記事 メールセキュリティ 「メール詐欺」年間被害額は190億円、今すぐ対処すべき社内の要注意人物「3タイプ」 2021/10/08 標的型サイバー攻撃の最大の攻撃経路となっている「メール」。かつては無差別、大量にばらまくスパムメールが主流であり、受信者が簡単に見抜くことができたが、現在は関係者になりすますなど、巧妙化・悪質化している。このような詐欺メールから会社を守るには、受信者に任せるのではなく、組織的な防衛が必要だ。
記事 標的型攻撃 組織の情報セキュリティ脅威第1位、今最も注意すべき「ランサムウェア」の実態とは 2021/10/08 ランサムウェアの被害が急増している。対策が十分に採られていないリモート環境が標的にされていることや、誰でも容易に攻撃者となり得るようなランサムウェアのパッケージが登場していることなどが背景にある。警察庁の発表では、2021年上半期（1～6月）の被害相談は61件に上り、2020年下半期の3倍近くに上る。対策はもはや、企業活動を続けていく上での社会的責任ともいえる。今すぐにでも行うべき対策とは。
記事 標的型攻撃 脅威レポートから考えるセキュリティ戦略、進化する攻撃者をどうやって食い止めるのか 2021/10/01 企業に仕掛けられるサイバー攻撃、標的型攻撃はコロナ禍を経ても停滞せず、一層活発化している。攻撃者たちは日々セキュリティ対策を研究し、最新の手法を用いて脆弱性を突こうと狙っている。こうした攻撃に対して、いかに立ち向かえば良いのか。本稿では、「グローバル脅威レポート」における提言をもとに、これからのセキュリティ戦略の考え方を整理する。
記事 セキュリティ総論 セキュリティ専門家・名和氏が指摘、「穴だらけのテレワーク環境」5つの欠点 2021/08/23 セキュリティ専門家・名和氏が指摘、「穴だらけのテレワーク環境」5つの欠点新型コロナウイルス感染拡大をきっかけに急速に拡大したテレワークだが、十分な脆弱性対策がなされないまま、テレワーク移行を優先させた企業が多いことなどもあり、サイバー攻撃が増加傾向にあるという。それだけでなく、テレワーク環境にはサイバー攻撃を誘発する欠点が数多く存在するようだ。サイバーディフェンス研究所 専務理事 上級分析官の名和利男氏に、テレワーク環境におけるセキュリティ対策の最新トレンドや、対策のポイントを聞いた。
記事 ワークスタイル・在宅勤務 【実例で学ぶ】「ゼロトラストなテレワーク」を実現する極めてシンプルな方法 2021/04/19 テレワークの普及によって、自宅など外部から社内の業務システムやクラウド、SaaSに接続する機会が爆発的に増加している。そこで注目されているのが、従来の社内環境だけを守るような境界線型防御ではなく、すべてのトラフィックを信用せずにチェックして情報資産を守る「ゼロトラスト」というセキュリティモデルだ。この概念を整理しながら、既存のサービスを活用して理想的なテレワーク環境を導入する方法を解説する。
記事 Webセキュリティ 被害事例から理解するサイバー攻撃最新トレンド、押さえておきたい「最低ライン」は？ 2021/04/09 新型コロナウイルスの影響もあり、私たちの日々の生活や経済活動はインターネットにより強く依存することになった。一方でサイバー攻撃も大幅に増加し、多くの企業がWebサイトやWebアプリケーションにおけるセキュリティ対策に苦慮している。特に犯罪者が狙うのは、ユーザーIDやパスワードなどの個人情報だ。情報流出を防ぐため、セキュリティ担当者はどうすればいいのか。サイバー攻撃の最新動向や特徴を踏まえ、これだけは押さえておきたいセキュリティ対策のポイントを解説する。
記事 統合運用管理・サーバ監視 担当者が離職する前に手を打つべき、セキュリティ運用の「3大課題」 2020/12/22 増大し続けるセキュリティ脅威への対策としてSOC（Security Operation Center）を創設、オペレーションを行う企業が増えてきた。しかし、セキュリティ担当者は毎日大量のアラートチェックに追われ、結果として、重大な脅威を見逃したり、対処が後手に回ったりといった重大なリスクを抱えている。セキュリティ運用にまつわる3つの課題を解説した上で、その解決策を探る。
