記事 Web戦略・EC デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ デジタルマーケティング時代の企業・ECサイトは「リアル化」「高付加価値化」がカギ 2016/02/29 スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスの台頭により、顧客の購買行動はモバイルにシフトし、EC、コーポレートサイトなどのモバイル移行が急速に進んでいる。また、サイト構築だけでなく、顧客分析からマーケティング、さらなる案件化につなげていきたいというニーズも高まっており、モバイルサイトの高機能化、高付加価値化は1つのキーワードとなりつつある。そこで、デジタルマーケティング時代に求められるモバイルサイト構築のポイントについて聞いた。
記事 バックアップ・レプリケーション マンガで解説！クラウド混在環境でのバックアップを一元管理する方法 マンガで解説！クラウド混在環境でのバックアップを一元管理する方法 2016/02/26 障害発生時の復旧や、データ管理のしやすさの面からクラウド移行を考えても、すべてのデータをクラウド移行するのは困難です。特に基幹系サーバのクラウド移行は、会社全体のシステムの運用方法を変更したり、既存のシステムに影響を及ぼしてしまう可能性があります。だからといって、クラウドとオンプレミス、両方の環境を異なる運用にすると、システム運用管理者の負担を増大させるものになります。今回は、こうしたクラウド、オンプレミスといった混在環境での運用における解決方法をご紹介します。
記事 ロボティクス 日産やリクルートテクノロジーズなどの事例から読み解く、コミュニケーションロボットPepperの多彩なビジネス活用法 日産やリクルートテクノロジーズなどの事例から読み解く、コミュニケーションロボットPepperの多彩なビジネス活用法 2016/02/25 昨年11月より発売がスタートした法人向けのコミュニケーションロボット「Pepper for Biz」。すでに500社超の企業が導入しているが、企業によってロボットをビジネスに活用する思想やアプローチも異なるようだ。ここでは一般的な導入のみならず、Pepper for Bizの発売前から自社で独自アプリケーションを開発したり、一括で大量導入を決めた珍しいケースなど、4つの事例（リクルートテクノロジーズ、八十二銀行、ウォーターダイレクト、日産自動車）を通じ、各社のアプローチを見ていこう。
記事 IT戦略・IT投資・DX 大塚商会が電力コスト削減、ビル管理、3Dシミュレーションで「攻めのIT」を見せつけた 大塚商会が電力コスト削減、ビル管理、3Dシミュレーションで「攻めのIT」を見せつけた 2016/02/25 2月3日から5日までの3日間、ザ・プリンスパークタワー東京にて、大塚商会主催の総合展示会「実践ソリューションフェア2016」が開催された。「つながると見える！ひろがるビジネス。」というテーマを掲げ、すべてのシステムをつなげてビジネススタイルを変革する「攻めのIT投資」と、そこから広がるビジネスの活用例を来場者に示した。電力コスト削減や法改正対応といった実用的なソリューションや、3Dプリンタやドローンといった注目のテクノロジーについて紹介しよう。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ Resalio DaaSは、なぜ圧倒的低価格でフルSSDの仮想デスクトップを実現できたのか Resalio DaaSは、なぜ圧倒的低価格でフルSSDの仮想デスクトップを実現できたのか 2016/02/23 セキュリティ強化と生産性向上、そしてワークスタイル変革の切り札として、仮想デスクトップ（VDI）に注目が集まっている。現実に、著名な大企業などでは数千から1万を超える規模での導入事例も聞かれるようになった。ただし、中堅以下の企業では、メリットはわかっていても、なかなか導入にはいたらないケースが多いようだ。その理由と解決策について、アセンテック 代表取締役社長の佐藤直浩氏とGMOインターネット 事業本部 部長 エンタープライズクラウド担当 髙田幸一氏に話を聞いた。
記事 グループ会社管理 小売グループ企業に求められる「筋肉質な」基幹業務システムとは？ 小売グループ企業に求められる「筋肉質な」基幹業務システムとは？ 2016/02/23 小売業界は、セブン&アイグループ、イオングループの2強の様相を呈している。だが、小売市場全体でみれば両社がシェアを独占しているわけではない。とりわけスーパーマーケットやドラッグストアは地域性が強く、地場の企業が群雄割拠する業界といわれてきた。しかしここ数年は業界再編の動きが活発に進んでおり、企業・グループの統廃合のスピードは早まっている状況だ。
記事 ロボティクス 導入企業はすでに500社超！ Pepper for Bizが切り拓くロボットビジネスの新たな地平 導入企業はすでに500社超！ Pepper for Bizが切り拓くロボットビジネスの新たな地平 2016/02/22 昨年10月より申込みを開始したコミュニケーションロボット「Pepper」の法人向けモデル「Pepper for Biz」。すでに導入企業は500社を超え、さまざまな分野で活躍を始めている。これまで何度もロボットブームが訪れては消えてきたが、今回のPepper for Bizの登場で、ビジネスへのロボット参入が本格的に進みそうだ。ソフトバンク法人事業開発本部にて法人展開を推進する弓掛 正史氏に、ロボット市場の現状やPepper for Bizの狙い、今後のビジョンなどについて話を伺った。
