記事 セキュリティ総論 対策が困難なDDoS攻撃、どうすれば…？ 意外なところから切り札が登場！ 対策が困難なDDoS攻撃、どうすれば…？ 意外なところから切り札が登場！ 2016/04/07 DDoS攻撃は、サイバー攻撃の主な手法として古くから知られている。2015年4月に改訂された金融庁の金融検査マニュアルでも、サイバー攻撃として「DDoS攻撃」が明記され、対策を打つ必要性を謳っている。DDoS攻撃が一般的かつ重大な攻撃であることが、政府機関においても認められた格好だ。ただし、DDoS攻撃を完全に防ぐ方法は、実はまだ確立されていない。それはなぜなのか。また、現時点で企業がとりうる最善の対策は何なのか。DDoS対策ソリューションに本格参入したライムライト・ネットワークスに話を聞いた。
記事 セキュリティ総論 サイバーセキュリティ「新対策」、押さえるべき4つのポイントとは デロイト トーマツ兼松孝行氏が解説 サイバーセキュリティ「新対策」、押さえるべき4つのポイントとは デロイト トーマツ兼松孝行氏が解説 2016/04/06 攻撃の手法がますます巧妙化し、多様化するサイバーセキュリティの世界。昨今、標的型攻撃などによって、企業の大切な機密情報が盗まれる事件が後を絶たない。このような事件を踏まえ、企業のセキュリティ対策は一体どう変わり、どのように進めていけばよいのか。デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所の兼松孝行氏は「従来とは異なる深化した対策の検討と工夫が必要になってきた」と述べ、4つの新しい対策の検討ポイントについて詳しく解説した。
記事 メールセキュリティ ランサムウェアとは何か？ 身代金要求型ウイルスの歴史と被害状況、対策まとめ ランサムウェアとは何か？ 身代金要求型ウイルスの歴史と被害状況、対策まとめ 2016/04/05 2016年に入ってランサムウェアが猛威をふるっている。標的型メール攻撃などでマルウェアを実行させ、PC内のファイルを暗号化し、その解除と引き換えに金銭を要求するものだ。狙われるのは画像・動画ファイル、各種ドキュメントだけではない。ネットワークドライブやクラウドのファイルも暗号化できるもの、MBRを書き換えPCを起動させなくするものまで攻撃対象となっている。古くから存在するランサムウェアの歴史と最近の被害状況、予防策や対策として6つのポイントを紹介する。
記事 セキュリティ総論 必要なのはCSIRT型？それとも諜報機関型？セキュリティガバナンスで検討すべき5つの論点 必要なのはCSIRT型？それとも諜報機関型？セキュリティガバナンスで検討すべき5つの論点 2016/04/04 巧妙化するサイバー攻撃から企業や組織を守るためには、全社一丸となってPDCAサイクルを回す必要がある。「いまやセキュリティ対策は、個別部門だけに任すのではなく、企業グループ全体でとらえるべき時代になった」と語るのは、デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 主任研究員の高橋宏之氏だ。高橋氏は、セキュリティガバナンスを整備するうえで押さえたい5つの重要論点について、同社が取り組んだ成功事例をベースに解説した。
記事 モバイルセキュリティ・MDM セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ セキュリティ比較！格安のSIMフリー・MVNOスマホとキャリアスマホの違いは？ 2016/03/23 飽和するモバイル市場において、2013年以降、契約数、端末出荷台数を増やしつつある格安スマホと呼ばれるMVNO・SIMフリーのスマートフォン（以下、スマホ）。MMD総研のレポートによれば、2015年度SIMフリースマホは携帯・スマホ市場全体の4.4％だが今後も市場の拡大は続くとしている。その格安スマホだが、一般的にセキュリティ面で不安があるとされる。もちろんリスク評価は守るべきものによって変わってくるので、どちらが安全という判断は簡単にはできないが、この問題をあらためて考えてみたい。
記事 ID・アクセス管理・認証 マイクロソフトが、アマゾンやグーグル並みに恐れる「Okta」とはどういう企業か マイクロソフトが、アマゾンやグーグル並みに恐れる「Okta」とはどういう企業か 2016/03/18 マイクロソフト主催のカンファレンス「Microsoft Ignite」へのスポンサー参加を巡って、ちょっとした波乱があった。あるスタートアップ企業のスポンサー参加が認められなかったのだ。その企業の名は「Okta（オクタ）」。アマゾン（AWS）やグーグルが拒否されるならいざ知らず、一スタートアップ企業が参加を拒否されたとあって、逆に注目を集める結果になった。その後、マイクロソフトは対応を一転、Oktaを同カンファレンスのスポンサーとして再度招待した。マイクロソフトの判断をぶれさせたOktaとは、いったいどんな企業なのだろうか。
