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  • 2026/02/03 掲載

エヌビディアが示す“AIの近未来”、「GTC 2026」でジェンスン・フアンは何を語る?

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AI分野で「周回遅れ」──そう評されてきた日本企業が、いま歴史的な巻き返しのチャンスを迎えている。鍵を握るのは、AI業界の未来を描くエヌビディアの年次イベント「GTC 2026」だ。ここで示されるロードマップを知らぬまま、次年度以降の戦略は描けない。世界が注視する「AIのスーパーボウル」、日本企業が現地で目撃すべき“未来の景色”をエヌビディアの堀内 朗氏が明かす。
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エヌビディアの年次イベント「GTC 2026」、なぜ今日本企業がチェックすべきなのか?

AIに関わる世界中のキーパーソンが注目する「GTC」とは?

 いまや生成AIは、時代を動かす重要なテクノロジーであり、ビジネスを駆動するエンジンだ。その重要性を考えると、企業にとって「生成AIを利用しない」という選択肢は、もはやありえない。

 この大きな時代の転換点において、生成AIに関わるさまざまなビッグプレーヤーが登場し、活躍しているが、その中心にいる企業の1つがエヌビディアだ。もともとは生成AIの学習に不可欠なGPU(Graphics Processing Unit)を開発してきたが、現在ではGPUだけでなく、ソフトウェアも含めたAI開発のプラットフォームを提供する企業へと進化し、その存在感を高めている。

 そのエヌビディアが年に一度、最も力を入れて開催しているイベントが「GTC」だ。同社 エンタープライズマーケティング 本部長 堀内 朗氏は、次のように説明する。

「GTCは、世界中の開発者や研究者、ビジネスリーダーたちが一堂に会し、AIイノベーションの新たな潮流を探求する世界最高峰のAIカンファレンスです。AIのユースケースが一気にアップデートされ、次のAIインフラのロードマップが示されます。また、我々はもちろん、世界各国のエンドユーザーによるサクセスストーリーやエコシステムパートナーによる講演も行われます。そのGTCが、2026年3月16日から19日の4日間にわたってカリフォルニア州サンノゼで開催されます」(堀内氏)

 昨年のGTC 2025では、同社のCEO ジェンスン・フアン氏から「フィジカルAIは、50兆ドル規模のビジネスチャンスになる」といった発言が飛び出し、非常に大きな話題となった。

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GTCはいまや「AIのウッドストック」あるいは「AIのスーパーボウル」とも形容されるようになった。今年もジェンスン・フアン氏からどのような発言が飛び出すか注目したい

 振り返ってみると、たしかにその後ビジネスシーンでフィジカルAIについての話題が増え、いまや多くの企業がこぞって取り組みを始めている。このように次の「ビジネスの種」につながる話が、GTC 2026でも聞けるはずだ。

「日本がロケットスタートするフェーズがやってきた」

 GTCがいかに注目されているかは、2025年3月に開催された前回のGTC 2025を振り返ると一目瞭然だ。イベント登録者は24万人、セッション数は1000以上、現地参加者は2.5万人。そしてジェンスン・フアン氏による基調講演の視聴数は2000万回を超えた。GTC 2025で注目されたトピックについて、堀内氏は次のように解説する。

「AIには大きく『学習』と『推論』の2つの側面がありますが、GTC 2025では特に『推論』の技術が主要なテーマでした。現実にGTC 2025のあと、論理的な思考プロセスを経て結論を導き出すリーズニングの能力が急速に向上し、その結果、AIエージェントやフィジカルAIに注目が集まりました」(堀内氏)

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エヌビディア
エンタープライズマーケティング 本部長
堀内 朗氏

 なお日本においては、2024年11月にGTC 2025を先取りする形で「AI Summit Japan」が開催されている。ジェンスン・フアン氏も来日し、日本企業の前でメッセージを語った。

「同イベントでジェンスンは『日本がロケットスタートするフェーズがやってきた』と繰り返し述べています。なぜなら、いよいよAIが物理世界に実装されはじめ、ロボットとメカトロニクスに強い日本が活躍できるチャンス、フィールドが広がってきたからです」(堀内氏)

 実際にGTC 2025には、製造はもちろん、ヘルスケア、ITインフラなどさまざまな業界から約600名の日本人が現地参加した。この流れは、GTC 2026でも変わらないだろう。

GTC 2026の注目トピック、見どころは?

