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新野淳一編集長対談、デジタル化時代のデータベース「保守」戦略
多くの企業がビジネスのデジタル化に取り組む今、IT部門には、売上や利益の増加や、競争上の優位性を提供するため、コスト削減と新しい取り組みという相反する要求が突きつけられている。そうした中で取り組む企業が増えているのが、データベースの保守をサードパーティに移管する「第三者保守」だ。なぜ今、データベースを第三者保守に委ねるのか、デジタルトランスフォーメーション時代のデータベース戦略などについて、Publickey 編集長 新野淳一氏と日本リミニストリート 支社長 脇阪順雄氏が話し合った。データベース市場を取り巻く課題と製品動向
──昨今のデータベース市場を取り巻く環境変化についてお聞かせください。新野氏：まず、企業のIT部門において、コスト削減のプレッシャーが以前より強まっています。これはIT予算全体が削減されているという話ではなく、ITの守備範囲が広がっていて、IT部門はどこかでコストを削り、新しい取り組みに振り向けなければならないということです。
また、データベースそのものも現在、大きく変化しています。かつては、あらゆるデータはRDBMSに入っていましたが、そうではなくなってきています。たとえばコールセンターでお客さまとやりとりした音声、ソーシャルメディアの評判、IoTデバイスで集めた情報などの格納先は、すでにRDBMSではなく、NoSQLやオブジェクトストレージになっています。
すると、複数のデータベースの使い分けが必要ですが、それには教育も含めたさまざまなコストがかかります。つまり、今はデータベースに対して、テクノロジーやコスト、人材、スキルをいかに最適化するのかが問われているのです。
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