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Withコロナ時代、リモートワークへの対応はもはやBCP（事業継続計画）の観点から必須のものとなった。そこでビジネスを円滑に進めるために重要なのが、「情報共有の仕組み」を検討・再構築することである。ITサービスに特化した調査・コンサルティング企業アイ・ティ・アールのアナリスト舘野 真人 氏に、現状のIT投資の動向、新たに求められる情報共有の仕組み、さらに具体的なサービス選定のコツを聞いた。
コロナ禍が企業のIT投資に与えた「3つの変化」
新型コロナウイルスの世界的なパンデミックにより、日本を含めた世界経済は大きなダメージを負った。2008年9月に起きたリーマンショックではほとんどの企業がIT投資を抑制したが、今回のコロナ禍でも、企業は同じ行動を取るのだろうか。アイ・ティ・アール（以下、ITR）が発表した「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査」（n=1370、2020年4月実施）を基に、同社シニア・アナリスト 舘野 真人 氏は、調査からわかった3点について、次のように説明する。
調査からわかった1つ目の傾向は、「コロナ禍がデジタル化の促進材料になっている」ことだという。同調査でコロナ禍が自社IT戦略の遂行に及ぼす影響を聞いたところ、『大いに加速する』が27％、『やや加速する』が44％という結果となった。
「IT投資という観点では、コロナ禍を前向きに捉えている企業が多い傾向が見られました」（舘野氏）
（出典：ITR「コロナ禍の企業IT動向に関する影響調査（2020年4月調査）」）
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・コロナ禍で注目を集めた「コンテンツ・コラボレーション」市場
・Withコロナ時代に求められる、新しい情報共有・管理の在り方
・サービスをどのように選定すべきか？コツを提言
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