「デジタル後進企業」だった日揮、どうやってeVDI活用を実現した？ DX推進部長が解説

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日本企業がDXを進める上で大きな課題となるのが、「ものづくり企業のデジタルシフト」だ。とりわけ日本の成長を支えてきた重厚長大型産業は、装置・労働集約型のビジネスモデルという“リアル”の世界を維持しながら、データ活用による効率化や新たな事業分野の創造に挑戦しなくてはならない。プラント建設などで世界的な実績を持つ日揮グループの取り組みを、DX部門を率いる井上胤康氏に語ってもらった。

DX推進を決意した顧客のひと言「このままではダイナソーに」

　高度成長期からの日本の経済的成長を支えてきた製造業。その中で日揮グループは、石油精製プラントなどを作るエンジニアリング企業として、日本はもちろん世界中の石油精製や天然ガスプラントを手がけてきた、あらゆる産業を支える“縁の下の力持ち”的存在だ。

　現在では太陽光発電、バイオ燃料発電などの発電所や製薬工場などのプラント建設から、グループ内の製造会社による機能材製造、病院の設計・建設・運営までを幅広く手がけ、社会のインフラを支えるプロ集団として多くの実績を誇っている。

　何もない砂漠や洋上に鉄骨や機器、配管などの資材を組み上げ、巨大な製造プラントを構築するという壮大なプロジェクトを手掛ける同社の悩みは、さまざまな産業の中でもデジタル化が遅れている業界ということだったと明かすのは、同社でDX部門を率いる井上胤康氏だ。

「私たちのプラントEPC（設計・調達・建設）、O&M（運営・保全）というビジネスは、設計から調達、建設、運用まですべてが労働集約的な業態です。多くの人手を現場に動員し、スケジュールに合わせて一斉に作業を進めていく。その生産性は、10～20年前とあまり変わっていません」（井上氏）

　その日揮グループが、いよいよ自社のDX推進に向けて大きく舵を切ったきっかけは、顧客であるオイルメジャー（国際石油資本）の言葉だった。

「このままでは日揮も世界のデジタルシフトに遅れて、やがてダイナソー（絶滅種の恐竜）になってしまうという忠告をいただいたのです。そこで一気に危機感が高まり、当社なりのデジタライゼーション、今日言うところのDXをしっかりと進めていこうという方針が打ち出されました」（井上氏）

この記事の続き＞＞
・グループを挙げてDX推進に立ち上がった日揮がまずしたこと
・DX推進の基盤、設計業務におけるエンジニアリングVDIの活用実態
・「本当に使えるDX」を目指す