得られている。日本企業はこれからどのようにテクノロジーと向き合えば、生産性を高めることができるのか、有益なヒントが散りばめられている。
記事 リーダーシップ 「子どもが熱を出しました」にイラっとする管理職は許されるのか？ 2017/07/27 「子供が熱を出しました」。この一言は、現代の共働き＆子育て中ワーカーにとって、また、彼/彼女らの同僚や上司部下にとって、さまざまな思いを去来させる。保育園、幼稚園世代の子ども達は頻繁に熱を出すが、「職場」とは、そういった事情に対処しやすい世界ではない。なぜなら、子育ての当事者世代と、そうじゃない世代の双方が「社会人の常識」に呪縛され、自分もまわりも働きにくくしているからだ。どうすればこの呪縛を断つことができるのか。
記事 情報共有 博報堂ではなぜ打ち合わせで「無駄口」「悪口」を推奨するのか 2017/07/13 今、多くの企業で会議や打ち合わせの生産性を上げるための取り組みがなされているのではないだろうか。ところが博報堂の打ち合わせは、なんと50％が「雑談」でできているという。もちろん、社員はけっしてさぼっているわけではない。博報堂の打ち合わせ中の会話には、じつは「しくみ」があるのだ。ここではその「門外不出」の打ち合わせ術を紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 月刊総務、リクルートワークス、ITRが断言、「総務」こそ働き方改革の要だ 2017/07/12 労働力不足が確実視される日本にとって、働き方改革は生産性を向上する切り札にもなる。しかし、企業における取り組みには、ばらつきが見られる。どうすれば「働き方改革」を加速できるのか。人事、総務、ITという立場から、リクルートワークス研究所 人事研究センター長の石原直子氏、ウィズワークス 取締役『月刊総務』編集長の豊田健一氏、アイ・ティ・アール 取締役 シニア・アナリストの舘野真人氏の3人がディスカッションを繰り広げた。モデレータは内田洋行 執行役員 知的生産性研究所所長の平山信彦氏が務めた。
記事 サーバ Nutanixが「Calm」発表、競合が増えたHCI市場でハイブリッドクラウドに活路を見出す 2017/06/30 ハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）を提供するNutanixは、6月28日（日本時間6月29日早朝）に米ワシントンDCで開幕した同社の年次イベント「Nutanix .NEXT Conference 2017」で、アプリケーション管理ツール「Calm」を発表しました。
記事 リーダーシップ プロジェクト譜で「勝利条件」を更新して「瀕死プロジェクト」を救う方法 2017/06/29 「プロジェクトはWBSで管理」なんてよく聞く話だが、本当にそれで成功するのだろうか。「経験していないことばかり」のプロジェクトを成功に導くためには、新しいプロジェクトマネジメントが必要だ。そこで提案するのが「プロジェクト譜」だ。制約条件、施策、目標、ゴールなど含めてとらえるこのフレームワークは、にっちもさっちもいかない「瀕死プロジェクト」をどう救うのか。出版、製薬、金融など、さまざまな業界のプロジェクトマネージャーたちが「プロジェクト譜」を使って考えた。
記事 業務効率化 なぜ仕事はPDCAよりも「CAPD」で進めた方がいいのか 2017/06/23 働き方改革の実現を労働政策に掲げる安倍政権でスタートした「働き方改革実現会議」。その内容は長時間労働の是正や同一労働同一賃金の導入を盛り込んだ実行計画など、仕事の効率化を図り、残業を減らし生産性の向上を目的としている。しかし、「私はこの流れに疑問を感じます。それは効率化とはあくまでも手段であり、それ自体が目的ではないから。本来、真の働き方改革とは会社のためではなく、自分自身のためであって然るべきなのです」と語るのは『すごい効率化』（KADOKAWA）の著者で、Social River代表取締役の金川顕教（かながわ あきのり）さんだ。
記事 見える化・意思決定 プロジェクト工学のアプローチで探る「計画が計画通りに進まない理由」 2017/05/26 プロジェクトの本質とは、「未知との戦い」の連続である。未知との戦いであるがゆえに、事前に立てた計画と実際のギャップが生まれ、それによるゆがみ、ひずみがプロジェクトに携わる者を苦しめる。こうした困難に、いかにして立ち向かえばいいのだろうか。世の中のあらゆる活動を「プロジェクト」ととらえ、これをマネジメントの対象と考える「プロジェクト工学」のアプローチから、この難問に迫ってみたい。
