ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 2023年のトレンド予測、AI・NFT・メタバースなど新技術の動向は? 押さえるべき要点 2023/03/22 コロナ禍やサプライチェーンの混乱によるインフレなど、さまざまな理由から世界的な景気後退が続いている。だが、不確実な状況だからこそ、経営者は賢明かつ慎重に成長戦略を立てていくべきである。本資料は、2023年に注視すべき最新のテクノロジーや、リーダーシップのトレンドを予測し、テーマごとにまとめたものである。セキュリティや顧客体験(CX)の向上において、新たな課題となる「レジリエンス(耐障害性および回復力)」の重要性や、NFTやメタバースなど最新テクノロジーの動向など、経営戦略立案の一助となる情報をお届けする。
ホワイトペーパー 業務効率化 オカフーズ事例:経理部門のテレワークを80%以上実現、成功に導いた秘訣とは 2023/03/15 あらゆる業種でテレワークの導入が進められるも、経理部門においては領収書や請求書といった紙を扱う業務などからテレワーク化が進めにくいとの声がある。だがそんな中、水産加工食品や冷凍魚介類の開発・製造・輸入・販売を手掛けるオカフーズの経理部では、テレワーク率80%を実現した。実現を成功させた背景には何があったのか?本書は、同社の経理部門の業務改善への取り組みとそれによる改善効果について解説する。
ホワイトペーパー レガシーマイグレーション COBOL資産を活かすモダナイゼーションの進め方、実現に向けた3ステップとは? 2023/03/09 COBOLは産業界に広く採用された最初のプログラミング言語の1つだ。COBOLで開発された多くの業務システムが今も現役で稼働している。しかし、仮想基盤やクラウドなどのプラットフォームの利用が拡大するにつれて、COBOLの主たるプラットフォームであるメインフレームのレガシー化が進んでいる。とはいえ、クラウド移行後も優れたCOBOL資産を継続して利用したいと考える企業は多い。そこで、有効な解決策となるのが「モダナイゼーション」だ。本書は、COBOL資産を取り巻く課題を明らかにするとともに、モダナイゼーションへの具体的な道筋を解説する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 【電子署名サービスの利用状況は2021年と比べて約2倍!】調査で分かった紙の課題と「利用意向の劇的変化」 2023/03/08 デジタル化の取り組みが推進されるも、予算や人材不足、今なお根強く残る「紙・ハンコ文化」など、さまざまな要因に阻まれている状況だ。このような中、業務効率化やコスト削減、環境保全などのメリットなどから、電子契約・電子署名サービスを導入する企業が増えている。そこで1000人の国内就労者を対象に電子契約・電子署名サービスに関する市場調査を実施。日常業務における紙の書類の課題や、電子契約・電子署名サービスの利用・導入状況とニーズ、2021年から2022年の1年間に市場がどのように変化していったかを数字をもとに丁寧に解説する。
ホワイトペーパー クラウド サイバーエージェント事例:データ活用基盤をどう構築? たった3日で作ることができたワケ 2023/03/07 DXを推進するため、さまざまな企業がデータへの取り組みを高度化している。たとえば、データウェアハウス(DWH)に保管されているデータをうまく活用すれば、継続的な業務改善や、定型業務の自動化なども可能となる。こうした社内のさまざまなデータを分析・活用していくうえで不可欠なのが「API」だ。本書は、APIを取り入れるにはどうすべきか解説するとともに、メディア事業などを展開するサイバーエージェントが、データ活用基盤をわずか3日で作り上げた事例などを紹介する。
ホワイトペーパー EAI・ETL・SOA ブレインパッドやミツワ電機など3社事例、システム間連携で開発・運用工数7割超を削減 2023/03/06 ビジネスにおいてクラウドサービスの利用は不可欠となってきた。一方で、既存の自社システムとうまく組み合わせることができず、業務ごとにツールを切り替えることに手間がかかるなど、さまざまな悩みを抱える企業も多い。だが、それらはシステム間の連携によって解決に導くことも可能だ。たとえば、データ活用のリーディングカンパニーであるブレインパッドでは、Salesforce、国産ERP、タイムレコーダーのシステム間連携を実現したことで、開発・運用工数の7割超を削減したという。本書は、システム間連携やデータ連携に成功した3社の事例を紹介する。