 3月16日から19日に開催されるGTC 2026の見どころについて、堀内氏は「新世代の技術に関するアップデートや新たな発表も期待できる」と述べる。

 さらに、Blackwellの実際の活用事例も豊富に出揃うタイミングになるはずだ。Blackwellは2024年3月に開催されたGTC 2024で発表されたGPUであり、すでにグローバルで広く活用が始まっている。

「製造業におけるロボティクス、農業などの一次産業、ヘルスケアなどのさまざまな分野での活用事例が披露される予定です。特に日本は少子高齢化による人手不足が深刻ですので、その解決につながるさまざまなヒントが得られると思います」(堀内氏)

 また堀内氏によれば、日本の企業・組織による新しいAIサービスや事例の発表も予定されているという。これらの発表は、GTCの特別プログラムであるバーチャルイベント「Japan Virtual AI Day」で披露される予定だ。同イベントは3月19日(木)日本時間の9時~17時に日本のお客さま向けに開催され、現時点で分かっている事例としては、以下のような名前が挙がっている。

■登壇予定の日本企業
NEC、NTTドコモビジネス、GMOインターネット、東京エレクトロン、東京工科大学、日立ビルディング、富士通、村田製作所、楽天……など

 いずれも日本を代表する企業・組織だ。世界の先進事例とともに、日本における最先端の取り組みを確認できるのも、GTC 2026の醍醐味となるだろう。

▼GTC 2026の登録はこちらから
https://nvda.ws/49Wm9rT

日本からイベントに参加する2つの方法

 GTC 2026に参加するには、直接現地に出向く方法とオンラインでのバーチャル参加の2つの方法がある。堀内氏によれば、イベント期間中はサンノゼの街全体がお祭りムードに包まれるという。その雰囲気を味わうなら、ぜひ現地の足を運んでいただきたい。ただし、バーチャル参加でも十分楽しめるし、最新情報にアクセスすることも可能だ。

「GTCにご登録をいただけると、基調講演に日本語字幕がついた時点でご案内をいたします。また、後日フォローアップのウェビナーもいち早くご案内します。前述した日本を代表する企業・組織による日本向けセッションと合わせてをぜひご期待ください」(堀内氏)

 もちろん、可能であるなら現地に出向くのがベストだ。堀内氏は「GTCに参加することで歴史の生き証人になれる」と、その意義を次のように強調する。

「会長のジェンスンの講演を生で聞ける機会は貴重です。特に現在のAIのインパクトを考えると、その声を生で聞くことは“歴史の生き証人”になることに等しいと思います。さらに、自律走行ロボットなどの展示やデモを体験できるのも現地参加の醍醐味です。特に今回はフィジカルAIが大きなテーマですので、ぜひ現地で体験していただければと思います」(堀内氏)

 また、GTC期間中はさまざまなワークショップが開催され、低価格で参加できる。さらに、ユーザー同士あるいはエヌビディアとのネットワークを構築できるのも大きなメリットだ。

「期間中は『Connect With the Experts』というブースも用意されます。エヌビディアのエンジニアに直接話を聞くことができますので、疑問に思っていることや確認したいことがある方は、ぜひ活用していただければと思います」(堀内氏)

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機は熟した、日本企業の巻き返しがはじまる

 これまで日本は、AI分野で遅れているといわれてきた。特に生成AIの開発やビジネス活用においては、世界から「周回遅れ」とまで指摘されてきた。しかしここにきて、急速な巻き返しが起きている。

 たとえば、現在の日本政府はAI政策の中長期的な指針である「AI基本計画」案をとりまとめ、日本独自のAIインフラを整備・強化することを打ち出した。さらに、ジェンスン・フアン氏が指摘したように、フィジカルAIによって日本企業が活躍、飛躍できるフィールドが目の前に広がった。

「2025年は日本がAI分野で大きく飛躍した年です。だからこそ、GTCで披露される日本企業をはじめとするさまざまな先進事例を見て、多くの日本企業に一歩を踏み出すきっかけにしていただきたいと思います」(堀内氏)

 そのためにエヌビディアでは、あらゆる業界でAIを進化させるためのオープンモデル、データ、ツールを提供している。これらを活用することで、各企業は自社に合わせたAIモデルを低コストでスピーディに構築し、自社のアプリケーションと連携できるという。GTC 2026への参加とあわせて、ぜひ活用を検討したい。

「我々は日本企業が遅れているとはまったく思っていません。政府の動き、AIエージェントやフィジカルAIへの注目の高まりを見ても、いよいよ“機は熟した”ととらえています。ぜひGTC 2026に登録・参加いただき、AIへの一歩を踏み出していただければと思います。我々が全力でサポートいたします」(堀内氏)

 GTC 2026は2026年3月16日~19日にカリフォルニア州サンノゼで開催される。オンラインでの登録も始まっている。改めて強調したいが、これは今後のAIの未来を決定づける重要なイベントだ。

 特に日本企業にとっては、最先端のAIのテクノロジーやサービスをキャッチアップし、新たなビジネスチャンスをつかむ絶好の機会となるだろう。ぜひ登録して、このチャンスを活かしていただきたい。

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