記事 人事システム・人材管理 そろそろヤバい「人事データバラバラ問題」、最適解にして「国内で唯一」の解決策とは 2024/02/19 あいかわらず人は足りない。システムは入っているのに、いまだに紙もなくならない。その一方で、人的資本情報の開示の義務化への対応、タレンドマネジメントなどの新しい取り組みも求められている。これが、多くの企業の人事部門の実態ではないだろうか。こうした変化に対応するには、デジタル活用が不可欠なのは明らかだ。ここでは、人事システムが抱える課題と解決のポイントを解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 【マンガ】新卒10人中7人も退職!? Z世代がイライラしている、福利ではない根本原因 2023/09/15 Z世代という新たな風を取り込もうと、3年前から新卒採用を始めた某企業。少しでも長く働いてもらうため、交流会やその他イベントの開催、教育制度や福利厚生の整備など、考え得ることは何でもやった。しかし、それでもZ世代は辞めていく。これまで10人採用して、そのうち7人が退職した。八方ふさがりの現状に社長は「何が問題なんだ」と頭を抱える。それを見る人事総務担当者が、社長に指摘した意外な「答え」とは?
記事 中堅中小企業 日本を「DX後進国」にする根本原因、経産省IT戦略担当が説く「巻き返し」の一歩 2023/09/01 DX推進の機運が世界で高まる中、他の先進国と比較すると日本は大きく後れをとっている。「世界デジタル競争力ランキング2022」でも日本は63カ国中29位と低迷。特に「人材/デジタル・技術スキル」は62位と低い。企業の現場でもデジタル人材の不足は深刻化している。経済産業省 大臣官房審議官 商務情報政策局でIT戦略担当(当時)を務める藤田清太郎氏は、DXの推進と人材の育成を両輪で進める必要があると説く。日本が国際競争力を高めながら成長するためのポイントは何か。
記事 中堅中小企業 「分析・計画」に時間・お金をかけすぎ? 好業績を生む経営者の“ある素質”とは 2023/08/31 「分析・計画」に時間・お金をかけすぎ? 好業績を生む経営者の“ある素質”とは 日本企業のDXは少しずつ取り組みが進んできている。しかし、その推進の原動力となるDX人材育成も「一過性のプロジェクト型ではなく、半永久的に続くループ型の取り組みにしていく必要がある」と説くのが、ITコーディネータ協会(ITCA) 会長の野村真実氏だ。企業のDX推進に向けた支援活動を行うITコーディネータ協会の活動を踏まえ、現場を変える現実的な改革のポイントを解説する。
記事 IT投資・インフラ戦略 【マンガ】新卒10人中7人も退職!? Z世代がイライラしている、福利ではない根本原因 2023/07/10 Z世代という新たな風を取り込もうと、3年前から新卒採用を始めた某企業。少しでも長く働いてもらうため、交流会やその他イベントの開催、教育制度や福利厚生の整備など、考え得ることは何でもやった。しかし、それでもZ世代は辞めていく。これまで10人採用して、そのうち7人が退職した。八方ふさがりの現状に社長は「何が問題なんだ」と頭を抱える。それを見る人事総務担当者が、社長に指摘した意外な「答え」とは?
記事 人事システム・人材管理 「日本人=勤勉」は大ウソ? 組織心理の専門家が解説、会社員が抱える心の大問題 2023/06/29 近年、労働生産性の低迷や幸福度の低さが指摘される日本で、仕事に対するポジティブな心理的状況を表す「ワークエンゲージメント」という言葉が注目されはじめている。そうした中で、社員の仕事へのモチベーションを高める方法として、社員の「承認欲求」を満たすことが効果的ということが明らかになってきているという。それでは、具体的に企業はどのように社員のワークエンゲージメントを高めれば良いのだろうか。組織論の第一人者として知られる同志社大学政策学部教授の太田肇氏に、ワークエンゲージメントを高める承認の方法と注意点について話を聞いた。
記事 人事システム・人材管理 人事を苦しめる「人事データの三大疾病」、義務化された人的資本開示に対応できるか? 2023/06/22 2023年から、上場企業をはじめとする一部企業について「人的資本開示」が義務化された。しかし、日々多くの業務を抱える人事・労務担当者にとって開示に必要なデータを整備するのは難しく、むしろ多くの企業で「人事データの三大疾病」を抱えて苦しんでいるのが現状だ。どうすればこの病を克服し、複雑化した人事データを活用できるようになるのだろうか?
記事 人事システム・人材管理 従業員の「体験」を管理する~富士通、LIXILはどのように従業員の声に耳を傾けているか 2021/08/13 働き方改革が進む中で、「従業員エンゲージメント」という指標が注目されている。エンゲージメントを高めることで、従業員が会社や組織の目標を前向きに捉えて自発的に行動するようになり、パフォーマンスの最大化が可能になる。だが、単に「エンゲージメント=従業員満足度」と思い込んでいる企業も少なくなく、適切な施策に繋がっていないようなケースもある。エンゲージメントを正しく理解し、それを効果的に高めるためには、「従業員エクスペリエンス」の管理が有効である。
記事 人事システム・人材管理 デメリットだらけの「紙とハンコ」の契約書業務、今すぐ改革すべき理由 2021/03/31 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの企業がテレワークに移行する中、課題となっているのが「紙とハンコ」などのペーパーレス化だ。先般デジタル庁が発足し、官公庁でも脱ハンコの動きが加速している現状を見ると、ペーパーレス化の動きはもはや不可避と言える。特に、押印を必要とする紙の契約書は、できるだけ早期に電子化することが求められるだろう。ここでは、押印を必要とする書類の電子化を実現するためのポイントと、具体的な方策を解説する。
記事 見える化・意思決定 「働き方改革法」施行間近! 法対応と業務改善を一挙に実現する方法とは 2018/11/05 2018年6月に「働き方改革関連法案」が可決、成立し、企業は2019年4月1日に施行される同法案への対応を急いでいるところだろう。法案は8つの労働関連法改正によって構成されているが、特に、時間外労働の上限規制が導入されることが大きな柱となっている。そこで、2019年4月の施行に向け、企業が働き方改革を実現していくために、システム面でどのような対応が必要になるのかを紹介する。
記事 業務効率化 会社の経費精算やワークフローシステムはなぜ「使いづらい」のか 2017/03/09 稟議申請などによって、意思決定を円滑化し、業務を効率的に遂行したりするためのワークフローシステム。交通費精算をはじめ、すべての従業員が利用する経費精算システム。いずれも多くの企業が利用するシステムだが「とりあえず利用できればよい」と考えている企業も少なくないのが現状だろう。しかし、こうした状況に甘んじているとさまざまな弊害が生じることになる。そこから脱却するには何が必要なのか。また、これらのシステムを導入するときに考えるべき視点とは何だろうか。