ホワイトペーパー EAI・ETL・SOA Salesforceと基幹システムの「データ連携」、3つの手段を徹底比較してわかった最適解 2023/03/06 顧客管理や営業支援などのために多くの企業が「Salesforce」を活用している。Salesforceのデータと、自社基幹システムに蓄積された売上情報などのデータを組み合わせれば、より大きな成果が期待できるだろう。しかし、Salesforceと基幹システムを同時に使用するのには手間がかかり、それぞれに情報を二重入力しているケースも多々見受けられる。本書は、それらの手間やミスを低減するための、Salesforceとシステム間のデータを連携する3つの手段について、メリットなどを比較した上で最適な方法を解説する。また、データ連携に成功した2社の事例も併せて紹介する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 【電子署名入門】ユニリーバやパソナなど5社事例紹介、基礎から学ぶ電子署名ガイドブック 2023/03/01 多くの企業では契約書や稟議書など、紙の文書を作成し、署名捺印、管理・保管することに対してさまざまな課題を抱えている。また、最近ではテレワークはじめ、新しい働き方が広がっているが、紙にまつわる業務をオフィス以外の場所で行うのは難しいというケースも多い。これらを解決するのが「電子署名サービス」だ。本書は、電子署名の基礎知識から始まり、具体的な特徴や機能などについて、ユニリーバやパソナなど5社の事例とともに解説する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 【疑問多数】弁護士らが解説、電子契約で「代理署名・代理押印」を行うことは可能か? 2023/03/01 電子署名の導入を検討する上で、よく疑問に挙がるのが「電子署名の適法性」についてだ。たとえば、事業規模の大きい企業では契約締結をスムーズに進めるため、権限移譲された社員が代理人となり「代理署名」や「代理押印」を行うケースが多いが、電子署名でも行えるのかという疑問の声も多い。本資料は、弁護士など専門家たちが「代理署名」にスポットを当て、電子署名に利用した場合はどうなるのか、電子契約化を進めるためにはどのようなポイントを押さえるべきかなど解説する。
ホワイトペーパー ペーパーレス化 裁判所の判例から学ぶ、電子署名はどこまでの法的に有効なのか? 2023/03/01 今日のビジネス環境において、利便性の高さから「電子署名」が契約書などの書類を迅速かつ効率的に作成・締結するための重要かつ必須のツールとなっている。電子署名は、契約書等の文書を作成するための必須要件ではないが、電子署名が付された文書は裁判所に提出することもできる。では、電子署名の法的効力や日本の裁判手続きにどのように有効なのか。本書は、電子署名の詳細や、裁判所がどのように電子署名の有効性を認めているのか解説する。
ホワイトペーパー セキュリティ総論 顧客情報のセキュリティは大丈夫? クラウド上の重要データをしっかり保護する方法 2023/02/15 さまざま企業が業務効率化のために「Salesforce」を活用している。営業戦略の強化など、中核業務に活用されるケースが多数見られるが、一方で、顧客、従業員、競合に関する重要なデータなどを扱うことから、ユーザー行動の監視、データの変更履歴のトラッキング、データ漏えいの防止がますます重要となってきた。とはいえ、セキュリティとコンプライアンスの要件が複雑さを増している。本書は、これらの要件に応えながら、ユーザーの行動を先回りでモニタリングし、セキュリティポリシーを適用することを可能にするセキュリティについて、3つの特徴を解説する。
ホワイトペーパー 統合運用管理・サーバ監視 ソフトバンク事例:リリースを3カ月から1週間に、「コンテナ開発」で選んだ監視ツール 2023/02/10 さまざまな通信サービスやソリューションを提供しているソフトバンク。同社はめまぐるしく変化するビジネスニーズに柔軟、かつ迅速に適応するため、2018年からアジャイル開発とDevOpsのための環境構築に乗り出した。そして、新しい開発環境はクラウドベースのコンテナ(Kubernetes)上で構築することが決定。しかし、従来使用していたオンプレ監視ツールは新しい環境には不向きであったため、監視システムを見直すことが必要であった。本書は、同社がアジャイル開発環境を構築した経緯や、どのような監視システムを採用したか解説する。