記事 セキュリティ総論 未知のセキュリティ脅威へのシンプルな答え、「人による判断をやめてみよう」 2020/09/28 巧妙化するサイバー攻撃、複雑化するネットワーク環境の影響を受け、セキュリティ対策の難度は増すばかりだ。その根底には、既存のセキュリティ対策が既知の脅威への事前対策を柱に据えていたことがある。未知の脅威が猛威を振るう中、このシグネチャベースの手法では効果的な対応はもはや現実的ではない。その打開に向け、革新的なセキュリティのアプローチが今、にわかに注目を集めている。
記事 セキュリティ総論 インシデントの8割は「基本対策で防げる」、数字からわかるセキュリティの真実 2020/09/17 リモートワーク環境を狙ったサイバー攻撃が出現するなど、セキュリティ脅威は日々形を変えて企業に襲いかかっている。こうした脅威を処理するには、識別・防御・検知・対応・復旧いずれのフェーズでも、ポイントを押さえた最善の対策を行っておく必要がある。しかし現実は、その勘所がわからず、インシデントへの対策が不十分になってしまっているケースが多い。具体的な数字を基に、現代のセキュリティの勘所を押さえていこう。
記事 セキュリティ総論 Web会議からマルウェア感染!?テレワーク時代のサイバー攻撃最新動向 2020/07/15 多様な働き方による業務効率化や、新型コロナウイルスの感染拡大を食い止める策として、テレワーク利用が急拡大している。そうした中、テレワーク環境にハッカーも目を付けた。あの手この手を弄（ろう）する相手に立ち向かうには、事前対策が大切だ。横浜国立大学 大学院 環境情報研究院および先端科学高等研究院 准教授の吉岡克成氏が、テレワークにおいて想定されるサイバー攻撃とその現況を説明するとともに、被害回避に向けて採るべき対策について解説した。
記事 セキュリティ戦略 サプライチェーンの敵は“リアルなウイルス”だけじゃない、今の対策は十分か？ 2020/05/13 サプライチェーンの脆弱（ぜいじゃく）な部分を突いて攻撃をしかける「サプライチェーン攻撃」の脅威が続いている。対策はチェーンに連なる各社のセキュリティレベルを上げることだが、現実には、各社のセキュリティレベルを正確に把握することさえ困難なケースが多い。ところがここにきて、企業のセキュリティレベルを客観的に把握できる仕組みが登場しつつある。その仕組みと活用方法を整理する。
記事 メールセキュリティ 情報漏えい発生件数のトップは「メール誤送信」、対策を後手に回して良いのか？ 2020/01/14 ビジネスのコミュニケーションツールとして、「メール」はいまだに重要性が高い。一方で、メールがセキュリティ上の問題なのも確かだ。特に「メール誤送信」は、古くて新しい問題だ。データが重要な経営資産・資源となる今の時代、誤送信によるデータ漏えいの影響は、従来とは比べものにならないほど大きくなっている。メール誤送信対策はなぜ進まないのか。対策の放置が引き起こすリスクとともに整理する。
記事 セキュリティ戦略 IPAの10大脅威に急浮上、「サプライチェーン攻撃」対策に現実解はあるか 2019/11/05 従来までセキュリティというと、自社の対策のみで済んでいたかもしれない。しかし近年では、IoTの普及もあり、部品の調達から、製造、在庫管理、物流、販売、業務委託までを含めた一連の商流のなかで、セキュリティを見なければいけない時代になった。対策の甘い関連企業から攻撃を仕掛けられ、そこを踏み台に本社まで狙われるリスクがあるからだ。このような時代に企業セキュリティを盤石にする術はあるのか。
