大阪北部地震事例から学ぶ非常時のサーバ運用術、6月18日にどう動いたのか
6月18日の大阪北部地震、ある企業が直面した「アクセス急増」問題
地震、集中豪雨、台風……。2018年は日本全土がさまざまな自然災害に襲われた。非常事態時には、普段以上に企業の対応が問われる。特に人々の生活インフラを支える企業の場合、非常時にも安定したサービスの提供が求められる。2018年6月18日、7時58分に発生した大阪北部地震でも、まさにそうしたインフラ企業における対応が焦点となったので、その事例を紹介しよう。
大阪で3カ所、東京で2カ所のデータセンターを運用し、多くの企業のITシステムの運用・監視を行っているアイテック阪急阪神の奥 裕之氏は、次のように語る。
「我々はお客さまのシステムを24時間365日体制で監視しています。6月18日 午前7時58分に地震が発生した直後、監視の担当者から我々に届いたのは『停止したサービスはない』という報告でした」(奥氏)
ところが、その後、事態は急変する。同社が管理しているサーバ群へのアクセスが急上昇を始めたのだ。
・災害によるアクセス過多、サーバを止めないために一体どうしたのか
・地震での反省を生かし、台風襲来に備え何を変えたのか
・困難に直面したサーバ担当者は何に頼ればよいのか
今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。
すべて無料!今日から使える、仕事に役立つ情報満載!
-
ここでしか見られない
2万本超のオリジナル記事・動画・資料が見放題!
-
完全無料
登録料・月額料なし、完全無料で使い放題!
-
トレンドを聞いて学ぶ
年間1000本超の厳選セミナーに参加し放題!
-
興味関心のみ厳選
トピック(タグ)をフォローして自動収集!