ホワイトペーパー 統合運用管理・サーバ監視 NTTドコモ事例:マルチクラウドの開発チーム、「生産性を倍増」できたワケ 2023/02/10 日本の大手移動体通信事業者であるNTTドコモ。近年では通信サービスだけでなく、動画・音楽配信や、金融・決済サービスなど、さまざまな事業を展開している。その支えとなるのが最新鋭のクラウド技術だ。同社は2012年頃からクラウドへのシフトを始め、現在では複数のクラウドを利用したマルチクラウド環境で開発・運用を行っている。クラウド移行時には開発チームが運用業務を巻き取ったことで、業務量は2倍に増えたが、社内コミュニケーションを改善したことで逆に残業が減ったという。本書は、同社の開発部門が運用業務を巻き取って組織の生産性を2倍に向上した経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 統合運用管理・サーバ監視 サイバーエージェント事例:社内口コミで横展開が加速、AWSなどのクラウド監視の方法 2023/02/10 W杯で一躍注目を集めるアベマなどのメディアを運営するほか、インターネット広告、ゲームなど、多様なインターネットサービスを提供しているサイバーエージェント。同社は2015年よりAWS(アマゾン ウェブ サービス)を活用したクラウドへの移行が本格化している。こうした最先端のテクノロジーを活用するうえで、コンテナやクラウドで提供されるマネージドサービスに適した監視も必要となっていたという。本書は、社内での評判が口コミで広がり、横展開が加速した監視サービスについて、導入の経緯とその効果をわかりやすく解説している。
ホワイトペーパー RPA・ローコード・ノーコード なぜ「脱Excel」は失敗する? RPAによる業務ダイエットで“共存”する方法 2023/01/30 集計業務や会議資料、帳票や進捗管理など、さまざまな業務で幅広く利用されているExcelだが、属人化や共同作業のしづらさなどもあり、多くの企業で「脱Excel」が掲げられている。しかし、これまでExcelで行っていた業務を別のシステムに切り替えるにはコストや時間を要し、柔軟性が損なわれることなどから、「脱Excel」をうまく進められないという企業も多い。そこで本書は、「脱Excel」ではなく「Excelと共存」することで、Excelの利点を最大限に活用しながら課題を解消していく方法を模索する。
ホワイトペーパー RPA・ローコード・ノーコード 8社事例:月に約200時間の運用コスト削減、よくあるExcel定型業務を「自動化」する方法 2023/01/30 手作業で繰り返し実施してきた集計業務や事務作業を自動化して、業務効率を向上しようという動きが企業間で広まっている。たとえば、アフィリエイト・プログラムを実施しているベネフィット・ワンでは、手作業で行っていたExcelデータの取り込み作業を自動化したことで、月に約200時間の運用コストを削減したという。本書は、よくあるExcelでの定型業務の中でも、ファイル収集・加工処理、レポート作成処理、情報共有、受発注処理の作業を自動化する方法について、8社の事例と併せて解説する。
ホワイトペーパー RPA・ローコード・ノーコード Excel徹底活用術、デメリットやリスクを抑えてその可能性を引き出す方法とは? 2023/01/30 顧客情報リストや帳票、工程管理など、社内情報の管理や運用にExcelを利用している企業は多い。一方で、不正や計算式の誤り、データが失われる可能性など、さまざまなリスクについても長年指摘され続けている。ところが、多くの人が利用経験をもち、多彩な機能を持っていることなどから、Excelが企業の業務から姿を消す様子はない。ならば、これらのリスクを低減し、Excelの可能性を引き出すことを検討すべきだ。Excelの課題の多くは、人手を介す人的エラーに起因する。本書は、Excelを使用する際に生じる人的リスクを大幅に軽減し、業務効率を劇的に改善する方法を解説する。
ホワイトペーパー RPA・ローコード・ノーコード AWSの価値を引き出すアプリを「ローコード」で高速開発、ERP+センサーによるIoT事例も 2023/01/17 データの収集・分析、機械学習、エッジコンピューティングなど、AWSはパブリッククラウドの中でも特に多彩なサービスを提供している。だが、その能力を引き出して、社内のあらゆるユーザーが活用できるようにするためにはアプリが不可欠だ。ところが、多くの企業ではアプリ開発のリソースが不足している。そこで、非IT人材でも迅速かつ簡単にアプリを開発できる「ローコード」が注目されている。本資料は、AWSと連携してデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進できるローコード開発プラットフォームについて、製造現場での事例も含めて紹介する。
