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  • 2020/01/06

「実は持てあましてる」って本当?DMM.comら3社が明かす“HRテック導入の本音”

人事業務を抜本的に効率化し組織を活性化させるHRテクノロジー(HRテック)だが、これまでになかったタイプのツールも多く、導入への不安はつきものだろう。実際にHRテクノロジーを導入した3つの企業の担当者にさまざまな角度から質問をぶつけ、本音を探った。

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左からセクションエイト 財務・経理部 加藤 清宏氏、サッポロドラッグストアー 人事部 給与厚生担当 中村 朋広氏、DMM.com 人事部東京労務グループ 篠崎 孝太氏。質問に対し「YES」「NO」「YESとは言い切れない」「オフレコ」の4種の札を掲げた上で回答した

尽きない不安、「十分に使いこなせるか」「効果はあるのか」

 HR(Human Resource:人事)とテクノロジー(Technology)を合わせたHRテクノロジー(HRテック)。これまで勘と経験頼みだった人事の業務を、最新テクノロジーとデータによって抜本的に変える技術として近年注目されている。その用途は幅広く、求人や採用、労務や評価などに加えて、組織開発や従業員の健康管理にも活用される。すでに検討を進めている企業も少なくないだろう。

 だが「導入しないよりは導入したほうがいい」ことはわかっているものの、「十分に使いこなせるのか」「望んだ成果を挙げられるのか」という不安は、実際のところはぬぐいきれない。社員が使いこなせずツールが“塩漬け”になるかもしれない。あるいは、そもそも上層部にその必要性が理解されず導入が進められない可能性もある。

 以下のホワイトペーパーでは実際にHRテクノロジーを導入している、業界の異なる3社──セクションエイト(飲食)、サッポロドラッグストアー(小売)、DMM.com(IT)にそんな疑問をぶつけた様子を収録している。

 「自社はHRテクノロジーを十分に活用できているか」「導入して、社内評価に変化はあったか」「導入で上長や決裁者の説得は大変だったか」など全7問に、各社の担当者が本音で回答した。導入に悩んでいる方はぜひ“生きた事例”として参照してほしい。

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