記事 人材管理・育成・HRM 人材不足はもう前提。企業の将来を左右する「DXエンジニア」はどう育てる？ 2020/11/27 デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業は、さまざまな問題に直面している。中でも深刻なのが人材不足だ。AIやIoTに精通したエンジニアはもちろん、業務のデジタル化を担うエンジニアも不足している。ただし、これはすべての企業に当てはまることだ。であれば、人材不足を嘆いても仕方がない。それを前提条件として何ができるかを考えるべきだろう。ここでは、その具体的な対策を解説する。
記事 IT戦略・IT投資・DX IT予算管理「Excelだけ」では不十分、適切な投資でDXを加速せよ 2020/11/18 今後の生き残りをかけて、多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組んでいる。ただし、そこには「IT予算の確保」という壁が立ちはだかる。コロナ禍で景気が減退している状況で、長期的な投資が必要になるDXプロジェクトとなれば、予算確保はなおさら困難である。このような状況においては、ITコストの可視化と最適化により、不要なコストを削り落とすことで予算を捻出することが、DX予算確保、ひいてはDX加速のカギを握る。
記事 クラウド 混迷のニューノーマル時代、「SaaS on AWS」が日本企業を加速させる 2020/11/09 Amazon Web Services（AWS）の東京リージョン開設から約10年、SaaS企業の勃興・躍進もあり、「クラウド」は今や日本のITシステムを語る上で切っても切り離せないものとなった。これから先のニューノーマル時代、クラウドおよびクラウド上で構築されたSaaSが、日本企業の働き方とビジネスをどう変えていくのか。アマゾン ウェブ サービス ジャパンのキーパーソンが語った。
記事 クラウドストレージ・ファイル共有・ファイル転送 Web会議ツールの“次”に必要なものは？アナリストが解説する企業ITのこれから 2020/10/09 Withコロナ時代、リモートワークへの対応はもはやBCP（事業継続計画）の観点から必須のものとなった。そこでビジネスを円滑に進めるために重要なのが、「情報共有の仕組み」を検討・再構築することである。ITサービスに特化した調査・コンサルティング企業アイ・ティ・アールのアナリスト舘野 真人 氏に、現状のIT投資の動向、新たに求められる情報共有の仕組み、さらに具体的なサービス選定のコツを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 リモートワークに3密回避…「ニューノーマル」に向け企業はどう環境を整えるべき？ 2020/09/02 新型コロナウイルス対策としてリモートワークを導入した企業が増加し、私たちの働き方は大きく変化した。Web会議などのツールを使えば社内外問わず打ち合わせはほぼ問題なく進むことが確認されるなど、「予想以上に快適だった」という声も多い。しかし、問題が皆無なわけではない。「ニューノーマル（新しい常態）」の働き方を実現するために、まだ見落としているポイントがあるのではないか。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 企業は「バックオフィスから」変わる 緊急事態宣言下、改革を体現した1通のメール 2020/08/03 300を超える企業・自治体等の働き方改革を支援し、『職場の問題地図』『仕事ごっこ』などを著した沢渡あまね氏。同氏はアフターコロナの日本の職場を見て、「統制型の組織からオープン型の組織へと変わる“過渡期”の苦しみにある」と語る。単に働き方を変えるだけではなく、組織・事業を大きく成長させるため、いま日本企業は次の一歩を踏み出そうとしているのだ。だが、そこで足を引っ張る1つの要因が総務、人事、経理などのバックオフィス部門だ。次世代のバックオフィス、「バックオフィス2.0」をどう実現するのか聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 コンタクトセンターのリモート化で失う信頼関係、顧客と従業員の心をどう引き止めるか 2020/07/10 BtoC、BtoBを問わず顧客応対の最前線となっているコンタクトセンターが今、新型コロナウイルスによるリモートワークの拡大で大きな課題に直面している。これまで対面で行ってきた管理体制が崩れ、顧客、さらには従業員のエンゲージメントを低下させているのだ。顧客応対の品質が企業価値に強く結びつく時代、“致命傷”となる前に打つ手はあるのか。