記事 セキュリティ戦略 立命館大 上原哲太郎教授に聞く企業セキュリティ、働き方改革と両立させるには？ 2018/09/25 企業を標的にしたサイバー攻撃は、ランサムウェアの脅威が一段落したものの、依然として社員の認証情報を盗み出そうとするフィッシングなどが猛威をふるっている。だがその一方で現代は、クラウドやマルチデバイス、VPNなどを利用した「働き方改革」が求められる時代でもある。この働き方改革とサイバー攻撃対策をどのように両立させるべきか。NPO情報セキュリティ研究所理事などを務める立命館大学 情報理工学部 上原哲太郎 教授に、その答えを求めた。
記事 セキュリティ戦略 三上 洋氏が指摘！「手軽にセキュリティのスペシャリストを雇えて、安全性が高まる」セキュリティサービスとは 2017/09/22 近年、サイバー攻撃が巧妙化かつ高度化し、企業の被害も後を絶たない。最近では標的型攻撃に加え、新たに金銭を狙ったランサムウェアが猛威を振っている。10年以上にわたりセキュリティ動向をウォッチしてきたITジャーナリストの三上 洋氏は、「中堅企業にとっては、より他人事ではなくなっている状況です」と指摘する。三上氏に最近のサイバー攻撃の現状と、企業が攻撃を防ぐための有効な戦略およびセキュリティ対策について、話を聞いた。
記事 セキュリティ戦略 セキュリティ対策の「運用の壁」をどう乗り越える？ コストを抑えて安全性を高める秘訣 2017/09/14 巧妙化・多様化したサイバー攻撃による被害が相次いでいる。特に最近では、標的型攻撃に加えて、身代金を要求するランサムウェアによる攻撃も急増している。たとえば2017年春頃に世界150か国で20万件の被害を出した「WannaCry(ワナクライ)/WannaCrypt(ワナクリプト)」は、日本国内でも大手企業が被害に遭い、業務が停止するという事件が起きたことは記憶に新しい。このような被害は大企業のみならず、中堅企業でも起きており、もはや対岸の火事とは言えない状況だ。とはいえセキュリティ対策には、高コストで導入・運用の手間もかかり、本格的な対策に踏み切れない企業も多いだろう。こうした課題をどのような視点で解消すべきだろうか。
記事 セキュリティ戦略 東大 満永准教授に聞く、ランサムウェアが「当たり前」の時代に企業は何をすべきか？ 2017/04/28 ここに来て、国内のランサムウェア被害が急増している。昨年、トレンドマイクロが実施した調査では、およそ4社に1社がランサムウェアの被害を受け、そのうち約半数が500万円以上の身代金を支払っていることが浮き彫りになった。「ランサムウェアについては、自分たちには関係ないと思われる中小企業の方々も多いようですが、実はそうではありません。バラマキ型で拡散されるため、規模にかかわらず、どんな企業でも被害にあう危険があります」と警鐘をならすのは、東京大学の満永 拓邦氏だ。
記事 メールセキュリティ サービス化したランサムウェア「RaaS」も登場、高額化する被害を未然に防ぐには 2017/04/24 感染端末のファイルを暗号化し身代金を要求する「ランサムウェア」の攻撃は、国内企業でも脅威が顕在化してきた。近年は、日本語に違和感のない文面でランサムウェアに感染させるスパムメール数が急増しており、1台あたりの身代金要求額はこれに比例して年々高額化している。さらに、アンダーグラウンド市場では、Webベースでランサムウェアをカスタマイズして攻撃を仕掛ける「Ransomware as a Service（RaaS）」というビジネスモデルも生まれている。今や、攻撃者に高度な技術がなくてもランサムウェア攻撃を容易に実行できる状況になりつつあるのだ。こうしたランサムウェアの脅威から身を守り、被害を未然に防ぐためには、どのような対策をすべきか。
記事 セキュリティ戦略 【徳丸浩氏 対談】Webセキュリティ対策は、ベンダーに任せておけばそれでよいのか？ 2017/02/13 WebサイトやWebサービスは、今やほとんどのビジネスにとって不可欠な要素となっている。スマートデバイスの普及やSNSの広がりによって、その重要性はさらに増している。にもかかわらず、Webのセキュリティをベンダー任せにしている企業は少なくない。それはなぜなのか。ベンダー任せから脱却するにはどうすればよいのか。HASHコンサルティングの徳丸 浩氏とライムライト・ネットワークス・ジャパンの荒井氏が論を交えた。