記事 ロボティクス ビジネスの現場でPepperに何ができるの？ 「Pepper World 2016」展示会場レポート ビジネスの現場でPepperに何ができるの？ 「Pepper World 2016」展示会場レポート 2016/02/22 1月27日と28日、法人向けコミュニケーションロボット「Pepper for Biz」の祭典「Pepper World 2016」が、ベルサール汐留で開催された。本会場では20社以上のアプリケーション開発ベンダーが出展し、テーマごとにデモを行った。会場の各ゾーンは人だかりができるほどの大盛況で、両日の来場者数は7,000人にのぼった。ここでは本イベントから特に目を引いた最新事例や、ちょっと先の未来に実現するユニークなデモについてご紹介しよう。
記事 CRM・SFA・コールセンター 顧客生涯価値（CLV）を最大化するため、コンタクトセンターに必要なKPIとは？ 顧客生涯価値（CLV）を最大化するため、コンタクトセンターに必要なKPIとは？ 2016/02/18 インターネットやモバイルデバイス、SNSなどの台頭により、顧客の購買行動は多様化し、企業はあらゆる顧客とのタッチポイントにおいて顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）の最適化が求められている。そこで企業と顧客とをつなぐ重要なコミュニケーション拠点として重要性を増すのがコールセンター（コンタクトセンター）だ。よりプロアクティブに、より価値を高めるために今日のコンタクトセンターが考えるべき新しいサービスのあり方を探る。
記事 CRM・SFA・コールセンター 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 89％の顧客が「いやな体験」をすれば再購入しない──コンタクトセンターのあるべき姿とは？ 2016/02/18 モバイルシフトが急速に進む昨今、コンタクトセンターも、従来の電話中心の対応から、Webやモバイルを使ったマルチチャネルへの対応が不可欠になってきた。サポートやセールスなど新たな機能が取り込まれ、複雑化するコンタクトセンターのあるべき姿を、海外や国内事例を交えながら、日本オラクルの横山 富氏が解説した。
記事 営業戦略 DMマーケティング虎の巻、アポ取得率を向上させる顧客リストとクリエイティブ作成術 DMマーケティング虎の巻、アポ取得率を向上させる顧客リストとクリエイティブ作成術 2016/02/17 昨今、マーケティングというと、Webを通じた「PULL型」の集客方法にばかり目がいってしまいがちだが、即効性が必要な場合や、認知度が低く、競合が多い商材・サービスの場合などにおいては、やはり「PUSH型」の「DM（ダイレクトメール）」が効果を発揮しやすい。このDMマーケティングを効果的に行い、より多くの潜在顧客にリーチし、顧客獲得につなげるにはどうすればよいのか。DMマーケティングの「虎の巻」を明かす。
記事 バックアップ・レプリケーション 【ストーリー】増え続けるデータ、バックアップが終わらない！にどう対応するか 【ストーリー】増え続けるデータ、バックアップが終わらない！にどう対応するか 2016/02/15 中堅の工作機械メーカーにつとめる沢木秀雄は入社5年目。現在、情報システム部門で主にシステムの運用管理を担当している。日々、システムの状態に目を光らせるとともに、定期的なデータのバックアップもこなさなければならない。バックアップデータにはCADの設計図や売上情報も含まれるので責任は重大だ。ところが、最近、データ量がますます増えてきており、沢木の仕事に大きな支障を来たし始めてきた……。
記事 データセンター・ホスティングサービス 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 日本アンテナ事例：通信用・放送用機器ビジネスを支えるデータセンターの条件とは 2016/02/08 テレビ受信用アンテナ、パソコンの無線通信用アンテナ、タクシー無線や消防無線、無線のセキュリティカメラなど、無線通信に関わるあらゆる製品を開発・販売している日本アンテナ。そのビジネスをITで支えているのが、同社の情報システム課である。かつては拠点ごとにバラバラのIT環境だったが、現在はデータセンターに統合。その変遷と取り組みについて、日本アンテナ 管理本部 副本部長 兼 管理部長 今尾次郎氏らに話を聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 牧野 二郎弁護士に聞く、Excelでの管理はNG！やってはいけないマイナンバー対策 2016/02/05 マイナンバー法の運用がスタートした。大企業を中心に粛々と対応が進んでいるとはいえ、中小企業の3～4割は対応の方針すら決めかねている状況だ。企業のマイナンバー法対応に数多く関わる牧野総合法律事務所 弁護士 牧野 二郎氏に、企業がマイナンバーを取り扱う際の重要事項である「安全管理措置」への対応の仕方や要点、やってはいけない対応といったマイナンバー運用のポイントを聞いた。