記事 見える化・意思決定 「データドリブン経営」の盲点、ExcelやBS/PLとのにらめっこはなぜ不十分？ 2019/11/01 日々競争が激化する市場においては、自社の経営状態を正確に把握し、それに基づいた成長戦略を策定することが求められている。だがその際に、単に過去に蓄積されたデータを見ても、核心をついた施策にはつながらないかもしれない。なぜ“ExcelやBS/PLとのにらめっこ”では不十分なのか。その理由を解き明かしていく。
記事 見える化・意思決定 「現場が使えないBI」を刷新、エステールはどうやってデータ分析を“民主化”したか 2019/09/20 宝石や貴金属などの製造加工から、ジュエリー専門店のチェーン展開まで、「製販一体」の体制が強みのエステールホールディングス。多品種にわたるジュエリー商品の展開に、データ分析の重要性は高まる中、それまで使っていたビジネスインテリジェンス（BI）ツールがサポート終了を迎えた。同社が新しいBIツールに求めたのは、「現場部門の社員にも容易に使いこなせる操作性」を備えたBIツールだった。
記事 データ戦略 製造・流通プロセスを劇的に変える方法、数々の成長企業が選んだ“勝ち筋”とは 2019/08/07 これまでの日本経済は、ものづくりを中心とする高い技術力を持った企業によって支えられてきた。しかし、デジタルテクノロジーの急激な進化、少子高齢化などの環境変化によりその国内企業に危機が訪れている。経産省と中小企業庁の「現状を放置すると、中小企業廃業の急増により、2025年頃までに累計で約650万人の雇用、約22兆円のGDPが失われる」という指摘は、この危機を端的に表している。岐路に立たされた国内企業の現状とその対策を整理する。
記事 データ戦略 データもない、仕組みもない、人材もいない…そんな企業がDXする方法はあるのか 2019/08/05 デジタルトランスフォーメーション（DX）に国内でも多くの企業が取り組みに乗り出しているが、特にDXを下支えするためのデータ活用に苦労している。その原因はどこにあるのだろうか？日本企業が抱える課題を踏まえて、その解決策を探る。カギは、日本経営に古くから取り入れられてきた「カイゼン」だ。
記事 見える化・意思決定 家事代行が「データ中心運営」で成功、“満足度トップ”企業のKPIとは 2019/02/21 近年、多忙な共働き家庭をはじめ、家事に十分な時間を割けない家庭にハウスキーパーを派遣する家事代行サービスが脚光を浴びており、多くの業者が互いにサービス品質や価格を競い合っている。タスカジもこの領域でユニークなサービスモデルを武器に一気に台頭、2017年には「満足度ランキング1位」を獲得した。タスカジ CEO 和田幸子氏が、「データとシェアリングエコノミー」により、いかに成果を出しているかを語った。
記事 経営戦略 日本で順調でも「海外進出すべき」、英語も経験不足も「杞憂」であるワケ 2019/02/21 米国など異国の地で未踏の領域に挑戦するクリエイターたちはどのように自らの居場所を切り開いていったのか。世界の舞台で日本人が勝ち抜くために必要なこととは何か。東京カルチャーカルチャー コミュニティ・アクセラレータ 河原あず氏とDOKI DOKI INC. CEO 井口尊仁氏、電通 Design Strategist／OPEN MEALS発起人 榊良祐氏の3人が語った。
記事 業務効率化 ANAがいま明かす「働き方改革」6年間の軌跡、“顧客満足は効率化の先にある” 2019/01/29 日本を代表する航空会社の全日本空輸（以下、ANA）は、業界でも非常に早い時期からITを業務に取り入れ、顧客に対して先進的なサービスを届けている「お客さまファースト」の企業だ。そんな同社は、まだ「働き方改革」というキーワードが登場する前の2012年から社内の業務改革に取り組んできた。2018年までの約6年間で、ANAはどのような課題を抱え、そして解決してきたのか。また、業務効率化を成し遂げた今、次に何を目指すのか。
記事 グループウェア・コラボレーション 企業向けポータルサイト進化論、なぜグループウェアだけでは不十分なのか 2019/01/17 従業員間の情報共有を進め、業務の効率化を図る目的の「企業向けポータルサイト」は多くの企業で利用されていることだろう。しかし、時代の変化とともにニーズが多様化しており、単なるグループウェアのような機能を提供するだけではユーザーは満足しなくなってきた。では、これからの企業向けポータルサイトはどう構築していくべきなのだろうか。
