記事 組み込み・産業機械 自動車のセキュリティどう守る？ NCC Group 「CERT C」の第一人者が解説 自動車のセキュリティどう守る？ NCC Group 「CERT C」の第一人者が解説 2016/01/14 IoT時代の到来により、組込みデバイスはセキュアであることが非常に重要な要件として求められるようになった。その実現には、開発段階からセキュリティを意識したコーディングが必須となる。それは自動車でも同様だ。「電子制御装置（ECUs）への攻撃は、もはや理論上のものでなくなった」と指摘するのは、セキュアコーディング「CERT C」の第一人者であるNCC GroupのRobert Seacord氏だ。
記事 製造業界 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 中堅中小食品メーカーの基幹システム再構築術 「食の安全」を守り、原材料高にも対応 2016/01/12 ここ数年、食品の産地偽造や加工食品への異物混入などの事件が報道され、“食の安全・安心”を求める消費者の声はますます高まっている。その一方で、大幅な円安や原材料高が食品メーカーの収益性を急速に圧迫しており、採算管理や在庫管理は喫緊の課題だ。とはいえ、大手と違い、中堅中小の食品メーカーは、資金や人的リソースに限りがあるのも事実。こうしたさまざまな課題に応えるのが、クラウドを活用した食品業界専門のICTサービスだ。
記事 組み込み・産業機械 GEやGMも採用、DevOpsの課題を解決する統合プラットフォームとは GEやGMも採用、DevOpsの課題を解決する統合プラットフォームとは 2016/01/12 東陽テクニカ主催の「QAC User's Meeting 2015」に登壇したElectric Cloudは、エンド・ツー・エンドのDevOps統合プラットフォームを提供している企業だ。創業者であるスタンフォード大学のJohn Ousterhout氏は、Tcl/Tkの開発者としても知られている。同社の日本法人、Electric Cloud Japanの伊藤仁智氏は、世界15ヵ国200社以上の顧客を有する同社の主力製品について紹介した。
記事 組み込み・産業機械 組込み機器向けのコーディングに「MISRA C」が効果的な理由 組込み機器向けのコーディングに「MISRA C」が効果的な理由 2016/01/05 車載製品のソフトウェアの安全性と信頼性を支援するために作られた団体「MISRA（Motor Industry Software Reliability Association）」。同団体は、C言語のためのソフトウェア設計標準規格「MISRA C」を開発したことでも知られている。なぜ組込み機器の開発にMISRA Cを活用するのがよいのか。C言語とはどう違うのか。MISRA C 研究会に所属するビースラッシュの宇野結氏が解説した。
記事 組み込み・産業機械 CPUのマルチスレッド対応は、セキュアコーディングにおける大きな障壁になっている CPUのマルチスレッド対応は、セキュアコーディングにおける大きな障壁になっている 2015/12/21 CPUの著しい性能向上により、ソフトウェアも大きな恩恵を受けてきた。しかし、現在は従来のアプローチではCPU性能を高められず、マルチコアアーキテクチャーやハイパースレッディング・テクノロジーに移行し、この問題を解決しようとしている。ところが、こうした変化に対して「予測不可能で脆弱性にかかわる問題を増やしてしまう恐れがある」と警鐘を鳴らすのが、1985年以来、ソフトウェア静的解析のパイオニアとして、コーディング標準の検査と欠陥検出の技術を提供してきたProgramming Research社のEvgueni Kolossov氏だ。
記事 組み込み・産業機械 制御システムセキュリティ、過去4年の脆弱性は他の分野よりも深刻度が高い-JPCERT/CC 制御システムセキュリティ、過去4年の脆弱性は他の分野よりも深刻度が高い-JPCERT/CC 2015/12/21 2014年の1年間で、ソフトウェアの脆弱性は約1万5000件も発見されている。そのうち制御システム製品の脆弱性を集めたものに「ICS-CERTアドバイザリ」がある。これを共通脆弱性評価システム「CVSS v2」で評価したところ、過去4年間における制御系の脆弱性は、他の分野よりも深刻度が高いことがわかった。こうした制御システムの脆弱性にどう対応していくべきか。JPCERTコーディネーションセンター（以下、JPCERT/CC）の久保正樹氏が語った。
