日米のマーケティング構造の違いとは?
日米のマーケティング事情を振り返ると、日本は未だにテレビや新聞などのマスマーケティングが強い傾向にある。一方で、古くから多チャンネルだった米国は、相対的にテレビCMの影響力は低かった。近年の動画配信サービスの隆盛もあり、いまや全員が同じCMを見る機会は少なくなっている。マスメディアのもう一角である新聞も、海外では多くが運営の危機に陥っていると、徳力 基彦氏は語る。「そういう意味では、日米のマーケティング構造は違います。日本はまだテレビが強い。象徴的なのは、スマホのゲームやニュースアプリを展開する企業が、テレビCMをたくさん流していることでしょう。テレビに広告を打ったほうが、コスト効率がよいことを知っているからです。このように日本では、マスマーケティング手法で伸びている企業もまだまだ多いし、今もマスが重要であることに変わりません」(徳力氏)
とはいえ、ソーシャルメディアの登場でユーザーは「メディア化」した。彼らの口コミの影響で顧客が増えるという構造も成り立つようになった。
企業にとってソーシャルメディアは本当に「運任せ」なのか?
たとえば、最近大ヒットになった映画の『カメラを止めるな!』は、ツイッターなどのソーシャルメディアで評判が広まり、いまや興行収入31億円を突破するほどの人気ぶりだ(2018年12月現在)。マス広告は一切使わず、何度もテレビCMを打っているような映画の興行収入を軽く抜いてしまった。ソーシャルメディアで火がつき大ブレイクする現象は、『シン・ゴジラ』『PPAP』などもはや珍しくない。我々はいつの間にか変曲点に差しかかっていたのだ。
従来のマスマーケティングは、単純化してしまえば「お金を払って認知を買う」、コントロールしやすいものだった。しかしソーシャルメディアによる口コミマーケティングはアンコントローラブルで、「運任せに過ぎないのでは?」と考える向きもある。
しかし、徳力氏はソーシャルを活用するのは決して運だけではなく、「いかにユーザーと本当の意味で共創できるか。ある意味、ユーザーに頼れるかどうかが重要です」と語る。
・マスマーケティングとファンベースの口コミを組み合わせる方法とは
・CVRに踊らされず、裏側の数字やインサイトを見て立体的に分析
・ソーシャルにより、ユーザーと顧客の関係は「むしろ昔に戻った」
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