九州大「医療データ分析」で判明──糖尿病で「○万円」損する？電気使用量で病気予兆がわかる？

日本の医療・介護分野におけるデータ活用は、韓国・台湾に大きく遅れをとっている。大規模リアルワールドデータを活用した学術研究の論文数を比較すると、その差は歴然だ。一方で、日本の自治体は医療レセプトから介護データ、健診情報まで豊富なデータを保有しているにもかかわらず、個人識別の問題でデータ連携が進まない状況が続いている。果たして、この課題をどう乗り越え、真の「健康長寿社会」を実現できるのだろうか。

450万人のビッグデータで見えた日本の医療DXの可能性

　日本の大規模リアルワールドデータ研究は、国際的に見て深刻な遅れを取っている。日本、台湾、韓国における研究論文数の推移を見ると、日本は大変少ない研究レベルにある状況が浮き彫りになる。すなわち、日本ではほとんどビッグデータを活用した研究がなされていないのが現実だ。

　しかし、この状況を打破する取り組みが九州大学で始まっている。同大学の医学研究院医療経営・管理学講座准教授福田治久氏が推進する「LIFE Study」プロジェクトは、37の自治体から協力を得て、450万人分・最長8年間追跡可能なビッグデータを構築した。今後は20年追跡を目標に、プロジェクトを継続していく予定だ。

　自治体が保有するデータの特徴は、そのライフコース全体をカバーしている点にある。妊婦健診から始まり、乳幼児健診、予防接種情報、学校健診、特定健診、がん検診、介護データ、そして死亡届情報まで、１人の人生を通じたデータが蓄積されているのだ。福田氏は「自治体や国から、こうしたデータを入手することによって、保健領域のビッグデータを個人を長年追跡した形で入手できる、そういったポテンシャルを持っているのです」と話す。

　そして、このLIFE Studyプロジェクトの450万人データを活用することで、これまで見えなかった「健康の経済価値」が具体的な数字として明らかになってきている。

この記事の続き＞＞

・糖尿病発症で…生涯医療費は800万円増える？データが示す「健康投資」のガチな効果

・保健指導の効果を個別予測？AIで変わる「１人ひとり最適化」された健康支援の今

・電力使用量から病気予兆を検知？「住むだけで健康」になる住環境とは

・既存薬から新たな効果発見　レセプトデータが切り拓く創薬イノベーション