記事 情報漏えい対策 世界のサイバー犯罪アンダーグラウンド市場を比較 市場規模とエコシステムへの対策は 世界のサイバー犯罪アンダーグラウンド市場を比較 市場規模とエコシステムへの対策は 2016/03/09 「サイバー犯罪アンダーグラウンド市場」とは、暗号化ソフトやハッキングツール、窃取された文書、攻撃のノウハウなどが取引されているサイバー犯罪に関係する地下経済の市場だ。この市場について、トレンドマイクロでは世界各国の動向を定期的に調査、報告している。日本、中国、ロシア、北米（アメリカ・カナダ）、ドイツ、ブラジルの6カ国に存在するサイバー犯罪アンダーグラウンド市場の特徴を見ていこう。
記事 ID・アクセス管理・認証 アマゾンが語る「Amazonログイン＆ペイメント」急拡大の理由、数百社が導入の成果とは アマゾンが語る「Amazonログイン＆ペイメント」急拡大の理由、数百社が導入の成果とは 2016/03/02 アマゾンが提供している「Amazonログイン＆ペイメント」の導入企業が、この1年で急拡大している。なぜ、EC事業者がこぞってこのサービスを導入しているのか。一般ユーザーにはどのようなメリットがあるのか。アマゾンジャパンの井野川拓也氏が、同社のビジネスの現況と、Amazonログイン＆ペイメントを導入した出前館や劇団四季、バッグ販売サイトなどの事例で生まれた成果などを解説した。
記事 情報漏えい対策 堺市の情報漏えい問題から学ぶ、USBの物理的セキュリティ対策を講じる意味 堺市の情報漏えい問題から学ぶ、USBの物理的セキュリティ対策を講じる意味 2016/02/24 大阪・堺市役所の職員が有権者情報などの個人情報をインターネット上に流出させた問題を受け、同市は住民情報を扱う部署のPC1000台に搭載されているUSB接続口をふさぐ対策を行った。企業においても共有PCなどで同様な対策をとっていたり、USBメモリへのデータコピーを禁止したりすることがあるが、果たしてどのような意味があるのか。今回は物理的セキュリティ対策について考えてみたい。
記事 ID・アクセス管理・認証 個人認証・アクセス管理製品市場は高成長維持、SSOと特権ID管理市場が急拡大 個人認証・アクセス管理製品市場は高成長維持、SSOと特権ID管理市場が急拡大 2016/02/22 2014年度の個人認証・アクセス管理型セキュリティソリューション市場規模は、前年対比109.7％の540億円強、2015年度も前年対比109.3％で591億円強と高成長が続く見込みとなることがわかった。中でもクラウドサービスの普及による認証の強化と効率化ニーズによるシングルサインオン市場が拡大。また、大規模な情報漏えい事件の影響やマイナンバー制度への対応などによる内部情報漏えい対策ニーズの高まりから、特権ID管理市場が急拡大したという。ミック経済研究所が発表した。
記事 セキュリティ総論 ガスや水道、銀行CISOが語るセキュリティ戦略、「経営層が大きく関わるようになった」 ガスや水道、銀行CISOが語るセキュリティ戦略、「経営層が大きく関わるようになった」 2016/01/25 サイバーセキュリティ・サービスの強化に注力するデロイト。中でもデロイト・スペインはヨーロッパ、中東、アフリカ地域（EMEA）をカバーするサイバーセキュリティの重要拠点となっている。2015年12月2日にはeCIC（Excellence Cyber Intelligence Center）をバルセロナに開設。通常、こうした施設への立ち入りは、顧客と関係者以外禁止されているが、今回は特別にその施設内を取材することができた。本稿では開所したばかりのバルセロナeCICとともに、開所式で語られたスペインの各種インフラ企業におけるサイバーセキュリティ対策の取り組みを紹介する。
記事 情報漏えい対策 エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上 「炎上前に火種をキャッチせよ」 エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上 「炎上前に火種をキャッチせよ」 2016/01/12 2015年は、サイバー攻撃により企業や政府機関等の組織が保有する重要情報が大量漏えいする事案が数多く報じられた。情報漏えいと聞くと、外部からの不正アクセスを思い浮かべる読者は多いと思うが、実際は情報漏えいの要因の8割以上は組織の内部に起因するといわれる。リスクマネジメントの専門家である、エルテス 代表取締役 菅原 貴弘氏が、内部に起因する情報漏えいと風評被害、ネット炎上といったリスクへの対策を語った。
記事 セキュリティ総論 サイバー攻撃の対策は「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」の心で サイバー攻撃の対策は「彼を知り、己を知れば、百戦して殆うからず」の心で 2016/01/06 サイバー攻撃の被害に遭う企業は、未だに増加している。もちろん企業側もセキュリティ対策を行っているが、攻撃が巧妙化しているために、アタック成功率が高まっている状況だ。こうした時代に、脅威の入り口となるアタックサーフェイスを、企業はいかにして守ればよいのだろうか？