記事 インボイス・電子帳票 横河ソリューションサービスが全社3000名規模で取り組んだ、トップダウンでの電子決裁システム導入 横河ソリューションサービスが全社3000名規模で取り組んだ、トップダウンでの電子決裁システム導入 2015/10/16 従業員数約3000名を抱える横河ソリューションサービス。同社は毎年1万件にのぼる稟議を紙で処理していた。しかし2013年12月、意思決定スピードの向上や間接業務削減、ペーパーレス化を目的に稟議決裁システムを導入し、紙で処理する稟議からの脱却をはかった。同社は、いかにして稟議プロセスの電子化を実現したのだろうか。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 「最後の1cmを埋める」──20年先を見据えたサトーのIoT戦略とは？ 「最後の1cmを埋める」──20年先を見据えたサトーのIoT戦略とは？ 2015/10/16 「モノのインターネット」と言われるIoT（Internet of Things）は、もはやただのトレンドワードではなく、実際に多くの企業が活用し、さまざまなビジネスが動いているフェーズだ。ハンドラベラーの発明や熱転写方式バーコードプリンタの開発などで業界をリードしてきたサトーは、IoTをどのように捉えているのか。同社が目指す次の20年にわたるIoT戦略について紹介する。
記事 IoT・M2M・コネクティブ IoTの裏側にビジネスモデルをどう描くか──IoT導入における課題を経営層が徹底討論！ IoTの裏側にビジネスモデルをどう描くか──IoT導入における課題を経営層が徹底討論！ 2015/10/16 先ごろ開催された「Salesforce Summer 東京」の併催イベント「IT事例研究会／経営者ラウンドテーブル」。本研究会では、大手・中堅製造業の経営層や役員を対象に、「日本の製造業におけるIoTをどう捉えるべきか」という視座から、先進企業の事例紹介と徹底討論が行われた。IoTに関わる課題を経営視点で捉え、グローバルな競争力を高めるために、国内企業は一体どうすればよいのだろうか？
記事 IoT・M2M・コネクティブ 【特集】大手・中堅製造業の経営層が徹底討論 IoTをビジネスにどう活かすか？ 【特集】大手・中堅製造業の経営層が徹底討論 IoTをビジネスにどう活かすか？ 2015/10/16
記事 グローバル・地政学・国際情勢 ローカライゼーションの必須要件、日本企業は翻訳のROIを可視化せよ ローカライゼーションの必須要件、日本企業は翻訳のROIを可視化せよ 2015/10/14 海外市場への進出を考える企業がまず取り組むべきは、言語のローカライズ（多言語翻訳）であるといえる。顧客が目にする製品やサービスのWebサイト、オンライン・オフラインの製品マニュアルなど、昨今、顧客との接点はさまざまなところにあるからだ。しかし、業界知識が求められる翻訳業務は専門性が高く、コストや工数、成果物の品質をコントロールすることが難しい。企業がグローバルで勝ち抜くために、この課題を解決することが求められている。
記事 IoT・M2M・コネクティブ 日本の製造業に求められる「マイクロバーティカル」なIT戦略とは何か？ 日本の製造業に求められる「マイクロバーティカル」なIT戦略とは何か？ 2015/10/06 競争と変化の激しい現代において、ITのスピード化は企業の競争力を生む源泉の一つだ。ビジネス環境の変化に柔軟に対応するため、企業には適切なIT投資が求められている。「Business Innovation Day 2015」の基調講演では、日本の製造業に求められるITのキーワードとして、マイクロバーティカル、IoT、アジャイルが語られた。
記事 ERP・基幹システム 小型電源ICメーカー、トレックスの経理部門が主導したシンガポール拠点のERP導入 小型電源ICメーカー、トレックスの経理部門が主導したシンガポール拠点のERP導入 2015/10/06 電源IC（半導体デバイス）の開発、設計製造を手がけるトレックス・セミコンダクター（以下、トレックス）。世界5カ国、7つの地域に営業拠点を擁し、ベトナムには生産拠点を構えるなどグローバル化にも積極的に取り組んでいる。2014年のジャスダック上場を機に内部統制を強化することになったトレックスは、シンガポールの営業拠点におけるERP導入を短工期かつ、ほぼノンカスタマイズで実現した。同社は、いかにしてこのERP導入プロジェクトを進めていったのだろうか。
記事 シンクライアント・仮想デスクトップ ROIは400%超えも？ 中小企業も導入可能？ いま注目のIT投資としてのVDI導入 ROIは400%超えも？ 中小企業も導入可能？ いま注目のIT投資としてのVDI導入 2015/08/11 デスクトップ仮想化（VDI）は、情報漏洩対策やBCP対策に有効で、システムの保守・運用の効率化、ワークスタイルの変革にも効果的なソリューションとして知られている。これまで操作性を含めたユーザビリティやコストの点で導入に踏み切れなかった企業も多かったが、近年、中小企業を含めて様々な業種でVDIに関心を示す企業が増えてきた。いったいその理由はどこにあるのか？ VDIの市場規模や導入事例、投資対効果の高さを示す調査データといったVDIの最新動向を紹介しよう。
記事 グローバル・地政学・国際情勢 海外進出した国内企業がひそかに抱える、グローバル拠点のIT混沌化問題とは？ 海外進出した国内企業がひそかに抱える、グローバル拠点のIT混沌化問題とは？ 2015/08/10 経済のグローバル化が進むなか、大手ばかりでなく中堅中小企業も海外進出が進んでいる。ところが、海外に進出した企業の多くにはある共通の悩みが存在している。スピードを重視し過ぎたあまりに、現地のITシステムが混沌化しているというのだ。しかもそれは、企業規模の大小を問わないという。いったいその課題とは何なのか。解決策はあるのだろうか。
