データセンターにカーボンニュートラルが求められる「第4の波」が到達
過去を振り返ると、データセンターの拡大を推し進めた局面は大きく4つに分かれるという。第1の波が1990年代中盤にインターネットが登場した頃、第2の波が2000年前後にWebサービスが勃興したITバブルの頃、第3の波がクラウドやFinTechやビッグデータなどで盛り上がる2000年代終盤の時期だ。東京大学 大学院 情報理工学系研究科 教授、日本データセンター協会 理事・運営委員長の江崎浩氏は、「新型コロナウイルスによる劇的な環境変化によって起こったオンラインファーストの流れ、そしてカーボンニュートラルを企業に求める流れを背景としたデータセンター拡大の動きが、第4の波と考えています」と語る。
2021年に発表された日本政府の「第6期 科学技術基本計画」でも、科学技術の行く末を決める重要な環境要素としてデータセンターの存在が指摘されている。Society5.0を提唱した第五期の基本計画では、スマートシティーとして都市設計における「エネルギー×デジタル」の重要性が語られてきたが、これらの実現、さらにはDXの加速、地域におけるエコシステムの構築などにおいてもデータセンターが不可欠な重要要素として取り上げられているのだ。
このように、政府・民間共にデータセンターの役割に注目が集まる中、江崎氏は「今後は、データセンターと再生可能エネルギーが手を結ぶ形でインフラを作っていく必要があります」と強調する。それでは、今後データセンターはどうあるべきなのだろうか。
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