記事 ワークスタイル・在宅勤務 いかにしてANAは「悲惨な状況」からワークスタイル改革を成功させたのか？ いかにしてANAは「悲惨な状況」からワークスタイル改革を成功させたのか？ 2015/09/21 全日本空輸（以下、ANA）は、先ごろ開催されたグーグルの基幹イベント「Google Atmosphere Tokyo 2015」において、同社が推進しているワークスタイルイノベーションの具体的な内容と成果について発表した。同社の林 剛史氏は、全社的な協力が必要なプロジェクトの立ち上げから、社内の各部署との連携、KPIの設定とトラッキング方法など、「イノベーションの起こし方・進め方」に関する課題や具体的な工夫についても来場者と共有した。
記事 デジタルマーケティング総論 ANA CIO 幸重孝典氏に聞く、グローバルで勝つデジタルマーケティング戦略とは ANA CIO 幸重孝典氏に聞く、グローバルで勝つデジタルマーケティング戦略とは 2015/07/22 IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、基幹システムから従業員のクライアント環境まで、矢継ぎ早に改革を進める全日本空輸（ANA）。業務プロセス改革室長を務める幸重孝典氏は、「競争が激しい航空業界の中で勝ち残るためには、『やりながら学ぶ』『失敗から学ぶ』姿勢が大切だ」と力説する。後編ではWebマーケティングやモバイル活用など、ANAのデジタル戦略について話を聞いた。幸重氏は今、先進国ではなく、とある地域の航空会社のIT活用に注目しているのだという。
記事 ERP・基幹システム ANA CIO 幸重孝典氏インタビュー：基幹システム全面刷新、国際線クラウド化の狙い ANA CIO 幸重孝典氏インタビュー：基幹システム全面刷新、国際線クラウド化の狙い 2015/07/16 LCC（格安航空会社）の台頭や国際航空物流の増加など、近年、航空業界では熾烈な競争が続いている。そのような状況下、他社との差異化を打ち出し、利用者から選ばれる航空会社となるために、経営を支えるITはどのような役割を果たすべきか──。全日本空輸（ANA）は、IT推進に携わる部門を「業務プロセス改革室」に名称変更し、社内のワークスタイル革新から基幹システムの刷新まで、全社レベルで業務改革に取り組んでいる。その“旗振り役”である取締役 執行役員 業務プロセス改革室長 幸重孝典氏に話を聞いた。
記事 運輸業・郵便業 ななつ星in九州の立役者、JR九州 唐池恒二会長が魅せる「夢」とそれをもたらす「気」 ななつ星in九州の立役者、JR九州 唐池恒二会長が魅せる「夢」とそれをもたらす「気」 2014/12/08 2013年10月15日に運行を開始するや否や、高額なチケットにもかかわらず、またたく間にプラチナチケットとなったJR九州のクルーズトレイン「ななつ星in九州」。JR九州で代表取締役会長をつとめる唐池 恒二氏にとって、ななつ星への思い入れは人一倍強いものだが、唐池氏は何より「気」の重要性を強調する。ななつ星にはそれに携わったさまざまな人々の「気」が込められており、それが人を豊かにし、職場を元気にするのだという。
記事 業務効率化 JR東日本が語る、鉄道の安全性や正確性をITがいかに支えているのか（中編） JR東日本が語る、鉄道の安全性や正確性をITがいかに支えているのか（中編） 2014/10/17 鉄道は乗客を安全に運ぶという点で信号や列車の制御システムに非常に高い品質が求められる一方、ダイヤなど旅客情報については大量の情報を処理して乗客に提供しなければならないという複雑なシステムで構築されています。そして現在そのシステムの多くがIT化されています。鉄道の安全性や正確性、そして快適性などをITがいかに支えてきたのか。9月11日に東洋大学で開催された「ソフトウェア品質シンポジウム 2014」では、JR東日本のIT化や品質向上の取り組みについて東日本旅客鉄道株式会社 松本雅行氏のセッション「鉄道信号システムへのアシュアランス技術の適用」が行われました。本記事ではその内容をダイジェストで紹介します。
記事 製造業界 英国鉄道車両の大量受注の功労人が明かす、競合優位性のあるモノづくり 英国鉄道車両の大量受注の功労人が明かす、競合優位性のあるモノづくり 2014/01/10 世界の激しい変化の中で企業が生き残り、存在感を高めていくためには、自社製品やサービスのアドバンテージを生み出していくための努力を絶えず続けていかなければならない。たとえばモノづくりの現場では、一元的な情報管理とその共有／活用、あるいは設計者のアイデアをより速く具現化していくための取り組みなどが求められることになる。PTCのマイケル・M・キャンベル氏が未来のモノづくりの指針を示すとともに、英国の都市間高速鉄道計画で車両製造を受注した日立製作所 交通システム社の角廣崇氏が語った。
