記事 ロボティクス 5Gとロボット活用まとめ、遠隔操作にサービスロボットへの応用も。現状の課題は？ 5Gとロボット活用まとめ、遠隔操作にサービスロボットへの応用も。現状の課題は？ 2021/07/30 高速・大容量、低遅延、多数同時接続を実現する5Gの活用先のひとつとしてロボットが注目されている。5Gによってロボットは、よりフレキシブルに活用できるようになる可能性がある。人との協働も容易になり、理想どおりならロボットの可能性は大きく拓けるだろう。だが、実際にはまだまだ課題も少なくない。現在行われている実証実験を見てみよう。
記事 ID・アクセス管理・認証 AWSユーザーがSIEMより先に検討すべき「ログ管理」とは？ コスパを最大化する方法 AWSユーザーがSIEMより先に検討すべき「ログ管理」とは？ コスパを最大化する方法 2021/07/30 クラウド活用やテレワークの推進によって、社内ネットワークと外部との境界線だけを防御する従来のセキュリティは通用しなくなった。すべてのトラフィックを信用せずに監査する「ゼロトラスト」の考え方が前提となる中、そこでは脅威の追跡を可能にする「ログ管理」が重要な役割を担う。今回は、多くの企業が利用するクラウドサービスのAWSを例に、ログ管理の注意点と、ゼロトラストなセキュリティ要件を満たすログ管理術を紹介しよう。
記事 営業戦略 既存IT資産に“ちょい足し”で実現できる「営業DX」、なぜ売上アップにつながるのか 既存IT資産に“ちょい足し”で実現できる「営業DX」、なぜ売上アップにつながるのか 2021/07/30 労働人口の減少や働き方改革の推進、さらにはコロナ禍によるライフスタイルの急激な変化などにより、経済活動の効率化が求められる時代となった。こうした中、あらゆる企業がDXによる効率化に取り組んでいるが、事業の一部分に留まるケースは少なくない。特に、営業部門でのDX導入はまだまだ十分とは言えない現状がある。劇的に環境が変化したニューノーマルの時代で、売上を最大化させるためにはどのような営業DXを実現していけば良いのだろうか。
記事 その他 金融庁や広島銀行、東大が語る「地域金融のDX」、データよりも大事なものとは 金融庁や広島銀行、東大が語る「地域金融のDX」、データよりも大事なものとは 2021/07/30 新型コロナ禍が広がる中、日本中の企業でDXが迫られており、それは構造不況と言われる地域金融機関にとっても例外ではない。地域金融機関と地方経済にとって再生のきっかけを生み出すチャンスだとも考えられる。その実現のために、どのような点に着目してDXを推進すべきなのか。金融庁の日下 智晴氏、ひろぎんホールディングス社長・広島銀行頭取の部谷 俊雄氏、Global Mobility Serviceの中島 徳至氏、東京大学大学院経済学研究科の柳川 範之教授らが語り合った。モデレーターは日本経済新聞社の滝田 洋一氏。
記事 Web戦略・EC NginxとApacheをわかりやすく比較、Nginxが「絶対王者」のApacheを超えたワケ NginxとApacheをわかりやすく比較、Nginxが「絶対王者」のApacheを超えたワケ 2021/07/30 我々は日々、「情報」を得るためにPCやスマートフォンなど、さまざまな情報端末でWebサイトやWebシステムへアクセスしている。アクセスした先にはWebサーバがあり、要求に対する処理を行うことでリクエスト元である端末に情報が届けられている。では、システムにとって最適なWebサーバとは何なのか。ここでは、数あるWebサーバの中でも、長らく不動の1位だったApacheを抜き去った「Nginx（エンジンエックス）」について、基礎からコンテナ活用まで分かりやすく解説していこう。
記事 設備投資 伊藤忠商事の地に足付いたDX、「技術は半歩先で十分。重要なのは収益性」 伊藤忠商事の地に足付いたDX、「技術は半歩先で十分。重要なのは収益性」 2021/07/30 2021年3月期の決算発表では純利益、株価、時価総額のすべてで商社首位に立った伊藤忠商事。同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）のキーワードは「ビジネスありき」「収益性重視」「内製化」だった。2020年6月に開催されたイベントに同社のデジタル戦略室長と情報・通信部門長代行が登壇し、その取り組みを語った。
記事 最新ニュース インタビュー：物価目標への議論、ワクチン順調なら年末以降の開始が妥当＝野口日銀委員 インタビュー：物価目標への議論、ワクチン順調なら年末以降の開始が妥当＝野口日銀委員 2021/07/30 出典：ロイター
記事 最新ニュース オリエンタルランド、赤字６０億円＝ディズニー入園制限で、２１年４～６月期 オリエンタルランド、赤字６０億円＝ディズニー入園制限で、２１年４～６月期 2021/07/29 出典：時事通信社