記事 見える化・意思決定 もはや必須の「経営の見える化」、それを邪魔するのは誰なのか 2018/12/04 目まぐるしく変わる市場のニーズをいち早くとらえ、生き残りに向けた戦略を探るため、自社で保有するデータの活用に本腰を入れて取り組む企業が急増中だ。そこで経営ダッシュボードや BIツールといった、いわゆる経営分析ソリューションが必須となる。しかし、思わぬ難敵が、そこには潜んでいる。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 勝間和代が「保険をかけすぎ」とバッサリ、日本企業の働き方が変わらない理由 2018/11/07 2018年6月29日、「働き方改革関連法案」が可決・成立した。それにともなって、企業は2019年4月1日に施行される各法案に向けた対応が求められる。しかし、より重要なことは、従業員一人ひとりが人間らしい働き方と生活を取り戻し、同時に生産性も向上させることだ。経済評論家で、現在は中央大学ビジネススクール客員教授をつとめる勝間和代 氏に、「働き方改革」の現状と課題、取り組む企業と個人へのアドバイスを聞いた。
記事 見える化・意思決定 「働き方改革法」施行間近！ 法対応と業務改善を一挙に実現する方法とは 2018/11/05 2018年6月に「働き方改革関連法案」が可決、成立し、企業は2019年4月1日に施行される同法案への対応を急いでいるところだろう。法案は8つの労働関連法改正によって構成されているが、特に、時間外労働の上限規制が導入されることが大きな柱となっている。そこで、2019年4月の施行に向け、企業が働き方改革を実現していくために、システム面でどのような対応が必要になるのかを紹介する。
記事 人材管理・育成・HRM ソフトバンクホークス達川光男氏が力説、圧倒的なデータを現場でどう生かせばいいのか 2018/09/20 「データ野球」を掲げて突き進む福岡ソフトバンクホークス。そのヘッドコーチを2017年から務めるのが、80年代、黄金時代の広島カープでマスクを被った達川光男氏だ。「投手王国」と評された広島投手陣をデータと策略でリードした達川氏は今、ホークスの選手たちにどのような助言を与えているのか。落合選手やバース選手と対峙した現役時代のエピソードから「フライボール革命」「リクエスト制度」など最新の野球トレンドに至るまで、余すことなく“達川節”をお届けする。
記事 人材管理・育成・HRM エンジニア不足だ…と嘆く企業へ、育成・評価に効く「ITスキル版TOEIC」のすすめ 2018/09/03 デジタルトランスフォーメーションに取り組むことが企業にとって急務となっているが、一方で、実際にサービスにテクノロジーを実装する担い手としてのITエンジニア不足は深刻だ。エンジニア不足時代に「育成」に舵を切ろうとする企業は多いものの、そこでネックとなるのが「現有戦力の定量的な把握」である。これまで、エンジニアの自己申告と面談を中心とした定性的な評価が中心だった技術レベルの可視化には、技術の成長度、定着度を測るための共通の「ものさし」が必要なのだ。
記事 タブレット・電子書籍端末 眠っているタブレットを使いこなして営業・研修・販促を効率化する方法 2017/07/28 2010年に初代iPadが発売され、多くの企業でタブレットの導入が進んだ。外出先でのメールやスケジュールのチェック、取引先でのプレゼンなど、一部の業務では利用されているが、「タブレットを100％使いこなしている」と断言できる企業は少ないのではないだろうか。そんな中、タブレットの良さを見直し、再活用する動きが注目されている。商品の受発注用タブレットに社員教育用コンテンツを配信したり、営業資料を配信・アップデートして急な法改正や施策変更に対応したり、VR技術や360度パノラマカメラを利用して、表現力豊かな販促コンテンツを作ったり。社内に眠っているタブレットを活用し、営業・研修・販促を効率化する具体例を紹介する。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 JAL、何十年も変わらなかった業務を現場主導のアプリ開発で変革へ 2017/06/21 航空機整備は乗客の「安心と安全」の保証に直結するため、整備作業には国家資格が必要になる。また、運航整備は特殊な作業環境で航空機の発着の合間の限られた時間内に行わなければならない。さらに、作業中のコミュニケーションは紙と無線だけが頼りだった。一方、重要な任務であるがゆえに整備状況の管理負担も大きく、書類作業などが整備士の作業の4割を占めていた。「安心と安全」をさらに向上し、整備士の働きやすさを実現するにはやり方を変える必要があった。そこで、日本航空 (以下、JAL) の航空機整備を行うJALエンジニアリングは、現場主導のデジタル変革として最先端モバイルソリューションの開発に着手した。IBM Watson Summit 2017に登壇したJALエンジニアリング IT企画部長 西山 一郎氏がその内容を概説した。