ホワイトペーパー 人材育成・人材獲得 逆に負担? 動画マニュアルにありがちな「落とし穴」を避けるには 2023/01/05 企業でのIT活用が進み、業務マニュアルも従来の紙のものだけでなく「動画マニュアル」を取り入れる動きが広まっている。そのメリットは、作業内容を動画で確認できることにあり、主に飲食業や製造業など、現場での動きが重要になる業界で活用されている。しかし、動画マニュアルは、ただ単に作業風景を撮影すると「長尺の動画から見たい部分だけを探すのに苦労する」「見ながらの作業が出来ない」といった事態も起こりかねない。使いづらい動画マニュアルを従業員に渡したことで、逆に動画を見ることが負担になるのだ。なぜそうなるのか、本書は、動画マニュアルのよくある失敗や、現場で使いやすくするための改善策を解説する。
ホワイトペーパー 電子帳票・帳票出力 電帳法とインボイス制度、税理士が教える課題と対策 2022/12/27 2022年1月に電子帳簿保存法(電帳法)の改正が施行され、電子で受け取った請求書は電子保存しなければならなくなった。令和4年度税制改正を受け、その義務化までには2年間の許容期間が設けられたが、許容期間中の2023年10月にはインボイス制度(適格請求書等保存方式)の開始が待ち受けている。インボイス制度では、企業に適格請求書の発行や要件を満たした保存の義務が生じるため、請求書業務に新たな工数が増えることは明らかである。本書では、それらに対応するための3つの課題とその対策について、松崎啓介税理士が解説する。
ホワイトペーパー 電子帳票・帳票出力 電帳法のポイントを公認会計士が解説、対応における課題と対策 2022/12/27 2022年1月1日に施行された電子帳簿保存法(電帳法)の改正により、2年間の許容期間はあるものの、電子請求書を電子データとして保存することが必須となった。メールやアップロードで届く電子請求書を印刷して、郵送で届く紙の請求書と併せて「紙」で一元管理していた企業は、請求書の管理方法を早急に見直す必要があるといえるだろう。本資料では、電帳法の要点を解説しながら、企業活動に欠かせない請求書業務における変更点やその対応について紹介する。
ホワイトペーパー IT投資・インフラ戦略 【1000名調査】6割の企業が頼りきり? 経産省も警告する「ITベンダー依存」の実態 2022/12/27 企業におけるITベンダーへの過度な依存と固定化は、日本のIT業界にとって数十年来の懸案事項となっている。経済産業省のDXレポートでも継続的に警告されており、この状態が続くと、ユーザー企業とITベンダーの両者とも、デジタル時代において必要な能力などを獲得できず、デジタル競争の敗者になるという。そこで本書は、企業のベンダー依存度や関係性についての実態を知るため、ユーザー企業のIT意思決定権者など1000人以上を対象に調査を実施し、その結果をまとめた。ユーザー企業はITベンダーとの関係性をどのように見直すべきか、参考の一助にしてほしい。
ホワイトペーパー BCP(事業継続) 「ヒヤリハット」のさまざまな課題を解決、重大事故を防ぐ体制をつくるには 2022/12/27 重大な災害や事故には至ってないが、至っても不思議ではない危険の一歩手前の事象「ヒヤリハット」。建設や運輸の現場など、わずかなトラブルが人命に関わる業種では特に重要視されているが、顧客対応や情報漏えいなどのミスが企業に致命的なダメージを与えることから、その他の業種でもミス防止のため、ヒヤリハットの管理やトラブル防止の管理体制の強化への取り組みが行われている。本書は、ヒヤリハットを中核とした重大な事故防止サイクルのモデルや、体制づくりにおいて発生するさまざまな課題、それらを解決し効率化する方法などを解説する。
ホワイトペーパー クラウド 現場主導で業務のデジタル化を加速する、クラウドプラットフォーム5つの特徴 2022/12/27 デジタルトランスフォーメーション(DX)推進が口々に叫ばれるも、さまざまな理由からデジタル化を進められない企業は多い。IT人材のリソース不足やシステムのサイロ化、また、新システム導入により業務が変化することへの懸念を抱く企業もある。解決するには、業務のことを理解している現場部門を中心にデジタル化を進めることが重要だ。そのためにどのような環境を構築すべきか。本資料は、業務をデジタル化する機能を備えた、5つの特徴を持つクラウドプラットフォームについて紹介する。