記事 セキュリティ総論 スペイン3位のカイシャ銀行のセキュリティ対策とは？ 警戒すべきは内部犯行 スペイン3位のカイシャ銀行のセキュリティ対策とは？ 警戒すべきは内部犯行 2016/01/06 金融機関を狙ったサイバー攻撃が、グローバル規模で急増している。韓国では2013年、サイバー攻撃によるシステムダウンで、大手銀行の現金自動支払機（ATM）が使用停止となり、国民の生活に甚大な被害を及ぼした。そのような状況下、金融機関は自社内にSOC（Security Operation Center）を構築し、セキュリティ強化に努めている。スペイン第3位の規模を誇るCaixaBank（カイシャ銀行）もその1つだ。今、金融機関が直面している喫急のセキュリティ脅威は何か、そしてどのような対策を講じているのか。カイシャ銀行のセキュリティ・ディレクターに、現地スペインで話を聞いた。
記事 情報漏えい対策 2016年のセキュリティ問題を大予測！ IoT、ドローン、ハクティビズムには要注意 2016年のセキュリティ問題を大予測！ IoT、ドローン、ハクティビズムには要注意 2015/12/18 年末になると、多くのセキュリティベンダーが1年の総括と来年以降の脅威予測を発表するのが恒例だ。いまのところ各社に共通する見方は、IoTに関連したPC、スマートフォン、サーバー以外のさまざまなデバイスに対する脅威が新しいフェーズを迎えるだろうというものだ。果たして2016年には、どのようなセキュリティの問題が発生するのだろうか？ 5つの予測をしてみたい。
記事 セキュリティ総論 デロイト・スペインの現地「CyberSOC」で見た、「サイバー戦争」の生々しい現実 デロイト・スペインの現地「CyberSOC」で見た、「サイバー戦争」の生々しい現実 2015/12/14 近年、コンサルティング企業がセキュリティ対策サービスを手掛ける機運が高まっている。デロイトもその1つだ。同社は世界20カ国以上にサイバー・インテリジェンスを収集するeCIC（Excellent Cyber Intelligence Center）を擁し、顧客のセキュリティ対策支援を行っている。ビジネス＋ITは2015年12月1日、スペインのマドリッドにある同社のCyberSOC（Security Operation Center）とeCICを訪ねる機会を得た。本稿では、デロイトのサイバーリスク戦略について、CyberSOC訪問の内容を交えながら紹介する。
記事 セキュリティ総論 フロスト＆サリバンがグローバルセキュリティー産業を形成する5つのメガトレンドを発表 フロスト＆サリバンがグローバルセキュリティー産業を形成する5つのメガトレンドを発表 2015/12/11 フロスト＆サリバンは10日、世界全体のセキュリティー産業の今後を形成する5つのメガトレンドを発表した。サイバー上の脅威に対応するためには、セキュリティー産業とステークホルダー間での協同が必要だと説いた。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 「セキュリティ侵害は防げない」、迅速かつ適切なインシデント・レスポンスが被害を防ぐ 「セキュリティ侵害は防げない」、迅速かつ適切なインシデント・レスポンスが被害を防ぐ 2015/12/10 標的型攻撃による企業システムへの侵入は、もはや防ぎきれない。攻撃者は、ターゲットとなる企業用にカスタマイズしたツールを使い、未知のマルウェアで既存のセキュリティ対策をかいくぐる。侵入後には、侵入の痕跡を消し、システム内にバックドアを仕掛ける。さらに、相手に気づかれて対策を打たれときに備えて、複数の侵入経路を確保する。こうした高度で執拗な攻撃に対し、企業はどう対応すればよいのか。長年、標的型攻撃対策に取り組んできたセキュリティ企業ファイア・アイに、最新の標的型攻撃の実態と対策を聞いた。
記事 セキュリティ総論 ラック西本氏xシーサート協議会 寺田氏：インシデント・レスポンスに注目する理由 ラック西本氏xシーサート協議会 寺田氏：インシデント・レスポンスに注目する理由 2015/12/03 2015年は国内企業、政府組織を標的とするサイバー攻撃が大きく取り上げられた。一連の事件を通じて、たとえ十分なセキュリティ対策を行っていた企業や組織であっても、もはや昨今の高度なサイバー攻撃は防ぎきれず、大規模な情報漏えいなどを引き起こすリスクがあることが明らかになった。いまや「セキュリティ侵害は防げないが、被害を出さない」―その前提でセキュリティ対策に取り組む場合、不正アクセスなどのインシデントが発生した場合の対応、すなわち「インシデント・レスポンス」が重要になる。国内企業や組織におけるインシデント・レスポンス活動を推進する日本シーサート協議会 運営委員長の寺田真敏氏とセキュリティエキスパート集団であるラック 取締役の西本逸郎氏に、セキュリティの動向や対策、インシデント・レスポンス体制構築のヒントなどについて存分に対談してもらった。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 【特集】セキュリティの「常識」を見直す インシデント・レスポンス最適解 【特集】セキュリティの「常識」を見直す インシデント・レスポンス最適解 2015/12/03