記事 見える化・意思決定 意思決定が変わる！企業が解決すべき、テレビ会議によくある「4つの課題」 2017/03/06 組織を運営するためになくてはならないものが「会議」である。とりわけ国内外に数多くの支社／支店を抱えている企業にとっては、リモートでの会議を実現するためのテレビ会議は必要不可欠と言えるだろう。しかし、多くの企業が導入・活用しているオンプレミスのテレビ会議システムには、企業のコミュニケーションを妨げかねない問題がある。そこで今回は、テレビ会議によくある「4つの課題」を浮き彫りにし、これらを解決することでワークスタイル変革やコスト削減を目指す方法を解説しよう。
記事 経営戦略 【マンガで解説！】「経営会議」をもっと円滑に運営するには？ 2017/03/06 全国各地のマネージャーが全員参加する店長会議や、グローバルで実施する経営会議を開催するためには、リモート会議は欠かせません。しかし、既存のテレビ会議システムを使う企業の中には、全ての支店に導入できず一部の社員が参加できなかったり、遠方から会議に参加するための業務負担や出張費が高くなったりといった課題を抱える企業も多いのです。とある企業の総務部も、まさにこうした課題を抱えていたのですが…。
記事 クラウド 【特集】テレビ会議の見直しで、会議の生産性が変わる 2017/03/06 「会議」は、あらゆる組織の意思決定を支える重要なイベントです。しかし、支社や支店から社員やスタッフを集めて開催する全社会議やグローバルな経営会議を実施する際には、出張費がかかったり、運営の手間がかかったりとさまざまな課題が潜んでいます。たとえテレビ会議システムを導入していたとしても、設定が面倒だったり、運用コストが高かったりと、全支店に展開するには限界を感じている企業も多いのではないでしょうか。実は、このテレビ会議の仕組みを見直すだけで、全社会議の生産性は飛躍的に上がるのです。この特集ではテレビ会議を見直すことで全社会議や経営会議がどのように変わるのか、わかりやすい漫画で解説します。
記事 プロジェクト管理・ワークフロー管理 使い慣れたWord、Excelをそのまま回覧できる、ユーザー目線のワークフローとは？ 2016/12/01 稟議書類の回覧からナレッジ共有、経費精算や総務諸届などの社内業務プロセス、サプライチェーンにまたがる企業間の業務プロセスまで、「ワークフロー可視化」のニーズは常に高い。一方、Office製品との親和性を考慮して情報共有基盤にSharePointを導入したが、その標準ワークフロー機能をうまく活用できていないという声も聞く。この問題の根底には、SharePointがシステム管理を中心とした「システムワークフロー」であることが大きい。多くの企業が求めているのは、使う人に寄り添った「ヒューマンワークフロー」なのだ。そこで、SharePointをヒューマンワークフローとして活用する方法について探ってみた。
記事 見える化・意思決定 遠藤功が語る「アジャイル経営」の真髄。JRの地方路線が復活した現場力に迫る 2016/10/03 さまざまなテクノロジーの急速な台頭により、今までのビジネスモデルが一気に陳腐化する可能性がある時代で、企業は経営の舵取りをすることが求められる。エイトレッド主催のセミナー「業績を伸ばす企業の意思決定とは？成功する企業の判断力と実行力を学ぶ」に登壇したローランド・ベルガー会長の遠藤 功氏は、経営のアジリティ（敏捷性）を高める現場の問題解決力や、的確かつ迅速な判断力などのポイントについて語った。また同セミナーでは、『月刊総務』編集長 豊田 健一氏、エイトレッドの千林 正太朗氏による講演も行われた。
記事 ERP・基幹システム 建設会社事例に学ぶ、基幹システムの課題を「敏腕プロジェクトマネージャ」はどう解決したか 2016/07/27 経営のさらなるスピード化のために、経営状況を「見える化」するビッグデータ分析は大きな経営課題の一つとなっている。しかし、増え続けるデータにより、基幹システムのストレージ容量の逼迫や、データ処理のパフォーマンス低下といった課題が顕在化しているケースも多い。将来の拡張性までも見据えたインフラ構成を設計、移行するために必要なことは何か。某大手建設会社が抱えていた基幹システムの課題を解決したプロジェクトマネージャに、プロジェクトの成功ポイントを聞いた。