ホワイトペーパー クラウド 【事例集】SaaSをAPIで組み合わせて業務効率化、Microsoft Teamsなどとの連携方法 2022/12/27 コラボレーションツールやクラウド電子署名など、さまざまなSaaSが定着してきた。だが、これらはバラバラで運用されていることが多く、業務ごとにツールを切り替える必要がある。そこで、「API」や「Webhook」を活用し、これらSaaSを連携させ、業務を効率化する動きが加速している。たとえば、コミュニケーションツールのMicrosoft Teamsとシステム連携させ、申請業務を効率化することも可能だ。本資料は、APIとWebhook連携はじめ、業務デジタル化SaaS連携の取り組み事例などを紹介する。
ホワイトペーパー 業務効率化 なぜ横浜ゴムは短期間少人数で大規模DB移行に成功した? 業務デジタル化14社事例集 2022/12/27 さまざまな企業が業務のデジタル化を進めているが、企業の規模が大きくなるほど、その難易度も高くなる一方だ。本資料は、業務デジタル化に成功した大規模企業14社の事例を紹介する。一例として、自動車のタイヤなどゴム製品のメーカーである横浜ゴムは、レガシー化した3000超の業務用データベースを、よりモダンなウェブアーキテクチャへと移行するプログラムを実施。なんと、約2年という短期間かつ、中心メンバー3名という少人数ながら取り組みを成功させた。その成功のカギはどこにあったのか。
ホワイトペーパー 標的型攻撃 ランサムウェア対策の「キモ」が実例から見えてきた?押さえるべき3つのポイントは 2022/12/26 ランサムウェアの巧妙化が進み、被害範囲も拡大している。IPA(情報処理推進機構)が発表した「情報セキュリティ10大脅威 2022」によると、ランサムウェアによる被害は前年に引き続き1位だったという。一方で、それら被害の実例から対処方法も浮かび上がってきた。それには、侵入されることを前提とした「ゼロトラスト」の考えに則り、被害を受けても迅速に復旧できるよう、「検知」「特定」「復元」という3つのポイントを押さえる必要がある。本書は、ランサムウェアの詳細や被害の実情、3つのポイントを押さえた対策について解説する。
ホワイトペーパー クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 製造販売卸トーショー事例:情報セキュリティのISO取得と社外情報共有の両立 2022/12/26 病院・調剤薬局の設備・機器の製造販売卸事業を展開するトーショー。同社はISO27001(情報セキュリティ)の取得を目指し、社内の環境整備に着手していた。その過程において、シャドーITの課題を解決すべく、「Google Workspace(旧G Suite)」の全社導入を決定した。しかし、検討を進めていく中で、このツールは社外との情報共有にはあまり向いてないことがわかり、社外とセキュアに情報共有できる仕組みが急務となった。本書は、同社がいかにしてISO27001を取得しつつ、社外でもセキュアな情報共有の仕組みを確立したのか。その経緯を詳しく紹介する。
ホワイトペーパー クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 国内トップ部品メーカーのペーパーレス化、複雑なサーバ更新と重い検索をどう克服? 2022/12/26 自動車や自動二輪車などの部品生産を手掛け、国内シェアはトップクラスを誇る部品メーカーの月星製作所。同社は全社的なペーパーレス化に着手し、会議の議事録や図面、帳票などの書類をデジタル化し、用途別にファイルサーバを立てて管理する仕組みを構築した。しかし、増え続けるファイルを格納するための機器の増設や、5年ごとのリプレース(更新)作業が大きな負担になり、また、情報検索に時間と手間がかかるという課題が浮上してきた。本書は、同社が厳格なセキュリティポリシーを維持しながら、データの一元的な管理と検索性を高めることに成功した経緯を紹介する。
ホワイトペーパー 開発総論 生産性が平均37%向上、開発ライフサイクルを加速するプラットフォーム 2022/12/26 市場への早急なサービスのリリースが求められる昨今、多くの企業で開発ライフサイクルの迅速化が進められている。エンジニアがコードを効率よく速やかに構築し、リリースするには、さまざまなチームと連携し、コードのデプロイやインシデント管理を行い、デリバリーパフォーマンスを高める必要がある。そのカギとなるのが、メンバーの情報を見える化し、コラボレーションを実現するツールの存在だ。経営コンサルティング企業のマッキンゼーによると、開発者の速度が高い企業の業績は、通常の企業の4~5倍を上回り、DORA(DevOps Research and Assessment)の調査でも、最高の成果を出しているエンジニアが、使いやすいツールを利用している確率は1.5倍であるという。本書は、具体的にツールをどのように活用し、開発ライフサイクルを加速していくか解説する。