東大江崎教授が語る「新時代のデータセンター論」、手本はグーグル・BMWと言える理由

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これまで企業のビジネスを加速させる上で、データセンターは大きな役割を担ってきた。特にDX/BCP対策の意識の高まりや、AI・IoT普及に伴うデータ量の激増などを背景に、データセンターの在り方がより重要になってきている。昨今、そうしたデータセンターは、「カーボンニュートラル実現のためのデジタルインフラ」としての役割も求められるようになってきている。環境問題解決のキーマンともなりつつあるデータセンターは、これからどうあるべきなのだろうか。東京大学大学院情報理工学系研究科教授、日本データセンター協会理事・運営委員長の江崎浩氏に解説してもらった。

データセンターにカーボンニュートラルが求められる「第4の波」が到達

　過去を振り返ると、データセンターの拡大を推し進めた局面は大きく4つに分かれるという。第1の波が1990年代中盤にインターネットが登場した頃、第2の波が2000年前後にWebサービスが勃興したITバブルの頃、第3の波がクラウドやFinTechやビッグデータなどで盛り上がる2000年代終盤の時期だ。

データセンター拡大の流れ

　東京大学大学院情報理工学系研究科教授、日本データセンター協会理事・運営委員長の江崎浩氏は、「新型コロナウイルスによる劇的な環境変化によって起こったオンラインファーストの流れ、そしてカーボンニュートラルを企業に求める流れを背景としたデータセンター拡大の動きが、第4の波と考えています」と語る。

　2021年に発表された日本政府の「第6期科学技術基本計画」でも、科学技術の行く末を決める重要な環境要素としてデータセンターの存在が指摘されている。Society5.0を提唱した第五期の基本計画では、スマートシティーとして都市設計における「エネルギー×デジタル」の重要性が語られてきたが、これらの実現、さらにはDXの加速、地域におけるエコシステムの構築などにおいてもデータセンターが不可欠な重要要素として取り上げられているのだ。

　このように、政府・民間共にデータセンターの役割に注目が集まる中、江崎氏は「今後は、データセンターと再生可能エネルギーが手を結ぶ形でインフラを作っていく必要があります」と強調する。それでは、今後データセンターはどうあるべきなのだろうか。

この記事の続き＞＞

・データセンターの「カーボンニュートラル」、どのように達成するのか？

・グーグル・イオンのデータセンターを基盤とした脱炭素の事例

・いかにBMWは「環境配慮」「DX」「コスト削減」を同時に実現したか？