記事 プレスリリース ロジクール、ビデオ会議システム「Rally Bar」「Rally Bar Mini」が話者追従に対応 ロジクール、ビデオ会議システム「Rally Bar」「Rally Bar Mini」が話者追従に対応 2022/02/04 出典：ロジクール
記事 プレスリリース CTC、仮想空間の開発プラットフォーム「NVIDIA Omniverse Enterprise」を提供 CTC、仮想空間の開発プラットフォーム「NVIDIA Omniverse Enterprise」を提供 2022/02/04 出典：CTC
記事 最新ニュース ＮＹ外為市場＝ユーロ／ドル3週間ぶり高値、ＥＣＢタカ派化で ポンドも上昇 ＮＹ外為市場＝ユーロ／ドル3週間ぶり高値、ＥＣＢタカ派化で ポンドも上昇 2022/02/04 出典：ロイター
記事 運輸業・郵便業 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 「高度物流人材」とは何か？従来の人材と何が違う？“2024年問題”の救世主となるか 2022/02/04 「トラックドライバー不足は、課題の本質ではない」──面食らう人もいるかもしれない。トラックドライバー不足は表層的なものであって、課題の本質は輸送リソースの不足によって「荷物を運んでもらえない」輸送難民を生み出すという懸念にある。極論だが、トラックドライバーの数が減少しても、フィジカルインターネットなどによって輸送リソースが拡大すれば、課題は解決する。本件に限らず、物流が抱えるあらゆる課題を解決する担い手として期待されるのが、高度物流人材である。本稿では、高度物流人材について解説しつつ、高度物流人材が物流業界に与えるインパクトについて考える。
ホワイトペーパー クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 JAL事例：全国拠点のファイルサーバ40TBを10カ月でSharePoint Onlineに移行した方法 JAL事例：全国拠点のファイルサーバ40TBを10カ月でSharePoint Onlineに移行した方法 2022/02/04 日本各地に拠点を持つ日本航空（JAL）では、社内のファイル共有のため、全国の空港・地方拠点に配置されたファイルサーバを利用してきた。しかし、データ量の増加に伴う領域不足が深刻な懸念となり、モバイル端末を活用した働き方改革・コミュニケーションの円滑化を進めるため、Office 365（現：Microsoft 365）への移行を決定した。ただ、長年使用されてきたサーバには数多くのデータが蓄積し、移行プロジェクトの長期化や複雑化が危ぶまれた。そこで同社は、通常業務への負担を最低限に食い止めつつ、10カ月間で移行を完了するプロジェクトを検討し、見事に成功させた。
ホワイトペーパー IT運用管理全般 運用管理担当者のための「Microsoft 365ガバナンス自動化入門」、コスト削減案も 運用管理担当者のための「Microsoft 365ガバナンス自動化入門」、コスト削減案も 2022/02/04 Microsoft 365では、WordやExcelなどのOfficeアプリ、Web会議システムのTeams、コラボレーションやドキュメント管理のSharePointなど、ビジネスに不可欠な多様なサービスが提供されている。特にTeamsやSharePointなどでは、多くのユーザーがファイルを共有したり、メッセージをやりとりしたりするため、一貫性のあるルールのもと、ガバナンスを効かせて運用することが重要になる。本資料では、このMicrosoft 365の運用管理について「ガバナンス」の観点から詳細に解説する。重要な概念である「Micrcosoft 365グループ」、自社に最適なガバナンスレベルの設定方法、自動化でガバナンスを維持する方法など、Microsoft 365の運用を担当するIT管理者なら、ぜひ知っておきたい内容になっている。
ホワイトペーパー 業務効率化 ネットワンシステムズ事例：「どこでも働ける」からすでに10年超企業の働き方改革とは ネットワンシステムズ事例：「どこでも働ける」からすでに10年超企業の働き方改革とは 2022/02/04 ネットワンシステムズはネットワーク関連を中心に幅広いITサービスを提供している企業である。同社はその技術力を生かし、いち早く「働き方改革」へと取り組んでおり、「いつでも、どこでも働ける環境」づくりを10年前から進めていた。そのため、コロナ禍の際にはスムーズにリモートワークへと移行することに成功した。現在はそれをさらに上回る取り組みとして「働き方改革2.0/DX」を掲げ、推進している。本書は、同社の人事や総務関連業務についての生産性向上への取り組みを紹介する。
記事 その他 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 めぶきFG社長 笹島律夫氏に聞く地銀の役割、「地場産業の支援」で伸張を続けられる理由 2022/02/04 2016年に常陽銀行と足利ホールディングスが経営統合したことにより発足しためぶきフィナンシャルグループは、国内第3位の規模の地銀グループとして存在感を示すだけでなく、DXやコンサルティング事業など独自の取り組みで注目を集める。これら施策の背景や現状、将来の目標などについて、同グループ取締役社長と常陽銀行頭取を務める笹島律夫氏に聞いた。