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 PwC、新会社「PwCサイバーサービス」を設立 サイバー攻撃からの早期復旧を支援 PwC、新会社「PwCサイバーサービス」を設立 サイバー攻撃からの早期復旧を支援 2015/11/09 プライスウォーターハウスクーパース（以下、PwC）は9日、サイバーセキュリティ関連サービスを提供する新会社「PwCサイバーサービス」を設立したと発表した。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 標的型攻撃からマイナンバーを守る、「入口」「内部」「出口」の3つの対策 標的型攻撃からマイナンバーを守る、「入口」「内部」「出口」の3つの対策 2015/10/30 特定の企業等の情報を狙った標的型攻撃は、メールやWeb閲覧を通じて「未知」のマルウェアに感染することから始まる。総務省が8月12日に発表した中間報告によれば、標的型攻撃対策には「入口対策」「内部対策」「出口対策」の3つのポイントがあるという。「これらの対策を多層的に連携させることが重要だ」と語るのは、丸紅情報システムズ プラットフォームソリューション事業本部の井谷 晃氏だ。未知の脅威からマイナンバーを守るにはどのような対策が有効なのか。
記事 標的型攻撃・ランサムウェア対策 標的型攻撃向けセキュリティサービス市場、前年比8.6％増の3,406億円 標的型攻撃向けセキュリティサービス市場、前年比8.6％増の3,406億円 2015/10/29 IDC Japanは28日、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービス市場規模実績と2019年までの予測を発表した。これによると、2014年の国内標的型サイバー攻撃向けセキュリティサービスの市場規模は3,406億円で前年比成長率が8.6％だった。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ監視サービスの満足度ランキング、ラックが圧倒的1位に 2位はIBM セキュリティ監視サービスの満足度ランキング、ラックが圧倒的1位に 2位はIBM 2015/10/21 ミック経済研究所は20日、セキュリティ監視サービスに関する調査結果について発表した。これによると、従業員1000人以上規模のセキュリティ監視サービスの平均普及率は、2015年7月の調査時点で19.9％となった。また、同規模のセキュリティ予算は年間1,000万円以上の法人が71.8％を占めた。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ・リーダーが枯渇、20％の企業でCSIRT管理者の年俸がCIOを超えるだろう セキュリティ・リーダーが枯渇、20％の企業でCSIRT管理者の年俸がCIOを超えるだろう 2015/10/05 マイナンバー法の施行・改正、個人情報保護法の改正などにより、日本もいよいよ本格的な「デジタルビジネス」の時代に突入した。一方で、その足を引っ張りかねないのがセキュリティの問題だ。2015年6月に発生した日本年金機構からの125万件にも及ぶ個人情報の流出事件は、デジタルビジネス上のリスクが従来の情報漏えいリスクよりも遥かに大きなダメージを組織や企業に与えることを浮き彫りにした。今一度ガバナンスを含む自社のセキュリティ対策を見直し、サイバー攻撃の脅威やマイナンバー制度などに対応するための新たなテクノロジーの実装を検討していただきたい。
記事 セキュリティ総論 ガートナー指南のマイナンバー対策、罰金12億円の事例から学ぶデータ保護の実装手段 ガートナー指南のマイナンバー対策、罰金12億円の事例から学ぶデータ保護の実装手段 2015/09/24 日本では2015年10月から、国民一人ひとりに12桁の個人番号（マイナンバー）が通知され、2016年1月から使用が開始される。米国では既に80年前から、日本のマイナンバーに相当する社会保障番号（ソーシャルセキュリティナンバー）が市民や永住者などに対して発行され、運用されてきた。ガートナー コンサルティング バイスプレジデントのダグ・シモンズ氏は、「日本のマイナンバー制度と米国の社会保障番号制度には多くの共通点がある。これからマイナンバーに取り組んでいくに当たり、米国の過ちから是非学んでいただきたい」と語る。