記事 個人情報保護・マイナンバー 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 未対応企業も要確認！ マイナンバー対応は「短・中・長期」の視点で考えよ 2016/02/05 2016年1月に運用開始したマイナンバー制度。企業で対応すべきマイナンバー関連業務を整理し、適切に対応できているだろうか？マイナンバーを含む情報は「特定個人情報」に該当し、事業者はその適正な取り扱いに関する安全管理措置義務を負うため、「組織」「人」「物理」「技術」の４つの観点から対策をとることが求められている。企業にとっての業務負荷は大きく、組織体制、人材教育、セキュリティ対策などの各面で課題を抱えている企業は多いだろう。マイナンバー関連業務がピークを迎えるのは、年末調整が発生する2016年12月頃と言われているが、それまでに企業はどのようなアクションを取る必要があるのか整理してみよう。
記事 グループ会社管理 小売・流通企業が抱えるグループの経営課題は“連結数値の見える化”だ 小売・流通企業が抱えるグループの経営課題は“連結数値の見える化”だ 2016/02/02 グループ・ブランドの統廃合が早く、直営店舗やECなど顧客とのタッチポイントが多様化する小売・流通業。この業界で戦う企業の中で、グループ全体で経営管理基盤を強化したいというニーズが急速に高まりつつある。モバイル活用やクラウド化、さらには、新たなテクノロジーによる決済サービスの登場など、ますますスピード化する経営環境に対応するには、グループ間の基幹システム連携が必要になってくるためだ。
記事 グループウェア・コラボレーション もっと手軽に、グループウェアを使いたい――ユーザーが考えた新たな活用法とは？ もっと手軽に、グループウェアを使いたい――ユーザーが考えた新たな活用法とは？ 2016/02/01 企業内の情報共有やスケジュール管理、ワークフロー、勤怠管理や経費精算などに、グループウェアの導入を検討する企業は多いだろう。しかし、使われていない機能が多い製品を導入したことで高いコストがかかったり、実際に導入しても活用されていないといった悩みの声が聞かれる。こうした中で、社外の取引先との短期間のプロジェクト管理をはじめ、グループウェアの活用に工夫をしている企業もある。そこで今回は、手間もコストもかけずにグループウェアを手軽に導入し、うまく使いこなしている企業の事例を紹介しよう。
記事 CDN・ADC・ロードバランサ 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 事例：稼働率99.999998％のKDDIのクラウドサービスを支える仮想ADCとは 2016/01/29 所有から利用へと企業のクラウド利用が加速する中で、今、注目を集めているのが「KDDIクラウドプラットフォームサービス」だ。4,000万を超える契約数を誇る「au」のサービスを支えるキャリアグレードのIT基盤でもありながら、企業の既存資産を活かせる柔軟性、ネットワークを含めた即時性の高さでも異彩を放っている。このKDDIクラウドプラットフォームサービスを支える拡張ロードバランサとして初めて採用された、仮想ADC（アプリケーションデリバリーコントローラ）とはどのようなものか、KDDIの担当者に話を伺った。
記事 流通・小売業界 情報システム・経営管理部門のためのグローバル経営管理 情報システム・経営管理部門のためのグローバル経営管理 2016/01/28 クラウド、ビッグデータ、FintechなどITによる技術革新により、マーケットはますますグローバル化している。例え拠点が国内にあったとしても、世界の厳しい競争に晒されている状況に変わりは無い。こうしたボーダレスな時代に企業はどのようなグループガバナンスを行い、財務管理を行っていくべきなのか？本企画では国内外にグループを持つ、グローバル企業に向けて、ITを活用したグローバル経営管理の手法をわかりやすく紹介する。
記事 個人情報保護・マイナンバー セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 セーフハーバー協定の無効判決やストレスチェック義務化、個人情報保護法の最新動向 2016/01/28 世界各国で個人情報に関連する法制度が大きく変化してきており、特にアジア諸国ではここ数年間で個人情報やプライバシーに関する法制度の整備が加速している。こうした環境下で課題となるのが、越境データ、すなわち国をまたいでやり取りされる個人データの取り扱い方だ。日本では2017年後半以降に改正個人情報保護法の施行が予定されているが、この背景には、グローバルな法制度への対応が1つの目的として挙げられる。改正法の施行に向けて、日本企業はどのような点に留意すべきなのか。デロイト トーマツ リスクサービス シニアマネジャーの北野晴人氏が解説した。
記事 個人情報保護・マイナンバー 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 板倉陽一郎弁護士が指南、「改正個人情報保護法」施行前に行うべき8つの準備事項 2016/01/28 2015年9月、改正個人情報保護法が成立、公布された。その背景には大きく3つの目的がある。ビッグデータおよびパーソナルデータの利活用を促進すること、欧州の十分性認定に対応すること、そして名簿事業者への規制を強めることだ。全面施行が予定されているのは2017年で、実質的に残り1年弱の猶予期間しかない。ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎 弁護士は「これから事業者は、8つのポイントに留意して対応準備を進めていく必要がある」と指摘する。