記事 経営戦略 3Dプリンタが創発する製造イノベーション、モノづくり大国日本はピンチかチャンスか？ 3Dプリンタが創発する製造イノベーション、モノづくり大国日本はピンチかチャンスか？ 2015/03/03 2025年までに約1.4兆円程度に成長すると予測される3Dプリンタ市場。3Dプリンタの出現によって、モノづくりはどのように変わるのか。グローバルにおける最大手ベンダーのひとつであるストラタシス・ジャパンの片山 浩晶氏に、新たに注目されるモノづくりの潮流や3Dプリンタ活用企業の事例、さらに今後の国内製造メーカーが取るべきアクションについて話を聞いた。
記事 製造業界 ナブテスコの成功事例から読み解く、製造業に浸透しつつある「設計CAE」の考え方 ナブテスコの成功事例から読み解く、製造業に浸透しつつある「設計CAE」の考え方 2015/01/08 「設計CAE」という開発手法が、注目を集め始めている。製造業には徐々に浸透している開発手法だが、新規設計のコストを抑え、開発期間を短縮してくれる新しいアプローチだ。設計CAEにフォーカスしたセミナーから、その考え方や効果的な実践方法を探ってみたい。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 Microsoft Project で実現する、 世界で勝つためのプロジェクト管理とは Microsoft Project で実現する、 世界で勝つためのプロジェクト管理とは 2014/12/16 グローバル規模で進む開発競争。顧客ニーズの多様化、製品サイクルの短期化など製造業を取り巻く環境はますます厳しさを増している。こうした競争を勝ち抜くために、市場の声をいち早く読み取り、これを反映した競争力ある製品を、よりスピーディかつタイムリーに市場に投下していかなければならない。加速する市場のスピードに取り残されないためにも、製造業の開発の現場において、プロジェクト管理の重要性が高まりつつある。 しかし日本の製造業の多くは、いまだ Microsoft Excel を用いて工程表を作り、変更に応じて Excel を更新する作業をしている企業が多い。現場の担当者もこうした作業をプロジェクト管理だと考えていないだろうか? 複雑化する市場のニーズに、よりスピーディに応えていくには Excel を使ったプロジェクト管理ではもはや限界がある。ここではその具体的な課題と、マイクロソフトのプロジェクト管理ツール Microsoft Project による解決方法を紹介しよう。
記事 経営戦略 熟練エンジニアの経験と勘を共通ノウハウに転換し、製造現場の歩留まりを劇的に改善するソリューションとは 熟練エンジニアの経験と勘を共通ノウハウに転換し、製造現場の歩留まりを劇的に改善するソリューションとは 2014/11/17 日本の製造業が世界各国で工場を建設し、現地で生産することは当たり前になった。しかし、海外工場で日本と同レベルの品質、生産性を保つことは容易ではない。製品の品質を高め、歩留まりを改善するには、熟練エンジニアの経験と勘が不可欠となるケースが多いが、世界中の工場に熟練エンジニアを派遣することはできない。ところが、熟練エンジニアの経験と勘を取り込み、製品の歩留まりを劇的に改善できるソリューションがあるという。3Dエクスペリエンス企業であり、3DCAD、PLM分野の世界的なリーダーであるダッソー・システムズとPLM製品の販売・サポートを手がけるファソテックに話を聞いた。
記事 業務効率化 事例でみる、グローバル時代のコラボレーションツール。社外へ出たファイルのセキュリティ制御を可能に！ 事例でみる、グローバル時代のコラボレーションツール。社外へ出たファイルのセキュリティ制御を可能に！ 2014/09/16 グローバル化が進む中、いま積極的に海外進出している企業も多い。それに伴い、企業にとって生命線とも言える設計図面等のCADデータや仕様書、技術情報、研究開発データ等を自社の工場や海外拠点または提携先や取引先とやり取りするケースも確実に増え、情報漏えい対策のニーズも高まっている。海外拠点や提携企業とプロジェクトを円滑に進めるためには、いまや高いセキュリティ対策を講じることができるコラボレーションツールは必須のものとなっている。「ここ数年、特にアジア諸国に進出する国内企業が急増しており、さまざまな情報のやりとりにクラウドを利用した『コラボレーション環境』が求められています」と説明するのは、富士通システムズ・イーストの山岸厚之氏だ。世の中にはコラボレーションツールと呼ばれる製品は数多くある。しかし、機密データのやりとりを行うための強固なセキュリティを実現し、海外も含めて本当に安心して利用できるソリューションとなると、その選択肢はぐっと絞られる。海外でビジネス展開を目指す企業で、また、海外拠点との情報交換で悩んでいる企業で使える、一味違ったコラボレーションツールとはどのようなものだろうか。