記事 セキュリティ戦略 S&J 三輪 信雄氏が提言！「感染が前提のイタチごっこ、もうやめませんか？」 2017/01/18 総務省 現 最高情報セキュリティアドバイザー（CISA）や過去CIO補佐官など要職を歴任した、セキュリティ業界最大手、ラックの元社長であり、草分け的な存在であるS&J 三輪 信雄氏。長年にわたり業界を俯瞰してきた三輪氏にして、「セキュリティ対策の最終進化形」とまで言わしめたインターネット分離と無害化ソリューションとは何か？ そのメリットと運用ポイントについて、話をうかがった。
記事 セキュリティ戦略 佐々木良一教授に聞く「インターネット分離」「メール無害化」、導入のポイントとは？ 2017/01/18 マイナンバーの運用開始、日本年金機構における情報漏えいを受けて、総務省は各自治体に対して情報セキュリティの抜本的な強化を求めた。そこで注目を増したのが、インターネット分離やファイル・メール無害化などの対策だ。自治体のセキュリティ強化対策の報告書をとりまとめた東京電機大学 佐々木 良一教授に、報告書の概要とともに、自治体や企業がインターネット分離やファイル・メール無害化を実現する際に考えるべきポイントを聞いた。
記事 情報漏えい対策 強力だが運用の難しい「メール無害化」、企業で導入するならここに気をつけたい 2016/12/22 昨今、強力なセキュリティ対策として、地方自治体を中心に「メール無害化」や「インターネット分離」の仕組みづくりが求められている。当然ではあるが、これらは地方自治体のみならず、一般企業でも非常に有効なセキュリティ施策だ。しかしメール無害化ソリューションは、強力なセキュリティ対策であるがゆえに、企業に導入する場合には念頭に入れておきたい点も多い。ここではメール無害化ソリューションの導入ポイントや企業にマッチした製品選びについて探っていく。
記事 標的型攻撃 いま求められるネットワーク分離とファイルの無害化、「負荷をかけずに」実現する方法 2016/12/12 いまや、サイバー攻撃への対策は、あらゆる組織にとって喫緊の課題だ。世界の注目が集まる2020年の東京オリンピックに向けて、攻撃はさらに高度化・複雑化、凶悪化するだろう。そこで注目されている対策が「ネットワーク分離」だ。インターネット接続用のネットワークと内部ネットワークを分離する「ネットワーク分離」の考え方は、政府、経産省、官公庁のサイバー攻撃への切り札になるのか。そこで求められる「ファイルの無害化」とは何か。最新情報を整理した。
記事 グループウェア 【特集】米国版では情報漏えいが続出！ あなたの会社は大丈夫? マイナンバー管理に潜む 4 つの危険ポイント 2015/12/18 いよいよマイナンバーの運用が始まる。しかし、多くの企業はマイナンバーの収集、管理に頭を悩ませているのではないだろうか。特に専門の IT 管理者を置けない中堅中小企業にとって、何をすればよいのか、どこまで準備すればよいのか判断できない場合が多いだろう。そこでここでは、マイナンバーを管理する際に、企業が陥りやすい危険なポイント 4 つと、その対策について紹介したい。
記事 情報漏えい対策 まずはどこから防御する？多くのマルウェアをリアルタイムに対処するソリューションとは？ 2015/08/24 企業等を標的に仕掛けられる「標的型攻撃」。2015年6月に起きた日本年金機構の情報漏えい事件など、最近になっても被害を受ける組織・企業は後を絶たない。攻撃のきっかけは95％がメールといわれる標的型攻撃は、メールの見た目から攻撃を見分けることはほぼ不可能で、あらゆる企業が攻撃を受ける危険性に直面している。一方、その対策には従来のスパム攻撃と混同した「誤解」があるのも事実だ。ここでは、効果的な標的型攻撃対策のポイントを解説する。
